はじめに ゴールなき、サイバーセキュリティの学習。そんなときの心のオアシス「モチベーションが上がる！」というメディア作品をまとめました。 エンターテインメントの世界で描かれるサーバーのクラッキング（攻略）シーンは厨ニ病心をくすぐる魅力がありますね。 作品とともに、メイキング（監修）に関する記事をピックアップし併記しています。 漫画・アニメ 『解体屋ゲン』88巻 INTERNET Watch「まるごと1冊サイバーセキュリティをテーマにした「解体屋ゲン」88巻が一部で話題沸騰」, 2022/02/04 サイバーディフェンス研究所 公式 Tweet 星野茂樹（『解体屋ゲン』原作者） Tweet 『トリリオンゲーム』, 稲垣理一郎, 池上遼一, （2021年） PR TIMES『小学館『ビッグコミックスペリオール』で連載を開始する『トリリオンゲーム』（原作：稲垣理一郎、作画：池上遼一）の技術監修を
日経産業新聞と日経クロステックで初めての試みとなる共同連載企画です。通信産業の行方を展望しつつ、最先端のテクノロジーを深堀りし、胎動を始めたポスト5Gの最前線に迫ります。 今や国家の競争力をも左右する「5G（第5世代移動通信システム）」。欧州や中国の通信機器ベンダー、米国の巨大ITが覇権を争うなか、かつて世界をリードしていた日本勢の存在感はほぼ無いに等しい。 そんな現状に危機感を抱き、日本の通信産業の再興に向けて立ち上がったのが、NTTとNECだ。5Gを進化させた「ポスト5G」をラストチャンスと捉え、再び世界に打って出る。日の丸連合は過去の敗戦を教訓に羽ばたけるか。 海外に頼ってきた日本、「国家安全保障の危機」 「NTTドコモの完全子会社化で日本の通信インフラ、国際競争力を強くします」 2020年11月27日午後4時半すぎ。NTTの澤田純社長は12月1日付でドコモ社長に就く井伊基之氏を伴い
建材業界でECを始めるメリットと必要な3つのEC機能
DX促進におけるデジタル化の流れの中で、卸売事業に携わる方であればECシステムを検討したことがあるのではないでしょうか。近年は、ITの導入が遅れていると言われている建材業界でも、大手企業を中心にペーパーレス化をはじめとするデジタル化の取り組みが進み始めています。現在FAXや電話による受発注で取引を行っている中小規模の建材卸事業者の方も、EC化の検討を始めることをおすすめします。 建材卸事業のECでは、以下の3つの要件を満たす機能を備えたECシステムが必要です。 ◆建材卸事業のECシステムに求められる3つの要件 「ECサイトを開設するのにFAX/電話の受発注も残す必要があるの？（条件③）」と思われるかもしれませんが、顧客のニーズや誤発注などのトラブルにもスムーズに対応できるようにFAX/電話のチャネルも残しつつ、ECシステムの「代理注文機能」を使って情報をデジタルで管理する仕組みを構築するこ
COCOAの開発、運用が正常に機能していないことがわかるたった一つの証拠 −−−自省の英語表記すら修正できない厚労省 - JJR’s point of view
いつまでも修正されない厚労省の英語表記 COCOAは今も正常に機能していない 不可解なアプリ開発の経緯 73億円で開発中の「神アプリ」 いつまでも修正されない厚労省の英語表記 わが日本の厚生労働省の公式接触確認アプリCOCOA。 新型コロナウイルス接触確認アプリ（COCOA) COVID-19 Contact-Confirming Application｜厚生労働省 去年から私も使っていますが、久々に開いたら使用日数がリセットされて0になっていました（このバグについては後述）。 このアプリについては言いたいことは山ほどあるんですが、 それよりも アプリトップの一番目立つところにある 厚生労働省の英語表記が Ministry of Health, Labour and Welfar Welfar ウェルファーwww ファーーーwww 正しくは、welfare ウェルフェア 「ウィズダム英和辞
新基幹システムの開発頓挫を受け、Z会が2017年11月に委託先の日立ソリューションズ（HISOL）を訴えた裁判。2022年10月にZ会の勝訴が確定し、日経クロステックは同訴訟の一部始終について報じ、主要な争点や開発の問題点を解説した。 関連記事： 日立子会社がZ会に11億円の支払い、システム開発訴訟はなぜ起きたか 東京地裁は2022年2月24日の一審判決でZ会の主張を認め、同社既払契約代金のうち11億1394万2000円の支払いをHISOLに命じた。HISOLはこれを不服として控訴したが、東京高等裁判所は2022年10月5日に棄却を言い渡した。その後、HISOLが上告しなかったため、Z会の勝訴が確定した。 実は、この結果はZ会にとって「100％の勝利」とは言えないものであった。Z会が当初請求していたのは27億3056万6856円で、これに対し認められたのは半分にも満たない金額だからだ。 な
広島大学病院で電子カルテに障害、終日休診を発表
広島大学病院で2023年12月1日、電子カルテが閲覧できなくなるシステム障害が発生した。この影響で同病院は、同日の診療を終日中止すると発表した。同病院の担当者は同日昼すぎ、日経クロステックの取材に対し「院内の専門部署総出で対応している。復旧は午後3時以降になる見通し」と語った。薬の院外処方は対応する。 障害について同病院の担当者は「ハードウエア本体によるものだと考えている。原因と思われる部品の交換作業を進めている」とした。同病院の電子カルテは富士通製。ランサムウエアの可能生については「低いのではないか」（同）とした。電子カルテ以外の障害については確認されていないという。 同病院は同日午前8時30分に受付を開始し、午前9時に診療を開始していた。その後、午前9時30分ごろに障害を確認した。電子カルテは診療開始後の約30分間は通常通り作動していたという。 同日は午前午後合わせて約1600人の予約
出典：日経クロステック、2024年5月7日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 企業の情報システムには、高い信頼性や可用性が求められる。このためシステムの構築にはそれらを実現できるプログラミング言語を使う必要がある。 そうした用途でかつてよく使われていた言語が「COBOL」だ。Common Business Oriented Languageの略で、日本語では「共通事務処理用言語」という意味になる。エンジニアではない事務員がプログラミングできることを目指して開発された。自然言語である英語に近い構文で記述でき、可読性が高いのが特徴だ。 過去にCOBOLは金融機関のオンラインシステム構築などで大きな役割を果たした。現在でも、一般ユーザーの目に触れないところで動いているCOBOLシステムは多い。 ただしCOBOLは幾つかの問題を抱えていた。最も大きな問題は、稼働基
対話型AI（人工知能）サービスの「ChatGPT」は、もはやインフラとして社会に受け入れられた感がある。中には、ChatGPTなしではもう仕事ができないほど依存している人もいるかもしれない。 ChatGPTの機能の進化も止まらない。現在のChatGPT有料版「ChatGPT Plus」は、言葉で指定した画像の出力ができるようになっている。また、ChatGPTのスマートフォンアプリは、音声入力と音声出力に対応した。この機能をオンにしてChatGPTと話していると、まるで人を相手に話をしているような感覚に襲われる。 ChatGPTは、企業のITシステムにも大きく影響するようになってきた。ChatGPTやその基になった米OpenAI（オープンAI）の大規模言語モデル（LLM）「GPT」のAPI（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）を社内システムから呼び出し、業務を効率化する試みが
既存のLiイオン2次電池はエネルギー密度と出力を同時に高めるのが難しく、どちらか一方を高めるともう一方が低減してしまう課題があった。その要因は容量を高めようとして正極や負極を厚くすると電子やLiイオンの移動抵抗値が高まるため。同じ電池でも出力を高めるとその影響で実質的な容量が低下する（出所：豊田中央研究所の講演内容を基に日経クロステックが作成） これまでのリチウム（Li）イオン2次電池（LIB）は2次元的だった。その場合、電池の容量は、電極材料の厚みに依存する。 電極材料が同じであれば、厚みを増やせば一定程度までは計算上の容量を増やせる。ところが、電極を厚くすると今度は、電極中を移動する電子やLiイオンの移動抵抗が大きくなり、大きな電流を流すことが難しくなる。 無理に高い電圧を印可して急速充電しても、思うようには電流が流れず、発熱が大きくなる。さらには、厚い電極中の活物質を使い切れず、実質
ComputerworldとCIO Magazineは 2023年5月23日で閉鎖しました。 長らくのご購読ありがとうございました。 日経クロステック TOPページ
USB充電器の大電力化と小型化が進んでいる。その原動力となっているのが、窒化ガリウム（GaN）のパワー半導体の採用だ。GaNパワー半導体は、シリコン（Si）のパワー半導体と比較して、スイッチング損失が少なく、高効率に電力変換が可能であるため、発熱が少なく小型化ができる。 今回、日経クロステックは、半導体周辺回路と応用製品の開発・設計を得意とするエンジニアリング会社のWave Technology（兵庫・川西）に依頼し、GaNパワー半導体を搭載したUSB充電器の性能評価と、内部構造の分析を行った。同社は開発・設計の知見を生かす形で、リバースエンジニアリングサービスも提供している。 評価の対象は、オンラインサイトで販売されている1つのUSB PDポートを持つ65W級USB充電器である（図1、図2）。具体的には、中国Ankerの「Nano II 65W A2663」、中国Sundix（ブランド名
内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は2023年8月4日、電子メール関連のシステムに不正通信があり、個人情報を含むメールデータの一部が外部に漏洩した可能性があると発表した。中央省庁の情報システムのセキュリティー確保や政府のサイバーセキュリティー戦略などを担う組織で起きた漏洩だけに、波紋を広げそうだ。 メールデータの漏洩が発覚した最初のきっかけは、2023年6月13日に電子メール関連システムで不正通信を示す痕跡を発見したことだ。6月14～15日にシステムの運用を停止し、不正通信の原因と疑われる機器を交換。他の機器に異常がないことの確認などをした上で、システムを再稼働した。その後、調査に当たった保守・運用事業者が6月21日、機器の脆弱性により不正通信が発生したことを示す痕跡を発見した。 不正通信の痕跡発見を受けNISCは、外部の専門機関などによる調査も実施。現時点までに、2022年10
平均年収1000万超えは8社、電機・精密上場企業分析
「平均年収が1000万円を超えるのは8社、うち4社が半導体製造装置関連」「平均勤続年数は電子部品銘柄が上位を占める」――。電機・精密分野の上場企業が開示する有価証券報告書を日経クロステックが分析したところ、こんな様相が見えてきた。最先端半導体の付加価値がかつてなく高まる中、その製造を支える企業が高収益を強みに給与水準でも他を圧倒する。 上場企業が開示する有価証券報告書は、事業の概要や経営状況を知るための情報の宝庫だ。同報告書の「従業員の状況」の項目には、平均年間給与や平均勤続年数、平均年齢など、いわば従業員の横顔を示す数字が示されている。 ここでは、金融庁が運営する電子開示システム「EDINET」から有価証券報告書のデータを日経BPが取得し、東京証券取引所が定める業種区分別に統合したデータベースを日経クロステックが分析・図表化した。対象とした電機・精密分野の東証上場銘柄は計292社（電気機
セキュリティの穴をつく相手の攻撃から身を守れ 見えない敵に技術で戦うハッカーのすゝめ “悪い人”ではなく“何かを突き詰めた人”こそがハッカーだ SECCON実行委員長・花田氏が語る、日本へのサイバー攻撃の動向とセキュリティ人材の現状 日々世界中から受ける攻撃から情報を守れているのは、セキュリティエンジニアをはじめとする、プロフェッショナルたちの努力の賜物と言えます。しかし、いわゆる“裏方”だからこそ、セキュリティに関わる人の話題が表にあがることは多くはありません。 そこで今回は、世界の情報セキュリティ分野で通用する実践的情報セキュリティ人材の発掘・育成を目的とするセキュリティコンテスト「SECCON」で実行委員長を務める花田氏に、サイバー攻撃の現状や日本のセキュリティ、セキュリティ人材の育成についてうかがいました。まずは、世界のサイバー攻撃の状況と日本のセキュリティについて。 攻撃のパケッ
日経クロステックが指摘した業務用エアコンの省エネ不正のうち、三菱電機が調査報告書（以下、報告書）に最も長い反論文を載せたのが、定格冷房COP（エネルギー消費効率、以下、定格COP）値とAPF（通年エネルギー消費効率）値に関する技術的な矛盾に対してである（図1）。同社にとって最も突かれたくない不正だったのだろう。 左の2011年モデルは従来の銅製円管を採用し、かつ熱交換器の前面面積が小さい低コストモデル。右の2013年グランマルチは新開発の扁平（へんぺい）管熱交換器を搭載した最上位機種。高性能なこの熱交換器を使ってAPF値を高めたのに、定格COP値が2011年モデルよりも下がっている。だが、これは物理式からあり得ない変化である。本来は両方とも2013年グランマルチの方が上回らないとおかしい。（出所：日経クロステック） 結論から言って、この点に関する反論も技術的に成立していない。三菱電機の主張
最近になって、中国や北欧で電気自動車（EV）の普及に弾みがつき、世界の市場規模は年間1000万台の大台に乗りつつある。一方で、EVが急増したことで、休日の行楽地などでの充電渋滞が顕在化し、EVの充電インフラの課題があらためてクローズアップされる事態にもなっている。 そこで、その課題を大きく解決する可能性のある、道路に敷設したワイヤレス電力伝送（WPT）システムで走行中のEVに給電する「走行中給電」に再び脚光が当たり始めた。加えて、システム開発の担い手も、これまでの大学など研究機関から、実際に社会インフラを担う建設会社大手へと移り始めた。具体的には、大成建設や大林組だ。両社はそれぞれ異なる方式の走行中給電技術やシステムで、道路への社会実装実現に向けて研究所構内での実証実験を始めている。 共鳴で伝送可能距離が大きく伸びた WPTには大きく（1）電界共鳴結合、（2）磁界共鳴結合――の2方式がある
スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第36回だ。毎回、複数の識者に共通のお題（質問）を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。お題は日本企業のIT利活用の問題点やIT業界の構造問題、そして世間の耳目を集めたIT絡みの事件などだ。 第36回のお題は「IT部門出身の社長が誕生する日は来るか」。答える識者の3番手は、ITベンダーとユーザー企業双方の役員を歴任し、CIO（最高情報責任者）の経験もある論客の有賀貞一氏だ。今やITが企業の横軸機能となり、全部門がIT機能を持たなければ仕事ができない時代になったとして、有賀氏はIT部門やCIOの在り方を完全否定する。その上で、DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する経営者に必要な2つの「専門性」を明らかにする。（編集部）
「これまではスマートスピーカーや家電、住設機器などを手掛けるメーカー各社が独自のプロトコルで囲い込みをしようとした結果、スマートホーム市場が分断されて思うように成長しなかった。そこで、プロトコルを共通化しようと世界のさまざまな企業が手を組んだ点で大きなインパクトを持つ」（三菱電機リビング・デジタルメディア事業本部IoT・ライフソリューション新事業推進センター センター長の朝日宣雄氏） 2022年10月4日、米Connectivity Standards Alliance（CSA）は、スマートホームの新しい通信規格「Matter（マター）」の仕様1.0版を公開した。同時に認証プログラムも開始した。CSAの前身は近距離無線通信規格「Zigbee」の規格策定と普及活動を行ってきた「Zigbee Alliance」である。仕様の公開によって製品開発は本格的なスタートを切り、2023年末ごろには数多
富士通は2023年5月23日、子会社富士通Japanが提供するコンビニ証明書交付サービスで立て続けにトラブルが発生している問題を巡り、システムを一斉点検するためにサービスを一時的に停止するよう自治体に要請したと発表した。 本番環境で実機点検を行うため、システム環境に応じて停止期間を分けるという。具体的にはSaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）型は同年6月4日まで、オンプレミス型は同年5月28日までを予定する。 点検内容については、「実機を使って実運用環境のインフラ面、各種パラメーターの設定値、性能評価を行うことで、開発環境で確認した点検結果の妥当性を改めて確認する」（富士通Japan広報）とした。 日経クロステックの取材では富士通が同年5月22日付で、各自治体に対し時田隆仁社長の名義で「弊社コンビニ交付システムに関する即時停止および実機点検について（ご依頼）」と題する文書を送付し、サ
セールスフォース・ドットコムは12月25日、同社の製品を導入した企業から、情報漏えいの報告を受けたと発表した。同社によると製品の脆弱（ぜいじゃく）性ではなく、導入企業側の設定ミスが原因という。企業名は明かしていないが、情報漏えいの可能性を発表した楽天、PayPayなどが、セールスフォースの製品を利用していたと報じられている。 対象の製品・機能は「Experience Cloud（旧 Community Cloud）」「Salesforceサイト」「Site.com」。導入企業が外部のユーザーに情報を共有する際、設定が適切でないと第三者からも情報を閲覧される恐れがあるという。セールスフォースは今回のトラブルを受け、設定を見直すようにメールなどで顧客企業に連絡している。 日経クロステックの報道によると、情報漏えいの可能性を発表していた楽天、PayPayなどが、セールスフォースのサービスを使って
ウォール・ストリート・ジャーナルやCNBCなどの米メディアの報道によると、米アマゾン・ドット・コムはeコマースサイト内の商品検索で、収益性の高い商品を優先表示するようにアルゴリズムを変更したという。 また、同社の小売部門の幹部が自社プライベートブランド（PB）商品を優先表示させるように検索システム部門に圧力をかけたと、事情に詳しい関係者は話したという。 小売部門の幹部と検索部門の対立 アマゾンの幹部は、他の小売業者が行っているように、自社でもPB商品の販売促進を行うべきだと考えている。しかし「A9」と呼ばれる検索システム部門の従業員は、自社PBを検索結果に優先表示することは顧客の最大利益にならないと、真っ向から反対したという。 アマゾンの法務担当も、反トラスト法違反の調査がさらに厳しいものになるとして反対したという。 確かにこれは消費者を惑わす行為と言えそうだ。eコマースの検索機能は小売店
2024年1月、約5万人が使う神奈川県のネット出願システムでトラブルが起きた。受験生がアカウント登録にGmailのアドレスを使うと、メールが届かなくなった。ネット出願システムの設定の不備で、Gmail側がスパムと判断した可能性が高い。県教委は設定を見直してトラブルが解消したとみられたが、翌週にも再発した。対応は難航し、復旧まで実に1カ月の期間を要した。 「志願者や保護者、中学校関係者らにご迷惑をおかけしたことを深くおわび申し上げる」――。神奈川県教育委員会の担当者は、県内の公立高校入試の出願に使う「神奈川県公立高等学校入学者選抜統合型インターネット出願システム（以下、ネット出願システム）」で2024年1月9日から継続して発生したトラブルについてこう謝罪する。 神奈川県は2024年度から公立高校入試の出願方法を、従来の紙からインターネットに切り替えた。ネット出願は各地で取り組みが広まっており
2020年3月2日、国立感染症研究所は所内のサーバーが不正アクセスを受け、外部の掲示板への書き込みに踏み台として使われていたと発表しました。ここでは関連する情報をまとめます。 旧サーバー踏み台に書き込み 事案概要図 不正アクセス被害を受けたのは2012年までに国立感染症研究所が利用していた旧公式サーバーwww0.nih.go.jp（202.241.78.147）。現在h研究所職員が比較的自由に使うファイルサーバーとして利用していた。 このサーバーを経由して同所のプロキシサーバーeagle1.nih.go.jpを介し外部掲示板へ書き込みが行われた。 掲示板への3月2日の投稿はホスト名が露出して行われたものだが、投稿内容そのものは何も書き込みなく行われていた。 同所プロキシサーバーを通じ行われた投稿 管理スレでIPアドレス開示が行われ、国立感染症研究所のIPアドレスからの書き込みであることが確
予感が的中しまくり！保有銘柄は1日で＋約16万円UP。ＮＴＴデータ（9613）は早くも含み益に… - 株で稼ぐ Kensinhan の投資ブログ
外れっぱなしの予想も予感は見事的中しています。日本株の保有銘柄は今日1日で約16万円上昇し、含み損は▲143,950円になりました。今から6営業日前の10/6終値の含み損は▲689,430円でしたから、凄まじい回復劇です。僅か6営業日で約55万円も回復しました。日経平均に対する保有銘柄の回復は非常に速いスピードになっています。 そんな中、今日の日経平均は3日ぶりに反発しました。124円高の28,264円で寄り付いた日経平均は直後に93円高の28,234円まで上げ幅を縮めましたが、その後は上昇し、後場に入りさらに勢い付き、12時40分過ぎに436円高の28,576円まで上昇しまし、最終は410円高の28,550円で取引を終えました。 節目の28,500円を超えて終わっており、明日以降も期待できそうです。今日の含み損は一気に縮小し、いよいよ海面が見えてきました。リクルートホールディングス（60
日本でもあらゆる産業でカーボンニュートラル（脱炭素）を強く意識した動きが加速しています。日経BPではこうした新しい経済潮流をテーマに、日経ビジネス、日経クロステック、日経BP総合研究所の共催で、11月25日（木）から4週にわたってオンラインセミナー「ゼロカーボノミクスを勝ち抜く経営ビジョン ～日本企業はどう取り組むべきか～」を開催いたします（視聴無料、事前登録制・先着順、記事末尾に詳細）。 ＞＞申し込み（11月25日開催分）はこちら 世界で主導権争いが加速するカーボンニュートラルはこれまでのビジネスルールを一変させ、既存産業を崩壊させる。事業環境を壊す気候変動、企業を追い込むESG（環境・社会・企業統治）の潮流、脱炭素市場での中国の独走……。こうした動きを背景に勃興する新たな経済競争について、日本総合研究所の井熊均フェローら4人は「ゼロカーボノミクス」と名付け、21世紀の企業の盛衰を左右す
「我が国全体をつくり替えるくらいのつもりで取り組んでほしい」――。2021年9月1日、菅義偉首相（当時）は肝煎りで発足させたデジタル庁の発足式で、デジタル庁への期待をこう示した。それから1年がたち、デジタル庁はその期待に応えられたのか。菅前首相本人に聞いた（2022年9月21日インタビュー）。 （聞き手は浅川 直輝＝日経コンピュータ編集長、長倉 克枝＝日経クロステック／日経コンピュータ） 1948年生まれ。1973年法政大学卒。衆院議員秘書、横浜市議を経て1996年衆院議員に初当選。2006年総務大臣、2012年内閣官房長官などを経て2020年9月から2021年10月まで第99代内閣総理大臣を務める。秋田県生まれ。（写真：村田 和聡） 行政デジタル化を根本から力勝負で立て直す デジタル庁の発足から1年、同庁のこれまでの成果について、どう評価していますか。 首相に就任した直後に「1年でデジタ
東京証券取引所で2020年10月1日に発生したシステム障害は、1999年の取引全面システム化以来初となる全銘柄の終日取引停止につながった。東証は市場関係者との協議により「システムを再起動すると（証券会社などから送信済みの注文の扱いなどを巡り）投資家などに混乱が生じると想定され、終日売買停止した」と説明する。auカブコム証券の斎藤正勝社長は「短時間で復旧するためのシステム対応やBCP（事業継続計画）の策定を怠ってきた一部の証券会社に全体を合わせることが本当によいのか」と異を唱える。証券取引市場のデジタル化が進む中、SE経験を持つ斎藤社長が語るあるべき事業継続の姿とは。 （聞き手は金子 寛人＝日経クロステック／日経コンピュータ） 野村システムサービス（現野村総合研究所）、第一証券を経て1998年に伊藤忠商事入社。日本オンライン証券の設立に携わり、1999年の同社設立に伴い同社入社。2001年に
2020年5月に緊急事態宣言が解除され、すぐに多くのベンチャー企業はオフィスの縮小に動き出した。日経クロステックは、オフィスに関する変革の様子を書籍『さよならオフィス』としてまとめ、10月9日に発売する。いち早くビルオーナーに解約通知を出した企業は、今どんな働き方をしているのか。「さよならオフィス、その後」の後編では、一旦は「オフィスは不要」と考えて解約通知を出した10X（東京・中央）を取り上げる。同社はその後、オフィス面積を3倍にする決断を下した。数カ月の間に何があったのか。 2020年3月から6月までの4カ月間、完全な在宅勤務を継続した10X。ネットスーパーの垂直立ち上げを可能にする「Stailer（ステイラー）」を展開し、イトーヨーカドーネットスーパーのアプリを手掛けるなど飛ぶ鳥を落とす勢いで成長を続ける注目ベンチャーの1社である。矢本真丈代表取締役CEO（最高経営責任者）は5月末、
日経クロステックが実施した「プログラミング言語利用実態調査2023」で「今後、スキルアップしたいと思う言語はどれですか」と複数回答可で尋ねたところ、トップ10の言語が分かった。それぞれの言語の特徴を解説する。 6位 C＃ Unityも採用する、Javaに似た言語 C＃は、2000年にマイクロソフトが発表したプログラミング言語です。当初は“Java対抗のWindows専用言語”といった感がありましたが、近年はゲームエンジン「Unity」で使われるなど、様々なプラットフォーム向けのプログラム開発で利用できる言語になっています。また、フレームワーク「.NET MAUI」を使うと、C＃でWindowsとmacOSのデスクトップアプリ、およびAndroidとiOSのスマートフォンアプリを作成できます。 C＃は、名前から推測できる通り、C++を発展させた言語です。ただし、C++よりも様々な点でJava
中国車分解からみた中国メーカーのすごみ
中国メーカーの電気自動車（EV）の進化の速度はすさまじい。かつて言われた「ものまね」や「技術的には日欧米に劣る」といった印象はもはやない。デザイン・品質は年々向上し、最新の技術をためらいなく導入し、EVにおいては世界の先を行きつつある。 中国政府の後押しもあって、中国メーカーは輸出にも積極的だ。特に最近では、欧州や日本など先進国をターゲットにして、販売強化を進める。日本でも、2023年から中国・比亜迪（BYD）がEVの販売を開始したが、今後、他社も続々と上陸すると見られる。 日経クロステック及び日経BP総合研究所も、この動きに着目し、2023年にBYDのスポーツセダン「SEAL」、2024年に中国Zeekrの「007」の車両を分解・分析するプロジェクトを進めた。Zeekrもまた2025年に日本に進出を予定している。2024年10月10～11日に東京国際フォーラムで開催する「日経クロステック
中国・比亜迪（BYD）を筆頭に、中国の自動車メーカーによる海外進出が活発になっている。日本企業が大きなシェアを確保してきた東南アジア市場でも、存在感が急速に強くなっている。彼らの狙いはどこにあり、競争力の源泉は何か。米AlixPartners（アリックスパートナーズ）で自動車・製造業プラクティスアジアリーダーを務める、中国・上海在住のStephen Dyer（ステファン・ダイヤー）氏に中国EVメーカーの動向と今後の展望について聞いた。 （聞き手は久家怜、久米秀尚＝日経クロステック／日経Automotive）
スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第24回だ。毎回、複数の識者に共通のお題（質問）を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。お題は日本企業のIT利活用の問題点やIT業界の構造問題、そして世間の耳目を集めたIT絡みの事件などだ。 第24回のお題は「ぶっちゃけ、日本企業は何も変わっていないのでは？」。答える識者のラストバッターは、外資系ITベンダーでCTO（最高技術責任者）などを務めた元・東京理科大学大学院教授の田中芳夫氏だ。非常時でも変わらない日本の現状に対して「変えたくないというエネルギーの大きさに感心するしかない」と皮肉る田中氏は、個々の企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）に自ら動くことを強く求める。（編集部） 1949年生まれ。大学卒業後に大手重工業メーカーに入社しシステム開発などを担う。1980年に外資系コ
「IT資格実態調査」を2023年10月から11月にかけて、日経BPの技術系サイト「日経クロステック」で実施。編集部が選んだ50種類のIT資格について、アンケート形式で保有状況や役立ち度合い、今後の取得意向を調べた。IT資格実態調査は2017年から毎年実施しており、今回は7回目に当たる。 5年ぶりに情報処理安全確保支援士が返り咲く 今回はIT資格の取得意欲を見る。アンケートで、50種類のIT資格の中から「これから取りたいと思うIT資格」を最大3つ選んでもらった。 最も多くの回答を集めたのは「情報処理安全確保支援士（登録セキスペ）」で、229人の回答者のうち47人が取得したいと回答した。回答者全体に占める回答率は20.5％である。第1回IT資格実態調査で回答率1位を得たが、第2回の2018年以降からは「AWS認定各種（ソリューションアーキテクトなど）」が毎年1位だった。今回、5年ぶりに1位の座
「リモートだとコミュニケーションがうまくいかない。元の働き方に戻せ」 こう言って、旧来の出社型に戻す企業が出てきている。つい先日も大手IT企業が「特段の理由がない限り、原則として週4日出社」を発表。インターネット上でも物議を醸した。 「元の働き方」に戻す。それは組織にとって、働く個人にとって、ひいては日本社会全体にとって本当によいことなのだろうか？ 「リモハラ」はリモートワーク環境のせい？ 一方で、「リモハラ」（リモートワークハラスメントの略）なるものも社会問題になり始めている。リモハラとは何か。日経クロステックの記事「広がるリモートハラスメント、上司による過度な監視が横行」から引用する。 「リモハラはテレワーク中のビジネスパーソンがコミュニケーションを取る相手に対して不快感を与える言動を指し、パワーハラスメント（パワハラ）やセクシュアルハラスメント（セクハラ）も含む」 関連記事 広がるリ
良質な通信インフラも過去のIT戦略も役に立たなかった。「敗戦」以外の何物でもない――。日経クロステックの独占取材に応じた平井卓也デジタル改革相は、ITを使った新型コロナ対策をこう総括した。日本政府がIT活用で世界に後れを取った反省を基に、デジタル庁の基本構想を語った（2020年10月12日にインタビューを実施）。 （聞き手は浅川 直輝＝日経コンピュータ編集長、外薗 祐理子＝日経クロステック／日経コンピュータ） 1958年生まれ。1980年上智大学外国語学部卒業後、民間企業を経て1987年に西日本放送 社長に就任。2000年6月の衆院選挙に初当選して以来、一貫してIT政策を担当する。2018年10月IT担当相。自民党デジタル社会推進特別委員長を経て、2020年9月から現職。（写真：的野 弘路、以下同じ） 新型コロナウイルスの大流行でITを使った感染症対策や行政支援が進んだ一方、様々な問題も起
NTTドコモが基地局設置に使用していた鉄塔約6000本を売却していたそうだ。この鉄塔は新興企業のJTOWERに売却され、JTOWERはこの鉄塔を使って複数事業者で鉄塔をシェアする設備共用（インフラシェアリング）ビジネスをおこなう模様（日経クロステック）。 日経クロステックの記事によれば、4G時代に大手3社が競い合った結果、3社ともに人口カバー率は99％を超えた。このためエリアの広さはキャリア間の競争力の源泉でなくなっており、それならば、ドコモとしても、中立的な事業者に鉄塔の運用を任せ、各社で設備を共用することによって割り勘効果を生み出したほうが効率的ではないかと考えているようだ。
［TGS 2021］急激な注目を集める「メタバース」とは何か？ その現状と未来を語る ライター：徳岡正肇 オンラインとオフラインのハイブリッド開催となった今回のTGS 2021でも，「TGSフォーラム」という形でさまざまな技術講演やパネルディスカッションが行われている。ここでは「メタバース新章 〜新たな“社会”となったゲームとクリエーターが生み出す世界〜」と題されたパネルディスカッションの模様をお届けしたい。近年，急に目にする機会が増えた「メタバース」という単語だが，実際に現場でこの動きと向き合っている人々は，どのように捉えているのだろうか。 登壇したのはShiftall代表取締役CEOの岩佐琢磨氏と，ピクシブ VRoidプロジェクト マーケティング・PRマネージャーの伊藤彰宏（itopoid）氏，そしてVR空間アーティスト・飯テロモデラーのイカめし氏。モデレーターは日経BP 日経クロステ
Amazon.com（アマゾン・ドット・コム）の物流ネットワークをつかさどる“心臓部”である「フルフィルメントセンター（FC）」。ロボットがひしめく最先端施設の内部を詳細に取材し、同社が改善を重ねた超効率物流の秘密を解き明かす。第2回は、アマゾンジャパンが日経クロステックに公開した「自動梱包機」など、FCの作業工程の後半を詳細にリポートする。 「ガシャン、ガシャン」という音とともに、茶色いロール紙が裁断され、個別商品を梱包していく──。この機械は、アマゾンジャパンが機械メーカーと独自開発した自動梱包機だ。相模原FCに導入されている。同社は日経クロステックに初めてこの自動梱包機を公開した。 自動梱包機は、ユーザーが商品を1つだけ注文した場合の梱包に用いる。スタッフが商品をスキャンし、梱包機に入れると、13個のセンサーが商品の形や大きさを読み取る。その大きさに応じてロール紙の裁断位置を変更し、
左からプリファードネットワークスMN-Core事業経営企画室担当VPの小倉崇浩氏、VPコンピュータアーキテクチャー担当CTOの牧野淳一郎氏、計算基盤担当VPの土井裕介氏（写真：日経クロステック） AI（人工知能）スタートアップのPreferred Networks（プリファードネットワークス、東京・千代田）は次世代の学習用AI半導体の開発に着手した。米NVIDIA（エヌビディア）のGPU（画像処理半導体）などに対抗する狙いで、基盤技術の開発では韓国Samsung Electronics（サムスン電子）と製造面で連携する。2026年にも実用化したい考えで、自社や外部向けの計算基盤に活用する。 2022年12月に発表した第2世代の深層学習（ディープラーニング）用プロセッサー「MN-Core2（エムエヌ・コア・ツー）」の後継品を開発する。消費電力やコスト当たりの演算性能を大幅に高める。実用化時期
絶賛勉強中の「USB規格の歴史」 今回は、以前の続きである「Type-C → Tpye-A 変換アダプタ」を利用してはいけない理由についてです。 前回：「USB Type-C」の取り扱いについて注意すべき点を学ぶ | K-BLOG NEXT 前回、USB Type-Cの取り扱いについて注意すべき点を学びました。とりあえずは「USB Type-Cから他のTypeに変換できるアダプタは使用してはいけない」ということはわかりました。 ただ理由についてはまだまだ勉強不足です。 とりあえずインターネットで色々と調べてみた結果は「Type-C→Type-A変換アダプタが存在してしてしまうとType-A（凸）→Type-A（凸）」という組み合わせが存在してしまうということだそうです。 図のような感じですね。 Type-A→Type-Cケーブルに対して「変換アダプタ」を使用するとこで「Type-CがTyp
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ハッキングシーンが重要なメディア作品またはその監修に関するまとめ記事 - Qiita
通信敗戦の20年、NTT・NEC連合「ポスト5G」へ最後の賭け
Z会がシステム開発裁判勝訴も、日立子会社から「11億円しか」賠償されないワケ
「理想のCOBOL」になったJava、システム開発で盤石の地位築く
コードを読めない人がChatGPTでコード生成する怖さ、問われるテストの重要性
豊田中研が革新電池、電極構造の3次元化で容量と出力を両立
ComputerworldとCIO Magazineは閉鎖しました
65W級GaN搭載USB充電器を評価、総合1位は意外なメーカー
内閣サイバーセキュリティセンターが不正侵入被害、脆弱性突かれメール8カ月漏洩
“悪い人”ではなく“何かを突き詰めた人”こそがハッカーだ SECCON実行委員長・花田氏が語る、日本へのサイバー攻撃の動向とセキュリティ人材の現状
熱交換量の式も気体の状態方程式もモーター効率も満たさない、三菱電機の反論は技術的に破綻
大成建設や大林組が“走行中給電用道路”、開発主体が大学からゼネコンへ
CIOという職種自体が時代遅れ、IT部門から社長が出る可能性はないと思え
日本置いてけぼりのスマートホーム世界統一規格、ガラケーの構図再びか
富士通がコンビニ証明書交付サービスの停止を自治体に要請、一斉点検を実施へ
楽天、PayPayの情報漏えい、原因はセールスフォース製品の設定ミス？
問題になりそうなアマゾンの「偏った商品検索」（小久保重信） - エキスパート - Yahoo!ニュース
神奈川県公立高入試のネット出願にGmailが使えず、原因特定の難航で復旧に1カ月
国立感染症研究所旧公式サーバーへの不正アクセスについてまとめてみた - piyolog
トヨタの危機感を共有できているか 脱炭素からは誰も逃れられない
「政治生命を懸けた」、菅前首相が振り返るデジタル庁発足までとこの1年
東証の終日停止判断は正しかったのか、auカブコム証券斎藤社長が提言
さよならオフィス、その後（下） 縮小から一転、面積を3倍にするベンチャーの決断
どちらも「C」が付くのに中身は別物、Javaに似たC＃と高難易度のC++
中国EVで利益あるのは「2社だけ」、海外進出に活路と現地専門家が指摘
日本の「IT後進国」ぶりは目を覆うばかり、それでも変えたくないなら先は無い
「取得したいIT資格」は登録セキスペが1位、AWSの6連覇ならず
「リモートワークはうまくいかないから中止」、IT職場がそれを言ったらおしまいだ
平井デジタル改革相が語り尽くす、新型コロナで「敗戦」喫した日本のデジタル復興
NTTドコモ、鉄塔約6000本を売却 | スラド モバイル
［TGS 2021］急激な注目を集める「メタバース」とは何か？ その現状と未来を語る
Amazonが初めて明かした自動梱包機、13個のセンサー備える日本発の秘技
AI半導体でサムスンと組んだプリファード、「技術力はTSMCに比肩」
「USB Type-C → Tpye-A 変換アダプタ」を使用してはいけない理由を学ぶ