【新文化】 - 第23回 ポプラ社 小学生女子向けボカロ小説で11万部 - 衝撃ネット小説のいま
ポプラ社は2013年12月発売の『桜前線異常ナシ』以来、ポプラポケット文庫で初音ミクや鏡音リン・レンといったクリプトン・フューチャー・メディア製ボーカロイドを使った楽曲を原作にしたボカロ小説を展開している。14年12月時点で6点、累計11万部を発行。作品にもよるが、主な読者層は小学校高学年女子だという。ポプラ社児童書編集局第二編集部コミック担当チーフの崎山貴弘氏に訊いた。 「元々、私が弊社の子会社であるジャイブに所属しておりまして、初音ミクブームの初期（07年末）から、ミクのキャラクターデザインを手がけたKEIさんによるコミックス『メーカー非公式 初音みっくす』などを発行していたんです。漫画のアンケートの返りを見ていると、最初は男性が多かったのが11年頃を境に、小中学生女子からしか返ってこなくなったんです」
【新文化】 - JANコード10年問題、「現行通り」とJPO発表
日本出版インフラセンター（JPO）は、「定期刊行物コード（雑誌）」（通称JANコード）の「10年問題」について、コード体系の変更や予備コードの使用はせず、現行通り進めていくと公表した。 2004年6月1日発売（7月号）の雑誌から運用されているJANコードは、年号表記が1桁のため10年経過するとコードが重複する。14年5～6月発売の7月号で再び西暦1ケタ目「4」を使用することになり、問題視されていた。しかし、定期刊行物はコード規定上販売期間が決められているため、JANコードが重複するバックナンバーは極めて少ないと判断し、運用の継続を決めた。
【新文化】 - 東大、角川財団の寄付でポップカルチャーの研究プロジェクト立ち上げ
東京大学大学院情報学環はこのほど、角川文化振興財団からの寄付で、日本のマンガ・アニメなどのクリエーター育成やコンテンツ研究を行うプロジェクトを立ち上げた。名称は「角川文化振興財団メディア・コンテンツ研究寄付講座」。評論家の大塚英志氏が特任教授を務める。 具体的には、アニメやマンガといった日本のカルチャーにおける(1)人材育成、(2)研究、(3)社会発信を行っていく。(1)では、第一線のクリエーターを招き、東大と海外の学生を対象としたワークショップやフィールドワークを実施。(3)では、知的財産権や文化戦略におけるシンポジウム・研究会などを行っていく。 3月11日にはキックオフイベントとして、大塚氏、KADOKAWAの角川歴彦会長、ドワンゴの川上量生会長らによるシンポジウムを東京・文京区の東大本郷キャンパスで行う。 1月28日に行った記者発表で情報学環メディア・コンテンツ研究機構の石田英敬委員
講談社、11月からコミックスのシュリンク出荷を実施 新文化 - 出版業界紙 -
7月3日、第40回書店未来研で野間省伸社長が発表。書店の労力・経費削減などで側面支援する。出荷時の体裁はコードをシール対応、スリップレス。「KCコミックス」から順次導入し、2～3年後に全シリーズに拡大する。 また、上半期の売上高について、雑誌が「週刊現代」や「ディズニーファン」など、書籍が『海賊とよばれた男』など、コミックスが「進撃の巨人」などが好調で前年並みを確保と報告した。
【新文化】 - ブックオフ、直営20店舗を閉鎖へ
直営既存店の売上げが低迷するなか、来年3月までをめどに20店を閉鎖する。現在、直営店は約330店、FC店は560店。 2014年度中間（H25.4.1～同9.30）連結決算で、売上高は387億4700万円（前年同期比4.8％増）。ブックオフ事業の売上高も267億3200万円（同3.4％増）。ブックオフ既存店の売上げは同2.9％減だったが、新規出店やオンライン事業が貢献して増収だった。営業利益は1200万円（同98.2％減）、経常利益は2億8100万円(同68.8％減)、中間の最終損失は1億1700万円。 今後は新規出店を抑制し、新刊の書籍や雑誌、カフェ併設など、新たな店舗パケージの開発に投資をシフトしていく。
新文化 - 出版業界紙 - 連載 - 衝撃ネット小説のいま 第5回 主婦の友社 重版率100％の「ヒーロー文庫」
ネット小説のプラットフォーム「小説家になろう」の人気作品を、現在主婦の友社が書籍化している。2012年９月に創刊した「ヒーロー文庫」は、重版率100％を誇る。 初版は最低３万部、直近では６万部を発行したタイトルもあるが、刊行した全点を増刷。読者層は20～30代男性が中心で、発売後１週間の消化率は「とらのあな」や「アニメイト」などのオタク専門店では９割以上、一般書店でも７割以上を達成する。書店からの注文が引きも切らない。赤雪トナ『竜殺しの過ごす日々』は早くもシリーズ６巻まで刊行、累計発行部数は30万超だ。 しかし、刊行点数は月に1、2冊と少ない。これは、現場の編集者が高原秀樹氏だけだからである。オタク専門店のスタッフが「えっ！本当ですか？」と思わず言葉を発するほどの人気作家に加え、四季童子氏をはじめとする一線級のイラストレーターを高原氏が口説き落とした。以前、同社がケータイ小説を単行本化して
Amazon.co.jp、ファミリーマート全店で「店頭受取り」サービス開始 | 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ
10月31日、同サイトで注文した商品（（一部商品を除く）を全国のファミリーマート約9100店で受取れるサービスを開始した。同サイト上より受取り店舗の指定もできる。ファミリーマート店舗では、Amazonギフト券（5000円、10000円）の販売を行うほか、マルチメディア端末「Famiポート」を通じて支払いもできる。
「印刷文化･電子文化の基盤整備に関する勉強会」が初会合 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ
2月24日、著者と出版社の権利付与、書籍・電子書籍の読書振興策などをテーマに議論した。メンバーは超党派の議員や日本文藝家協会、書協、文字・活字文化推進機構、国立国会図書館など。座長は中川正春衆議院議員。事務局長は文字・活字文化推進機構の肥田美代子理事長。 初会合後の記者会見で中川座長は「紙媒体と電子書籍がウィンウィンとなるように、知のインフラとして発展させるための勉強会」と語り、ワーキングチームの叩き台から議論する場とした。日本出版学会の植村八潮副会長は「ワーキングチームを立ち上げる。出版社の権利は出版権の拡大がいいか、著作隣接権かなどに加え、集中管理システムの在り方も話し合う」と補足した。3月中旬に2回目を開き、月1回のペースで6月までに中間まとめを発表する。
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12月15日、ポプラ社小説大賞を受賞した齋藤智裕（水嶋）氏の『ＫＡＧＥＲＯＵ』を歩安入帳の責任販売で発売する。同社から取次会社の出し正味は65％で、取次会社から書店には74％で出荷する。返品は書店から取次会社へは64％、取次会社からポプラ社に55％の歩安入帳となる。完全受注制の満数出荷。事前受注の締切日は11月25日。書店は返品率28％以下で利益となる。ポプラ社で責任販売を導入するのは今回が初めてである。
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書店のマージン改善と返品減少を目指した出版社8社の「35ブックス」の受注状況が、1点平均300部弱（26アイテム）となっていることがこのほど分かった。8社は受注数が伸び悩んでいたため、8月末までだった注文の締切りを9月末まで延期していた。 現在まで最も注文が取れたとみられるのは、河出書房新社の「南方熊楠コレクション」（全五巻セット）で約500部。当初予定していた1000～1500部の初版制作ラインを大幅に下回る結果となりそうだ。 ただ、8社は全点を復刊・重版する方針を固めており、引き続き受注活動を行っていく。 今回の取組みの仕掛け人である筑摩書房の菊池明郎社長は「読者や書店に対して、企画の切り口や商品力など、企画全体の詰めが甘かった。返品の歩安の率ももっと緩めた方がよかったのかもしれない」と注文が伸び悩んだ理由を分析。「しかし、まず一歩踏み出したことで、取次会社に流通面における新たなシステ
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