音楽大好き人間だが音楽業界はこれで壊れろと思ってる
音楽大好きなんですよ。 配信系は全部入ってるし家にはCD3000枚あるし。 ライブハウスもふらっと見に行ってたんですよ。 それで、今音楽業界が瀕死でしょ。 好きな人たちがかわいそうだなって思うんですよ。 でもね、 私は心の底ではいい機会だから音楽業界が全部ぶっ壊れろと思ってるんですよ。 だってね、音楽業界って新型コロナ前からとっくのとうに行き詰まってたの。 CDなんて過去のフォーマットが未だにメインの商売で、でも、もうCDって単なるグッズとか応援の投げ銭みたいなもんだったんですよ。 それで、ライブたくさんやってグッズでなんとか儲け出すの。Tシャツを¥3500とかで打ったりとかでさ。 小室哲哉さんのCD300万枚売れた時代の商売のやり方からシフトできてないのよ、バカじゃねーのっていう。 日本のミュージシャンって、経済的には全然音楽家じゃないの。グッズの売り上げで生きてるアパレル屋さんか雑貨屋
改憲せずとも新型コロナの緊急事態対応は可能 立民 枝野代表 | NHKニュース
憲法記念日の３日、立憲民主党の枝野代表は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態への対応は憲法を改正しなくても可能だという認識を示しました。 立憲民主党の枝野代表は憲法記念日の３日、党のホームページに動画のメッセージを掲載し、「『新型コロナウイルスの感染拡大防止に向け、より強力な私権制限が必要で、緊急事態に関する憲法の規定が必要だ』との指摘が一部であるが、明らかな事実誤認だ」と述べました。 そのうえで「屋内退避の指示などの規定がある災害対策基本法の『災害』に新型コロナウイルス感染症を加えれば、場合によっては法改正すら必要ない。ましてや、憲法の制約でやるべきことができないということは全くない」と述べ、憲法を改正しなくても緊急事態への対応は可能だという認識を示し、新型コロナウイルス対策を受け憲法改正を議論すべきだという意見をけん制しました。
検査結果出る前にバスで東京へ 山梨に帰省の女性が感染：朝日新聞デジタル
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メルカリ、「手指消毒液」「除菌シート・スプレー類」「精製水」など医療機関で必要とされる商品を出品禁止に
メルカリは5月2日、COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の拡大に伴い、「手指消毒液」「除菌シート・スプレー類」「精製水」「アイソレーションガウン（防護服含む）」「フェイスシールド」など、医療機関で必要とされる商品の出品を禁止しました。 メルカリによる発表（公式サイトより） 出品禁止理由についてメルカリは、「現在の緊急的な状況において、 医療機関で必要とされる商品を通常の経済的価値と著しくかい離した価格で出品することは、医療機関・医療関係者に影響を及ぼすおそれがあるため」と説明しており、出品を禁ずる期間については「当面の間」と幅を持たせています。 高額で出品されていたフェイスシールド（画像の一部は編集部で加工しています） また、今後も社会情勢や感染の流行状況によって、感染予防関連商品を出品禁止物の対象とする場合があるほか、医療物資以外の日用品に関しても、供給が不足している商品や生活必
人の変わらない部分を変える必要はない ―ナインティナイン岡村隆史謝罪放送を聴いて― - あなたとあなたの話がしたい
*1 ナインティナイン岡村さんがセックスワークと貧困に関する不適切発言を謝罪して、矢部さんが「公開説教」した回をradikoのタイムフリーで聴いた感想を書きたい。 矢部さんによる炎上緩和策としての「公開説教」 岡村さんが冒頭から沈痛な様子で謝罪の言葉を述べる中、突如矢部さんが乱入して今日は公開説教しに来たと宣言し、その後はほとんど矢部さん一人の語りが展開される流れだった。 この放送の内容については既にTwitter等で議論されているように様々な切り口で語ることができると思うけれど、私はまず全体的な趣旨の解釈として、矢部さんは殺伐とした炎上騒動をコンテンツ／ショー化された「公開説教」に昇華することで、岡村さんを守ることに多くの面で成功した、というものを採用したい。 そもそも岡村発言の何が悪かったのか そもそもの前提として、岡村発言の何が悪かったかというのはそこまで簡単な問題ではない。思慮に欠
「憲法以外の問題 優先して取り組むべき」78％ ＮＨＫ世論調査 | NHKニュース
ＮＨＫの世論調査で、安倍総理大臣が意欲を示す憲法改正の議論について、今、進めるべきかどうか聞いたところ、「憲法以外の問題に優先して取り組むべき」が78％を占めて、「憲法改正の議論を進めるべき」の13％を大きく上回りました。 このなかで安倍総理大臣が憲法改正に意欲を示すなか、あなたは今、憲法改正の議論を進めるべきだと思うか聞いたところ、「憲法以外の問題に優先して取り組むべき」が78％を占めて、「憲法改正の議論を進めるべき」の13％を大きく上回りました。 同じ方法で行われたおととしの調査で、「憲法以外の問題に優先して取り組むべき」は68％で、今回はさらに増加しました。 男女別にみますと、「憲法改正の議論を進めるべき」は、男性が17％、女性が８％で、男性が多くなりました。
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バフェット氏、航空株すべて売却 「世界は変わる」 1～3月期、5兆円の最終赤字 - 日本経済新聞
