1日座りっぱなしの生活は体に良くないと言われている。心臓病や糖尿病のリスクを上げるだけでなく、うつ病など、心の健康状態も悪化させてしまうという。 そうは言っても学校や仕事のために、座らざるを得ない人だっているだろう。 そんな人にオススメなのが、アメリカの科学者が考案した「ヒラメ筋押し上げ運動」という簡単エクササイズだ。椅子に座ったまま行うことができる。 ふくらはぎにある「ヒラメ筋」は、体重のたった1%しか占めないが、これを動かすだけで全身の代謝率を大幅アップできるのだそうだ。

21世紀の格差は、他者からの共感の格差をめぐるものになるだろう。 この記事で言いたいこと （社会的）共感は政治的・社会的リソースである。 物理的資産がリソースであるのと同様だ。 共感はアイデンティティごとに分配される(女性黒人LGBT,労働者階級,白人子供etc)。 共感は物理的資産と同じく分配に差がある。 共感の分配は主にマスメディアによってなされる。 トランプ大統領が当選する以前、労働者階級に関するメディアのツイートは60件、同性愛 LGBTに関するツイートは、9664件であった。 ツイートの比率は、労働者階級 60　対 LGBT 9664 で 161倍だ。 ツイートの差を共感の差だとみなせば、労働者階級とLGBTで大きな格差がある。 共感の格差を放置すれば、そこはポピュリストにつけこまれる。 もしあなたがポピュリストになりたければ、次のターゲットを狙うと良い。 ある程度人口ボリューム

いまわたしたちが直面している社会的諸問題の裏には、「心理学や進化生物学から見た、動物としての人間」と「哲学や社会や経済の担い手としての人間」のあいだにある「乖離」の存在がある。そこに横たわるギャップを埋めるにはどうしたらよいのか？　ポリティカル・コレクトネス、優生思想、道徳、人種、ジェンダーなどにかかわる様々な難問に対する回答を、アカデミアや論壇で埋もれがちで、ときに不愉快で不都合でもある書物を紹介しながら探る論考、そのシーズン２の開始です。 「上」からではなく「下」からの制限 アメリカやヨーロッパでは、ポリティカル・コレクトネスやキャンセル・カルチャーの勢力が増していると同時に、その風潮に対する懸念や反対を表明する議論もなされている。そのなかでも特に目立つのが、ポリティカル・コレクトネスの風潮が学問の自由を侵害していることを批判する議論だ。 日本では、学問の自由に対する制限は「上」からや

ゆっくりしていってね！！！！ 今回の記事では、タイトルに書いたように 表現悪影響論・表現規制論を徹底的に批判するわ。 また、「表現の自由」側の主張の根拠として、特に重要性の高い論文を紹介＆解説させていただいたわ。 もちろん、海外の査読付き学術誌に掲載された論文から選定したし、さらに複数の総説論文を参照してチェック、「一部の変な研究者に支持されているだけじゃないの？」という疑念まで解消した安心設計よ！ 表現に関する議論に役立つ、強力な『理論武装』の一助になるはず！ 【2022年1月13日追記】 こちらのnote記事に対し、次の批判記事が公開されました。 私のnote記事を「これから読む」という方は、まずは上記の記事を読まれることを強く推奨致します。（誤った部分を修正したとしても、表現規制反対の論に不利な方向の変更とならない点は幸いでした。） なお、私の本記事に含まれる誤った記述に関しては、一

twitterでは社会学批判が喧しいが、当然ながら社会学内部からも同様の批判はある。それをメモ代わりにまとめておく。 太郎丸博：査読文化の欠如 「社会学者からの社会学批判」として昨今のインターネットSNSで最も引用されているのは、2009年の太郎丸博氏のブログ記事「阪大を去るにあたって: 社会学の危機と希望」であろう。彼の主張を端的に表す部分を抜き書きすると下のあたりだろう。 「最後に日本の社会学に対する危惧を一つ述べておきます。日本の社会学の特徴は、アカデミズムの軽視だと思います。すなわち、学会報告や学会誌を軽視しているということです。学会発表もせず、学会誌に論文を投稿もせず、それでも社会学者づらして本を出版したり、さまざまなメディアで発言することができるのが、日本社会学の実情です。」 「アカデミズムを軽視し、本に好き勝手なことを書くことを理想とするようになります。研究そのものから降りて

（ツイッター上でのアドバイスを受けて一部訳を変更しました） たぶん、経済学者はこの面白そうな問題を考えるべきなんだろう。 Noah Smith No one knows how much the government can borrow マクロ経済学で最も重要な疑問の1つ、それは変な話だけど経済学者が研究しない事を選んでいる疑問だ。その疑問とは、「政府はどれだけ安全に借りることができるか」。 じつのところ、この疑問への答えは誰も知らない。そして、誰も答えを知らないんだから、これが今、考えなきゃいけない特に重要な疑問なのかどうも誰も知らない。COVIDの救済支出の結果、合衆国の連邦政府負債がGDPの125％まで、2008年の金融危機前のGDPの60％くらいから急増してしまってるんだから、借り入れの制約について考える時なんじゃないのと、あなた思ってない？そしてバイデンがこれから数年、さらに赤

「SNSでよく見かけるのに、現実だと話を聞いたことすらない」という経験を誰もが持っています。この不思議な現象は、「わずかなインフルエンサーが情報を発信するだけで、『SNSで流行っている』と錯覚させることができる」ことが原因だと、南カリフォルニア大学情報科学研究所の研究チームが解説しています。 The "Majority Illusion" in Social Networks https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0147617 Your Network’s Structure Matters More than Its Size https://hbr.org/2016/02/your-networks-structure-matters-more-than-its-size The "Majo

2020年5月25日、安倍晋三首相は緊急事態宣言の全面的な解除を宣言しました。緊急事態宣言が解除されても感染リスクを下げるため、なるべく外出を控えることが推奨されていますが、実際に屋内と屋外でウイルスの感染リスクはどのように異なるのかを、Voxがムービーで解説しています。 How coronavirus spreads outdoors vs. indoors - YouTube 2020年1月23日に、中国・湖南省の武漢市から広東省の広州市へ、4人家族が旅行で訪れました。 4人家族は広州市内の料理店で食事を行いました。この時、家族の1人がすでに新型コロナウイルス感染症(COVID-19)を発症していたことがわかっています。 食事から数日後、同卓を囲んでいた人もCOVID-19を発症。さらに隣のテーブルに座っていた人にもCOVID-19を発症しました。感染源である人物から発症した人まで最大

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の対策として、人との距離を2メートルあける「社会的距離」を取ったり、手洗いをマメに行ったりする人も増えています。わずか数週間でかつてないほどに人々の行動が変化していますが、一方で「コロナ疲れ」という言葉も聞かれるようになっています。人々の行動の変化は今後も続いていくのか、続けられるものなのかについて、研究者が見解を述べています。 Hand-washing and distancing don't have tangible benefits – so keeping up these protective behaviors for months will be tricky https://theconversation.com/hand-washing-and-distancing-dont-have-tangible-benefits-so

by David Thomaz 1000万件を超える科学文献をまとめたオンラインプラットフォーム・SpringerLinkにて発表された最新の進化心理学関連の論文によると、身体的(容姿)な魅力はパートナーよりもその父親に対してより有効に働く可能性があるとのことです。また、女性やその父親は、自身の交際相手が最低限度の身体的魅力を有していることを期待していることも明らかになっています。 The Relative Importance of Physical Attractiveness and Personality Characteristics to the Mate Choices of Women and Their Fathers | SpringerLink https://link.springer.com/article/10.1007/s40806-019-00195-z T

すもも @sumomodane 表現問題が殺伐とするのは、男性と比べて女性の方が、嫌いな表現が多く、嫌いなものを消すように動きやすいという特徴があるからだと思う。男性はそもそも嫌いな表現が少なく、嫌いな表現があっても別にいいやと動かない。この違いが男性のツイフェミへの理解不能と不公平感になっている気がする。 2019-11-08 23:54:10

by reeimage4life 肉牛などの家畜は、肥育する過程で強力な温室効果ガスであるメタンガスを大量に放出することから「地球温暖化を止めるには私たちが肉や乳製品を食べなくなることが不可欠」だとする主張や研究結果は枚挙に暇がありません。そこで、アメリカの月刊誌Reasonが「実際にアメリカ人が肉を食べるのをやめたらどうなるか？」を計算してみたところ、意外な結果になったことを報告しています。 Can Vegetarianism Stop Climate Change? – Reason.com https://reason.com/2019/10/07/can-vegetarianism-stop-climate-change/ 国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は2019年8月に公開した「土地関係特別報告書」の中で「肉を消費することが気候変動の要因の1つになっている」ことを

By NomadSoul1 「能力の低い人物は自分の能力を高く評価する」というダニング＝クルーガー効果の産みの親の1人であるデイヴィッド・ダニング教授が、「我々は皆、自信のある馬鹿だ」と題して、人間が生来持つ「誤解・過信・バイアス」について語っています。 We Are All Confident Idiots - Pacific Standard https://psmag.com/social-justice/confident-idiots-92793 アメリカの著名コメディアンであるジミー・キンメルの冠番組「ジミー・キンメル・ライブ！」には、一般人に対して「2014年発表の『GODZILLA ゴジラ』は1954年に東京で発生した『巨大トカゲ災害』の被害者を傷つける作品だと思いますか？」といった「ウソを含んだ質問」を行うコーナーがあります。質問された人は、質問内容にウソが含まれているに