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  • 元気ハツラツすぎる「88歳」大村崑が筋トレにハマりムキムキになっていた!(小泉 カツミ) @gendai_biz

    88歳になった「崑ちゃん」 大村崑さんをご存知だろうか。1931年兵庫県生まれの喜劇俳優である。昭和30年代、黎明時のテレビ軽演劇『やりくりアパート』『番頭はんと丁稚どん』『とんま天狗』で人気沸騰、全国的なスターになった。 長年出演した大塚製薬のオロナミンCドリンクのCM「元気ハツラツ!」は日本中の誰もが知るキャッチフレーズとなり、「うれしいと眼鏡が落ちるんですよ」のセリフも大流行した。昭和生まれなら、「崑ちゃん」という呼び名を、懐かしいホーローの看板とともに記憶されている人も多いはずだ。 現在88歳になった「崑ちゃん」が、トレーニングに夢中になっているという。いったい何があったのだろうか。本人に聞いた。 「運動中毒というんですかね。今では、夫婦の話題はトレーニングのことばかりになっちゃった。運動を始めて、その影響で効果が出て自分が変わってくると、それが不思議なのと同時に、『ああ、筋肉は生

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    • なぜウクライナに侵攻したのか、極端に臆病で貧しい軍事大国ロシア (野口 悠紀雄) @gendai_biz

      ロシアの1人当たりGDPは日本の4分の1で、マレーシアと同じくらい。先進国には入らない。輸出の大半が原油なので、原油価格が下落すると、経済が痛手を受ける。それに加えて西側の経済制裁があったため、経済が大きく落ち込んだ。それにもかかわらず、なぜウクライナに侵攻したのか? ロシアは何と貧しい国! ロシアは、多くの日本人が想像しているよりずっと貧しい国だ。 百聞は一見にしかず。グーグル・ストリートビューで歩いて見ると、よくわかる。どんな都市に行っても、都心部には立派な建物が並んでいるが、そこから離れると、驚くほどの貧しい町並みになる。 シベリア鉄道の終点ハバロフスク中央駅は、壮大な建物だ。しかし、一歩裏に回ると、道路は水溜まりだらけで、掘立て小屋のような家もある。その様子をこの「風景」(クリックすると開示)でご覧いただきたい。 中央の遠景に、中央駅の壮大な建物が見える。ここは、東京でいえば皇居前

        なぜウクライナに侵攻したのか、極端に臆病で貧しい軍事大国ロシア (野口 悠紀雄) @gendai_biz
      • 朝倉未来の「喧嘩マッチ」が、格闘技関係者から「苦々しく見られている」ワケ(片岡 亮) @gendai_biz

        「格闘技」と呼べるのか 格闘家の朝倉未来が、ABEMAの企画番組で「ストリートファイトで勝ったら1000万円」を放送、一般公募から選んだ3名と「喧嘩マッチ」という名目で一方的に勝利、ケガを負わせるなどした。 朝倉本人は「格闘技界を盛り上げるため」と趣旨を説明していたが、3名は、44歳のキックボクサーのモハン・ドラゴン、元アイドルグループのメンバーで過去、強盗傷害などで懲役5年半の実刑判決を受けた後藤祐樹、傷害の逮捕歴が10回あるという一般人の久保田覚。 もうひとり予定していた元KAT-TUNの田中聖はケガで欠場したが、選ばれた4名うち3名が格闘技経験のない素人で、これが「格闘技」と呼べるものではないのは明白だ。 では、これが何かといえば「暴力」である。暴力というのは、いっけん格闘技を盛り上げるものに見えるかもしれないが、じつは格闘技の「最大の敵」だ。それを格闘家とメディアがショーイベントに

          朝倉未来の「喧嘩マッチ」が、格闘技関係者から「苦々しく見られている」ワケ(片岡 亮) @gendai_biz
        • 「大阪都構想」賛成の方にこそ知ってほしい「二重行政の真実」(藤井 聡) @gendai_biz

          大阪市民は「最低限の事実」も知らない 11月1日に大阪市で、重大な住民投票が行われます。マスメディアでは「大阪都構想」と呼ばれていますが、これは正式名称ではありません。 ではその正式名称が何かと言えば、こちらの選挙管理委員会の正式ホームページをご覧ください。 この公式HPに強調されているように、それは正式には「大阪市廃止・特別区設置」住民投票です。つまりこの選挙は、「大阪市を潰して、その代わり特別区を設置しますけどいいですか?」ということを大阪市民に問う選挙なのです。 ところが、「大阪都構想で大阪市が廃止される」ということを知っているか否かを大阪の方対象にアンケートを行ったところ、的確にその事実を知っている人は全体の8.7%しかいないことが明らかになりました。 このままでは、大阪市民は、「都構想についての最低限の事実」も知らないままに単なるイメージで判断し、「間違った選択」をしてしまう危険

            「大阪都構想」賛成の方にこそ知ってほしい「二重行政の真実」(藤井 聡) @gendai_biz
          • 「ジョージア」のCMで起きた「ジェンダーの描かれ方」の大転換(森山 至貴) @gendai_biz

            缶コーヒーは「男の飲み物」? 缶コーヒーが苦手だ。特にブラックの缶コーヒーが。 コーヒーが嫌いなわけじゃない。むしろ好きだ。ただ、缶コーヒーはどうも「男の飲み物」という感じがして、「男らしさ」を自分が体現することに抵抗のある私としてはなかなか買おうと思えない。数年前に一人で牛丼屋に入れるようになった私にも、なぜだか缶コーヒーはまだまだハードルが高い。かりに買うとしても、ミルクと砂糖がたっぷりと入ったカフェオレやカフェラテくらい。 この文章を読んでいる人の多くも、なんとなく缶コーヒーは男の飲み物だ、というイメージを持っているだろう。では、なぜわたしたちは、缶コーヒーは「男の飲み物」だと感じるのだろうか? そのメカニズムの重要な一要素として、テレビCMをはじめとする宣伝広告を挙げることができる。そこで、テレビCMを通じて「缶コーヒーは男性が飲むもの」というイメージが人々に浸透している、というこ

              「ジョージア」のCMで起きた「ジェンダーの描かれ方」の大転換(森山 至貴) @gendai_biz
            • めっちゃ読みやすいモリサワの「BIZ UD」フォントが「GitHub」に/縛りの比較的緩い「SIL OFL- 1.1」ライセンスでカスタムフォントのベースにピッタリ?【やじうまの杜】

                めっちゃ読みやすいモリサワの「BIZ UD」フォントが「GitHub」に/縛りの比較的緩い「SIL OFL- 1.1」ライセンスでカスタムフォントのベースにピッタリ?【やじうまの杜】
              • 「私の暴言は『正当な批判』です」そう強弁する人びとの内面(御田寺 圭) @gendai_biz

                「大反省会」の果てに待つもの 連日連夜にわたって誹謗中傷が吹き荒れるインターネット世界だが、しかしながら、ここのところにわかに「反省ムード」が広がっているようだ。 そのきっかけは、アルファツイッタラーとしても知られる、女優・タレントの春名風花氏の訴訟事案であるだろう。春名氏に対して執拗な誹謗中傷を書きこんでいた人物が春名氏とその母親に刑事告訴され、7月には最終的に示談が成立したようだ。示談金はなんと315万円という。被害者からすれば金額の問題ではないことは承知しているが、正直なところ、この手の訴訟ではあまり聞いたことがないような額であることはたしかだ。 また、同時期に発生した、リアリティ番組「テラスハウス」の出演者だった、プロレスラーの木村花さんの自死もこうした論調に大きな影響を与えたことは間違いないだろう。これらの事案によって、インターネット空間の論調は大きくその風向きを変えた。かつて著

                  「私の暴言は『正当な批判』です」そう強弁する人びとの内面(御田寺 圭) @gendai_biz
                • 深刻な緊急事態でも政治家が会食をやめられない「残念なワケ」(井戸 まさえ) @gendai_biz

                  新型コロナウイルス感染拡大により、一都三県に緊急事態宣言が発せられた。 飲食店に対しては午後8時までの営業時間短縮、酒類の提供も午後7時まで、また国民に対しては午後8時以降の外出自粛を要請しながら、政治家は「仕事柄」、会食等についても全面自粛とはならない。 どんなときでも「会食」も「コンパニオン入り宴会」もやめられない政治家たち。彼らはなぜそこまで「会食」にこだわるのだろうか。 「男芸者」の勝ち組たち 国会議員の会食について、自民党国対委員長の森山裕衆議院議員は「国会議員が全く人と会わないというのは無理がある。人数を決めておいたほうが分かりやすい」と述べていたが、結局、議院運営委員会でのルールづくりは見送られた。 国会議員は「人の意見を聞く仕事」であるから自然に会食という流れができる場合もある。全面禁止は実行しがたい、というのがその理由であろう。 しかし、言うまでもなく、会食しなくとも有権

                    深刻な緊急事態でも政治家が会食をやめられない「残念なワケ」(井戸 まさえ) @gendai_biz
                  • 日本の借金1200兆円…それでも「日本は絶対に破綻しない」と言えるワケ(田原 総一朗,藤井 聡) @gendai_biz

                    コロナショックから1年が経過した。日本はコロナによる経済の落ち込みは比較的軽微だったにも関わらず、先進国で最も回復の速度が鈍い。理由の一つはワクチン接種の遅れだが、米国などが大胆な経済対策を実施しているのに対し日本は残念ながら財政支出の規模で大きく見劣りすることも事実だ。 安易な財政出動は国の借金を増やすため無責任だ。将来世代に付け回しをしていいのか、という意見もあるが、「それは間違いだ」というのが元内閣官房参与の藤井聡氏。藤井氏によれば、国はどんなに借金が増えても破綻しない、と断言する。その根拠はどこにあるのか。ジャーナリスト、田原総一朗氏が鋭く迫った。 本対談は『こうすれば絶対よくなる日本経済』(アスコム刊)の一部を再構成した。 「国家の借金」と「家計の借金」は同じ? 田原  財務省や多くの経済学者の常識では、政府の借金は基本的によくない。プライマリーバランスを黒字にし、積み上がった累

                      日本の借金1200兆円…それでも「日本は絶対に破綻しない」と言えるワケ(田原 総一朗,藤井 聡) @gendai_biz
                    • 円安、値上げ、癒着、国葬問題…ここにきて総理大臣「岸田文雄」に全国民が感じている失望感(清水 克彦) @gendai_biz

                      第2次岸田改造内閣が発足して1ヵ月も経たないうちに内閣支持率が急落を続けている。 毎日新聞世論調査(8月20日~21日)では、支持率が前回調査から16ポイント減の36%となった。また、朝日新聞世論調査(8月27日~28日)でも、支持率は10ポイント下がり47%と、50%の大台を割り込んだ。 そんな中にあって、岸田内閣の重要閣僚の1人、西村康稔経済産業相の福島県への出張をめぐって、経済産業省の福島復興推進グループが作成した文書が物議を醸している。その詳細は、前編記事『「世界美人図鑑」で“炎上”の、西村康稔大臣にまた物議…流出した「取り扱いマニュアル」書かれた驚愕の中身』で著した通りだ。 岸田内閣は今、旧統一教会(世界平和統一家庭連合)問題、安倍元首相の国葬をめぐる経緯と30億円近くかかるとみられる総費用の問題、そして、新型コロナウイルス感染者の「全数把握」に関する混乱で三重苦にあるが、打開策

                        円安、値上げ、癒着、国葬問題…ここにきて総理大臣「岸田文雄」に全国民が感じている失望感(清水 克彦) @gendai_biz
                      • 正しくないものを絶対許さない人々と国家…これは「日本の近未来」なのか(石戸 諭) @gendai_biz

                        桐野夏生の新作『日没』は、時代と激しく摩擦する一冊である。舞台はおそらく近未来の表現が「不自由」になってしまった日本、主人公は女性エンタメ作家、彼女が「総務省文化局・文化文芸倫理向上委員会」(ブンリン)から召喚状を受け、携帯電話すら通じない作家収容所に入れられ“療養”が始まる……。 それだけを記すと、権力との対峙を描いた社会派小説だと思うかもしれない。しかし、この小説の真価は「対峙」にはない。全篇を通して鋭く問われるのは、誰が表現を不自由にしていくのか、誰が、綺麗で、正しく、美しい言葉だけが広がる社会を欲望しているのか、である。果たして、その答えは――。 現実が小説に追いついてきた 《最初に作家の収容所という構想を思いつきました。そこから収容所や全体主義を描いた小説を読んだり、資料を集めたりしていました。連載は2016年から始まりましたが、そのときから時代に追いつかれているかもしれないと思

                          正しくないものを絶対許さない人々と国家…これは「日本の近未来」なのか(石戸 諭) @gendai_biz
                        • 五輪強行、女性軽視…日本にはびこる「マチズモ=男性優位主義」の尋常じゃない“しぶとさ”(武田 砂鉄) @gendai_biz

                          「オレの決意は揺らがない」 どうやら今月、強行しようとしている東京オリンピックだが、いくつもの懸念を払拭することはできず、むしろ積もる一方である。それでも強行する理由は、「オレがやると言ったらやる」に集約される。それって、理由というか、単なる我欲だ。IOCバッハ会長にしろ、菅義偉首相にしろ、「こんなことでオレの決意は揺らがない」という無茶な態度が続く。 サッカー日本代表戦で使われるスローガン「絶対に負けられない戦い」とは異なり、ボールがゴールネットを揺らしてもゴールではないと主張し、相手チームにケガ人がいてもプレーを続行し、自分たちがゴールを決めるまでロスタイムの延長を強いるような、「絶対に負けとは認めない戦い」が続いている。 この度、『マチズモを削り取れ』という本を出した。「マチズモ=男性優位主義」を、「この社会で男性が優位でいられる構図や、それを守り、強制するための言動の総称」と位置付

                            五輪強行、女性軽視…日本にはびこる「マチズモ=男性優位主義」の尋常じゃない“しぶとさ”(武田 砂鉄) @gendai_biz
                          • なぜ日本の少子化対策は「大失敗」だったのか?(赤川 学) @gendai_biz

                            7年8ヵ月という、憲政史上最長の通算・連続在任日数を記録した安倍晋三内閣が退陣した。世間の話題は、安倍内閣の路線を引き継ぐと公言し、成立した菅義偉内閣の働きぶりに移っている。 「史上最悪」だの、「アベノミクスで景気回復を達成した」だの、安倍内閣は毀誉褒貶の激しい政権ではあった。 しかし1億人を超える巨大国家における国民の生命と財産を守る仕事に専心された姿には、一国民としては、敬意と感謝と慰労の念しかない。 すでに安倍内閣に対する種々の論評は一段落した感もあるが、本稿では、改めて少子化対策という観点から、この政権の「レガシー」を評価してみたい。 少子化対策は効果がなかった 少子化が日本で社会問題化してから、今年でちょうど30年目となる。 1990年6月9日、旧厚生省が、前年の合計特殊出生率(=女性が一生に産む子ども数の推計平均値)が当時過去最低を下回る1.57であったことを公表したこの日から

                              なぜ日本の少子化対策は「大失敗」だったのか?(赤川 学) @gendai_biz
                            • 「韓国が嫌いな日本人」を世界はどう見ているのか(週刊現代) @gendai_biz

                              いろいろな事情が相まって、日本人の「嫌韓ムード」がかつてなく高まっている。むろん、日本なりの言い分はある。だが、それがどこまで他国の人々に理解されているのかといえば、はなはだ怪しいのだ。 「韓国に親しみない」が7割 年の瀬が迫った'19年12月24日、実に1年3ヵ月ぶりとなる日韓首脳会談を前に、ヤフーニュースで配信された「きょう『日中韓』『日韓』首脳会談」(TBSニュース)という記事は、「嫌韓」コメントであっという間に埋め尽くされた。 〈今更隔たりを埋める必要などない。もっと距離を拡げて断韓する方向で良い〉 〈嘘つきと話してもな……〉 韓国関連の記事に辛辣なコメントばかりが書き連ねられ、それを読んだ人々からたくさんの「いいね!」がつく。最近は見慣れた光景だ。 こうした「韓国が嫌い」という日本人の感情は、内閣府が年末に公表した「外交に関する世論調査」の結果にも如実に現れている。 韓国に「親し

                                「韓国が嫌いな日本人」を世界はどう見ているのか(週刊現代) @gendai_biz
                              • 「自民党と統一教会」安倍派の中で、ついに「仲間割れ」まで始まった…!(週刊現代) @gendai_biz

                                安倍派議員の「疑心暗鬼」 「岸信介さんの流れを汲む清和研に、統一教会と関係がある議員が多いのは確か。でも、宏池会にも(教会の)イベントに顔を出していた議員はいる。ウチばかり糾弾されているのは、なんだか不公平な気がする」 こう漏らすのは、自民党安倍派=清和政策研究会所属の中堅議員である。 自民党と統一教会の関係が注目される中、とりわけ槍玉に挙がっているのが、安倍派と同教会の関わりだ。安倍氏の弟・岸信夫防衛相をはじめ、細田博之衆院議長、下村博文・安倍派会長代理、萩生田光一経産相に稲田朋美元政調会長と、派閥中軸が集中砲火を受けた。

                                  「自民党と統一教会」安倍派の中で、ついに「仲間割れ」まで始まった…!(週刊現代) @gendai_biz
                                • なんでオレが入ってない…新型コロナの「重要会議」から外された河野太郎が拗ねている(週刊現代) @gendai_biz

                                  菅総理と険悪ムード 主要閣僚らによる会合に、ある男が呼ばれていないことが波紋を呼んでいる。河野太郎氏だ。 「5月5日と6日に首相官邸で『5大臣会合』が開催されました。メンバーは菅義偉総理、加藤勝信官房長官、田村憲久厚労相に西村康稔経済再生担当相、それに赤羽一嘉国交相の5名です。しかし、新型コロナについての会議であるにもかかわらず、ワクチン担当相である河野氏が呼ばれていなかったのです」(全国紙記者) 主に話し合われたのは、緊急事態宣言の期間や休業要請の範囲など。コロナ対策について話し合うのであれば、河野氏が出席するのが当然のはずだ。 「表向きはワクチン担当相といっても法的に裏付けられた立場ではないということが理由なのでしょうが、不自然です。河野氏自身も『なぜ自分が入っていないのか』と拗ねているようです」(自民党議員) 背景には総理が河野氏を遠ざけていることがある。自民党議員が続ける。 「4月

                                    なんでオレが入ってない…新型コロナの「重要会議」から外された河野太郎が拗ねている(週刊現代) @gendai_biz
                                  • 女が男を差別? 恋愛対象ではない男性を排除する「負の性欲」の正体(トイアンナ) @gendai_biz

                                    女が男を差別? 恋愛対象ではない男性を排除する「負の性欲」の正体 まずは「自分の加害性」を認識すること 数日前、「負の性欲」という言葉がTwitterでトレンド入りした。発端は、ある男性が2018年に書いたブログである。 そのブログによると、性欲には「正の性欲」と「負の性欲」の2種類があるという。正の性欲は「望ましい相手に近づこう」とするプラスの力、そして負の性欲は「望ましくない相手を遠ざけよう」とするマイナスの力とされる。 ブログの筆者は、女性は正の性欲こそ少ないが、恋愛対象でない相手を遠ざける「負の性欲」が強いと述べた。「負の性欲」という新しい語感が話題となり、賛否両論入り乱れる議論が発生したのだ。 私たちが一般に認識する性欲は、好きな相手に近づこうとする「正の性欲」だろう。だが、確かに恋愛対象ではない相手を避けようとする「負の性欲」は存在している……どころか、負の性欲が理由で嫌な目に

                                      女が男を差別? 恋愛対象ではない男性を排除する「負の性欲」の正体(トイアンナ) @gendai_biz
                                    • 龍角散“大復活の立役者”の女性役員が「左遷・降格」の仰天事情(伊藤 博敏) @gendai_biz

                                      龍角散の女性役員を襲った“災難” 「ゴホン!といえば龍角散」は、日本で最も知られた、そして優れたキャッチコピーのひとつだろう。のどの調子が優れない時、龍角散をイメージする人は少なくない。 テレビCMなどにも資金を投じ、「のどに優しい家庭医薬メーカー」という企業イメージが浸透した株式会社龍角散だが、知名度に比して企業規模はそれほど大きくない。売上高204億円(19年3月期)、当期純利益17億円、従業員数は106名である。 その龍角散で、企業イメージを毀損しかねない事態が進行している。 きっかけは、18年6月、「セクハラ被害をデッチ上げた」として解雇された元法務部長の女性が、東京地裁に不当解雇などで会社側を提訴、厚生労働省記者クラブで会見を開いたことだった。 18年12月6日に開かれた忘年会で、藤井隆太社長が女性社員にセクハラ発言を繰り返し、その行為を見とがめた元法務部長の姉で執行役員の福居篤

                                        龍角散“大復活の立役者”の女性役員が「左遷・降格」の仰天事情(伊藤 博敏) @gendai_biz
                                      • 「草食系男子」は、どうすればジェンダー平等への一歩を踏み出せるか(前川 直哉) @gendai_biz

                                        草食系男子の出現は「フェミニズムの勝利」か 「草食系男子」という言葉が一世を風靡してから10年余りが経ちました。この語を流行させた立役者の一人・哲学者の森岡正博さんは、2009年に刊行した『最後の恋は草食系男子が持ってくる』(マガジンハウス)で 「草食系男子とは、心が優しく、男らしさに縛られておらず、恋愛にガツガツせず、傷ついたり傷つけたりすることが苦手な男子のこと」 と定義しています。草食系男子の定義は人によって様々ですし、10年余りの間の変遷もありますが、まずはこの定義を踏襲するとしましょう。 「私自身、若いときには草食系だった」と述べる森岡さんは、一貫して草食系男子を肯定的に描いています。2011年の論考「「草食系男子」の現象学的考察」(The Review of Life Studies Vol.1:13-28、こちらで全文公開)では「マッチョであることを中核とした従来の男らしさの

                                          「草食系男子」は、どうすればジェンダー平等への一歩を踏み出せるか(前川 直哉) @gendai_biz
                                        • 《独自》ビッグモーターも「社名変更」へ…販売台数が3割以下に激減した同社に異変…「スポンサー決定」ではじまる「本当の新体制」(加藤 久美子,現代ビジネス編集部) @gendai_biz

                                          中古車販売大手・ビッグモーターをめぐっては、自動車保険の水増し請求をはじめ、数々の不正行為が発覚したことにより、7月25日には兼重宏行社長と兼重宏一副社長の退陣が発表された。 その後も街路樹問題や社員の不当解雇など、驚きのニュースが多くのメディアで報じられ、ビッグモーターの売り上げは大幅に落ち込んでいる。店によって違いはあるが、中古車販売台数は月販1万~1.5万台を販売していた最盛期の3割以下となっている店も少なくない。 これまで2回にわたって主要取引先である銀行団との会合を行っており、8月中旬の会合では90億円の借り換え要請が拒否されたものの、9月の会合では「10月末を目標に金融支援をしてくれる企業(スポンサー)を選定する」ことを明らかにした。

                                            《独自》ビッグモーターも「社名変更」へ…販売台数が3割以下に激減した同社に異変…「スポンサー決定」ではじまる「本当の新体制」(加藤 久美子,現代ビジネス編集部) @gendai_biz
                                          • 「Netflixとアマプラに絶望した」人気アニメ脚本家が明かした「本音」(稲田 豊史) @gendai_biz

                                            先日、若い世代を中心に広がる「倍速視聴」について、若者の消費行動に詳しい20代のゆめめさんと40代の筆者で語り合った「ドラマも『切り抜き動画』で観る…『倍速視聴派』Z世代の視聴実態」は大きな反響を呼んだ。「1時間ドラマを5分30秒で観る」と語ったゆめめさんの感覚には、共感と驚き、批判、さまざまな声がタイムラインに溢れた。 倍速視聴や10秒スキップが当たり前になっている現状、“飛ばされない”作品とは一体どのようなものなのか? 前編に続き、拙著『映画を早送りで観る人たち ファスト映画・ネタバレ――コンテンツ消費の現在形』(光文社新書)にも登場してくれた脚本家の小林雄次さん(『ふしぎ駄菓子屋 銭天堂』シリーズ構成、「プリキュア」シリーズ各話脚本)に話を聞いた。 “飛ばされない”作品とは 稲田 現にこれだけ倍速視聴習慣が浸透しているわけですから、「早送りなんてけしからん」で片付けることはできないで

                                              「Netflixとアマプラに絶望した」人気アニメ脚本家が明かした「本音」(稲田 豊史) @gendai_biz
                                            • 松本人志の「薬物厳罰化」発言が何から何まで間違っている理由(原田 隆之) @gendai_biz

                                              相次ぐ芸能人の薬物問題とマスメディア このところ、芸能人の薬物問題が世間を賑わせ続けている。以前にも書いたが、決して芸能界に薬物が蔓延しているというわけではない。単に報道されやすく目立つからに過ぎない。芸能人の離婚はニュースになるが、一般人が離婚してもニュースにならないのと同じことだ。 しかし、世間の注目が集まっているこの機会に、薬物問題に対する理解を深めるのは良いことだ。その意味で、以前、前編・後編に分けて、薬物依存に関する基本的な内容を紹介した。

                                                松本人志の「薬物厳罰化」発言が何から何まで間違っている理由(原田 隆之) @gendai_biz
                                              • 蓮舫さん、もう「レスバ」は止めませんか…有権者をドン引きさせる「左派エコーチェンバー」の危険性(御田寺 圭) @gendai_biz

                                                意義ある結果だったのに、なぜ… まさかの3位落選に終わった都知事選以降、蓮舫氏が荒れている。 下馬評では現職の小池百合子氏に迫る勢いで2位につけていると予測されていたはずが、いざ蓋を開けてみれば小池氏には大差をつけられたどころか、2位の座を元安芸高田市長の石丸伸二氏に奪われる結果となった。問題は選挙後、蓮舫氏が四六時中SNSに張り付いてエゴサーチし批判者と「レスバ(※レスバトルの略。返信や引用の形で反論を書いて論戦に応じること)」に明け暮れていることだ。ついには立憲民主党の支持母体のひとつである連合にすら(もっとも今回は蓮舫氏が離党してつながりを失い、あるいは選挙協力を求めて共産党に接近し、支持を見送られたこともあってか)噛みつき、騒然となった。 現代ビジネスで掲載した前回の記事でも述べたことだが、とはいえ蓮舫氏の120万票という得票はけっして少ないわけではない。上振れも下振れもなく、岩盤

                                                  蓮舫さん、もう「レスバ」は止めませんか…有権者をドン引きさせる「左派エコーチェンバー」の危険性(御田寺 圭) @gendai_biz
                                                • 漫画のキャラが「差別主義者のマスコット」になっていた…作者の怒りと後悔(浅原 裕久) @gendai_biz

                                                  アーティストにとって、ここまで最悪な出来事は、なかなかないだろう。ドキュメンタリー『フィールズ・グッド・マン』(3月12日より公開)を観て、まず思った。 自分が描いた漫画のキャラクターがインターネットの匿名ユーザーに盗用され、オリジナルとまったく異なるイメージを上書きされ、拡散されていく。いわゆる「インターネット・ミーム(ネタ画像)」なのだが、本当に最悪なのは、これがレイシストに利用され、そのため人権団体によって「ヘイトシンボル」のレッテルを貼られてしまったことだ。 作者自身がモデルの、呑気なカエルだった 主人公のマット・フューリーは幼いころから絵が大好きで、いつもカエルを描いていた。そして2005年、26歳のときにサンフランシスコのリサイクルショップで働きながら、友人たちとのありふれた日常の断片や少年時代の思い出を拾い集め、漫画『ボーイズ・クラブ』をつくった。ページをめくると擬人化された

                                                    漫画のキャラが「差別主義者のマスコット」になっていた…作者の怒りと後悔(浅原 裕久) @gendai_biz
                                                  • これが長期停滞の元凶…コロナ禍が暴いた日本IT化「絶望的な遅れ」(野口 悠紀雄) @gendai_biz

                                                    日本のITシステムに大きな問題があることが、新型コロナ禍で明るみにでた。政府の事務処理システムだけではない。在宅勤務の遅れなど、民間企業にも問題がある。 これは、コロナとの戦いで問題をもたらすだけでなく、日本の生産性を引き下げる。世界競争力ランキングで、日本は過去最低の34位になった。 紙ではコロナと戦えない 日本のITシステムに大きな問題があることが、新型コロナ禍で明るみにでた。この連載ですでに書いてきたが、改めてまとめてみると、つぎのとおりだ。 まず、政府の事務処理システムでIT化されていない部分が多く、コロナ対策として必要とされるさまざまな課題への対応で問題が生じた。 定額給付金申請では、マイナンバーを使ったオンライン申請が可能とされた。しかし、市区町村の住民基本台帳と連携していなかったため、自治体の職員は台帳と照合する膨大な手作業を強いられ、現場は大混乱に陥った。 その結果、100

                                                      これが長期停滞の元凶…コロナ禍が暴いた日本IT化「絶望的な遅れ」(野口 悠紀雄) @gendai_biz
                                                    • 失踪した中国人研究者の「消されたコロナ論文」衝撃の全訳を公開する(時任 兼作) @gendai_biz

                                                      論文は消え、研究者は消息を絶った 新型コロナウイルスの「出所」について、議論が渦巻いている。「中国の生物兵器だ」などとする説がネット上ではまことしやかに流れる一方、中国政府は「米軍が中国へ持ち込んだのだ」と主張。さらに、そうした「新型コロナウイルスは人為的に生まれた」という論調を「陰謀説だ」として否定する向きもあり、世界中で感染が本格的に拡大する中、錯綜している状況だ。 こうした最中、日本ではほとんど伝えられていないが、中国の研究者が書いた「消された論文」が海外メディアなどで話題となっている。そこには、中国に存在する「2つの研究所」が発生源として明記されていた――。 この衝撃的な論文を発表したのは、広東省広州市にある華南理工大学・生物科学与工程学院(School of biology and Biological Engineering)の肖波濤(Botao Xiao、シャオ・ボタオ)教授

                                                        失踪した中国人研究者の「消されたコロナ論文」衝撃の全訳を公開する(時任 兼作) @gendai_biz
                                                      • 富野由悠季が語り尽くす「G-レコとガンダムシリーズの本質的な違い」(富野由悠季,部谷 直亮) @gendai_biz

                                                        『機動戦士ガンダム』の放送が始まった1979年から数えて、2019年は40周年の節目の年だった。ガンダムシリーズの生みの親として知られる富野由悠季氏(78歳)はいま、昨年11月末から全5部構成で上映が始まった、最新作『Gのレコンギスタ』(以下『G-レコ』と表記)劇場版制作の真っただ中だ。 昨年末、富野監督が多忙をぬってインタビューに応じてくれた。筆者は子どもの時から富野監督の作品の大ファンで、「技術と戦争」に関する研究をするようになってから、監督が描き続けている「戦争と人間」「技術をどうとらえるのか」というテーマについて、いつかお話を伺いたいと思っていた。 インタビューは2時間にわたった。『G-レコ』で描こうとしたものの本質から、技術論、環境問題、GAFAへの違和感、日本という国が目指すべき道まで、富野監督のイマジネーションは広大無辺の宇宙のごとく展開し、聞くものを圧倒するが、いずれも一貫

                                                          富野由悠季が語り尽くす「G-レコとガンダムシリーズの本質的な違い」(富野由悠季,部谷 直亮) @gendai_biz
                                                        • 劇場版『鬼滅の刃』の“異常ヒット”に、どうしても「不気味さ」を感じてしまうワケ(堀井 憲一郎) @gendai_biz

                                                          映画はあくまで「アニメの続き」 『劇場版 鬼滅の刃 無限列車編』のヒットがすごいとおもうのは、これが完結した作品ではないという点である。 テレビアニメの続編である。しかも完結編ではない。 アニメシリーズが放送されたのは2019年の4月からで、東京では「TOKYO MXテレビ」で放送された。 アニメ『鬼滅の刃』の放送は土曜の23時30分からだった。 土曜23時30分というのはそこそこ人気の枠ではあるが、あくまでMXだし、遅い時間である。全国民に見てもらおうと企画されたものではない。 2019年4月から9月まで26話放送された。 映画は、その続きである。 アニメ26話の最後で“無限列車”が走り出して、炭治郎たち三人は飛び乗る。列車が突き進んでいくシーンで26話が終わる(煉獄さんと鬼の魘夢(えんむ)が少しだけ映る)。 そして映画も、無限列車が走り出して炭治郎たちが飛び乗るシーンから始められる。ふ

                                                            劇場版『鬼滅の刃』の“異常ヒット”に、どうしても「不気味さ」を感じてしまうワケ(堀井 憲一郎) @gendai_biz
                                                          • なぜ「女性の落語家」は少ないのに「女性の講談師」が多いの…? その「意外な理由」(堀井 憲一郎) @gendai_biz

                                                            女性落語家の受賞 2021年、NHK新人落語大賞を取ったのは桂二葉であった。 初の女性落語家の受賞である。 どれほど話題になっていたのかちょっとわからないが、わりと画期的な出来事である。 海外にも報道されていた。 ニューヨークタイムズから桂二葉さんについて話を聞きたいとの、取材依頼があった。 ニューヨークタイムズだから、おそらくニューヨークとかそのあたりで読まれるのだろう。取材してきたのはアメリカ人記者である。 リモートでのインタビューであり、英語で聞かれ、通訳が入った。 依頼の時点で「初めての女性の受賞」というところにニューヨークが反応したのだろうと推察していた。記者の人も通訳さんも女性であった。 なぜ落語家には女性が少ないのか、という話は、日本人にするのさえ、少しむずかしい。「そもそも落語というものは」と18世紀の日本社会から話を始めないと十全に解説できないからだ。 でもまあ、向こうも

                                                              なぜ「女性の落語家」は少ないのに「女性の講談師」が多いの…? その「意外な理由」(堀井 憲一郎) @gendai_biz
                                                            • ドイツで政策を見て痛感…日本政府が「法治主義」を軽視しすぎという大問題(横田 明美) @gendai_biz

                                                              西村康稔大臣が、酒類販売店や金融機関に対して、アルコールの提供を自粛しない飲食店との取り引きを差し控えるよう求めたことが大きな話題になった(ともに7月13日に撤回)。 現在、ドイツで研究をしている行政法学者の横田明美さんがこの件を念頭に、「日本は法治主義での正規ルート(権利を制限するなら立法に基づく)を回避している範囲が広すぎる」とツイートした。 日本政府のコロナウイルス対策はどのような意味で「法治主義」を回避・軽視しているのだろうか。また、「法律とコロナ対策」という観点から、横田さんが研究しているドイツと日本はどのように違っているのだろうか。話を聞いた。 裁判所で争えない ——西村大臣の「要請」についてどうご覧になったか、詳しくおしえていただけますか。 横田 この西村大臣の要請については、飲食店側が訴訟を起こすことができない点が大きな問題だと思っています。 どういうことか、すでに訴訟にな

                                                                ドイツで政策を見て痛感…日本政府が「法治主義」を軽視しすぎという大問題(横田 明美) @gendai_biz
                                                              • 文科省が「コロナ禍でも対面授業」にこだわるせいで、大学で「大混乱」が起きていた(田中 圭太郎) @gendai_biz

                                                                新型コロナウイルスの感染拡大が本格化した昨年4月以降、多くの大学ではオンライン授業中心の状態が続いた。1回目の緊急事態宣言解除後は、小・中学生、高校生が通常通りに登校していた一方で、大学では入学後一度もキャンパスに通えない学生も多く、授業の再開を求める声が学生や保護者から上がっていた。 この状況に対して、萩生田光一文部科学大臣は昨年秋以降、全国の大学に「感染対策を講じた上で、可能なものは対面による授業の実施を検討していただきたい」と、対面授業の再開を強く要請。各大学の状況を調査して、対面授業が5割未満の大学については具体的な対応状況を公表した。 確かに感染者数が少ない時期には、対面授業は実施できたかもしれない。しかし、萩生田大臣の要請が影響したのか、「第4波」の感染が拡大した4月から「原則」対面授業の実施にこだわったことで、複数の大学で混乱が見られている。その一つ、近畿大学の状況を取材した

                                                                  文科省が「コロナ禍でも対面授業」にこだわるせいで、大学で「大混乱」が起きていた(田中 圭太郎) @gendai_biz
                                                                • 今、J-POPとは何か?「リズム」から見えてくる2010年代の変化(柴 那典) @gendai_biz

                                                                  今、J-POPとは何か?「リズム」から見えてくる2010年代の変化 キーワードは「なまり」、その影響とは J-POPとは、果たして何か? それはどう変化してきたのか。 そういう問いに対して、音楽産業の構造や、メディアの変遷、聴き方の変化から論じる本は少なくない。また、ヒット曲の歌詞に描かれる情景や心象風景を分析するアプローチも一般的だ。 対して、気鋭の批評家であるimdkm(イミヂクモ)さんが初の著書として上梓した『リズムから考えるJ-POP史』は、そのタイトルの通り「リズム」を軸にJ-POPの変遷を辿る意欲的な一冊だ。小室哲哉、宇多田ヒカル、中田ヤスタカ、三浦大知など数々のアーティストの楽曲がどう新しかったのか、どう時代を変えたのかを、画期的な手法で論考し解き明かしている。 そこで本記事では、J-POPにおける「リズムの革新」について、音楽家、音楽プロデューサーであり『ナイトフライ 録音

                                                                    今、J-POPとは何か?「リズム」から見えてくる2010年代の変化(柴 那典) @gendai_biz
                                                                  • 楽天に怒り大噴出…“傲慢な時代錯誤”経営でアマゾンに勝てるのか(伊藤 博敏) @gendai_biz

                                                                    GAFAの防波堤となるか 楽天の三木谷浩史会長兼社長は、マーケットを信頼、規制には激しく抵抗、飽くなき成長を求める起業家である。 そのスタイルが、官僚機構やそれに寄り添う日本経済団体連合会(経団連)との軋轢を生み、ついには自ら「新産業」の団体である新経済連盟(新経連)を起ち上げた。 GAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム)といった米国の巨大IT企業が、データ資本主義の支配者として世界を席巻している今、日本最大のeコマース・楽天を率いる三木谷氏にかける期待は大きい。 三木谷氏ならGAFAの防波堤となり、日本発の今までにないビジネスモデルを確立するのではないか――。 だが、楽天市場の出店者が、「今年3月18日から税込み3980円以上の買い物については一律送料無料に」という方針に反発、「楽天ユニオン」を起ち上げ、公正取引委員会に調査を求めた件に関し、三木谷氏が、1月

                                                                      楽天に怒り大噴出…“傲慢な時代錯誤”経営でアマゾンに勝てるのか(伊藤 博敏) @gendai_biz
                                                                    • 愛のために「結婚制度」はもう廃止したほうがいい、法哲学者の私がそう考える理由(松田 和樹) @gendai_biz

                                                                      あなたの “家族” は誰ですか? 「あなたの家族は誰ですか?」 この質問に、あなたはどう答えるだろう。 結婚している人なら、妻や夫を家族として挙げるだろう。子どもがいる人なら、娘や息子も挙げるだろう。母親や父親を挙げる人もいる。兄弟姉妹を挙げる人もいる。孫や祖父母を挙げる人もいるはずだ。「あなたの家族は誰ですか」と問われれば、多くの人は、こんな風に答えるのではないか。つまり、法律上の家族をリストアップしていくのだ。 これに対して、法的には家族ではないとされる人を、自分の家族として挙げる場合もある。大切な恋人。長年、互いを支え合ってきた大親友。ルームシェアをしている友人。こうした人たちを、自分の家族として表現する人はいるに違いない。イヌやネコのような動物を世話し、交流している人は、動物を自分の家族として考えているだろう。しかし、現在日本にある法律は、それらの存在を、あなたの家族としては認めな

                                                                        愛のために「結婚制度」はもう廃止したほうがいい、法哲学者の私がそう考える理由(松田 和樹) @gendai_biz
                                                                      • 10代がハマるTikTokに、「アンチ」「批判」が存在しない理由(桂木 きえ) @gendai_biz

                                                                        前編:「TikTokに熱狂する日本の「Z世代」が、とにかく“映え”を嫌うワケ」はこちら 今、10~20代前半のいわゆる「Z世代」を中心に爆発的な人気を誇る動画投稿SNS、TikTok。TikTokへの投稿と、そこで行われているコミュニケーションからは、Z世代の彼ら・彼女らの思考や特徴の一端をうかがい知ることができる。 前編では、「ものまね」動画=有名人ではなく、周囲にいそうな「○○な人」の所作や言動を細かく切り取って再現するコントのような投稿、「あるある」=友人たちをキャラクター化し、「○○系女子」など名称を付けて服装・演技・文章で表現する投稿を取り上げた。これらの動画からは、TikTokユーザーの「多様性」を面白がり、「人間観察」が共感を呼ぶ傾向を垣間見ることができた。 後編である本稿では、アンチや批判を心から嫌う彼ら・彼女らの倫理観、知らない人とも友人であるかのように接するカジュアルな

                                                                          10代がハマるTikTokに、「アンチ」「批判」が存在しない理由(桂木 きえ) @gendai_biz
                                                                        • 再上場した「雪国まいたけ」創業者が、カナダで大復活を遂げていた!(伊藤 博敏) @gendai_biz

                                                                          「雪国まいたけ」が再上場 マイタケ、エリンギ、ブナシメジ等の生産販売、及びキノコの加工食品の生産販売で知られる「雪国まいたけ」が、9月17日、東証一部に再上場される。 2015年6月の上場廃止から約5年ぶりの上場で、筆頭株主の米投資ファンド「ベインキャピタル」が保有株を売り出し、既に49%の株式を持つ精米卸の老舗「神明」が、一部を引き受け、連結子会社とする。 雪国まいたけの創業者は大平喜信氏。新潟県六日町(現・南魚沼市)の貧しい農家に生まれ、中卒後、職を転々とした後、太もやしの栽培に取り組み、人工栽培が難しいといわれるマイタケに挑んで成功、83年、35歳で雪国まいたけを創業した。 南魚沼といえばコシヒカリで知られるが、雪国まいたけが生産するキノコは、ブランド米に次ぐヒット商品となり、南魚沼市の経済と雇用に貢献した。売上高約510億円、従業員数約1100人で、新潟県有数の企業規模を誇る。 た

                                                                            再上場した「雪国まいたけ」創業者が、カナダで大復活を遂げていた!(伊藤 博敏) @gendai_biz
                                                                          • 皇室記者が現場で感じた、新天皇夫妻と上皇夫妻の「大きな違い」(大木 賢一) @gendai_biz

                                                                            天皇夫妻は日ごとにその安定性を増しているように思えます。皇后となってからの雅子さんが公務をほとんど完璧にこなしていることに驚きの声がありますが、私には予想どおりのことでした。 「本当は雅子さんはもう、なんだってできますよ」。5年ほど前、夫妻に近い筋からそう聞いていました。前天皇夫妻に過剰な遠慮をする必要がなくなれば、雅子さんは必ず復活する。それは現役の担当記者をしていた十数年前から信じていたことでした。 「生前退位」が明らかにしたこと 私は2008年までの約2年間、宮内庁の常駐記者でした。70代半ばだった前天皇の公務軽減策が提案されていましたが、前天皇は簡単には首を縦に振りませんでした。 生真面目な性格を考えれば、思うとおりの活動ができなくなった時に「位を譲る」ことは、容易に予測できたようにも思えますが、当時は考えもしませんでした。昭和天皇の闘病の記憶があり、天皇とは最後まで天皇であるのが

                                                                              皇室記者が現場で感じた、新天皇夫妻と上皇夫妻の「大きな違い」(大木 賢一) @gendai_biz
                                                                            • 「ポリコレ」を重視する風潮は「感情的な被害者意識」が生んだものなのか?(ベンジャミン・クリッツァー) @gendai_biz

                                                                              「ポリコレ」を重視する風潮は「感情的な被害者意識」が生んだものなのか? 『アメリカン・マインドの甘やかし』(2) なぜアメリカの大学ではポリティカル・コレクトネスを重視する風潮が強まったのか。その要因を「世代」にスポットを当てながら社会学的・心理学的に分析した書籍『アメリカン・マインドの甘やかし』(未邦訳)の議論を紹介する本連載。第一回はこちらから。 「被害者意識」の拡大 前回の記事に引き続き、憲法学者のグレッグ・ルキアノフと社会心理学者のジョナサン・ハイトの共著『アメリカン・マインドの甘やかし:善い意図と悪い理念は、いかにしてひとつの世代を台無しにしているか(The Coddling of the American Mind: How Good Intentions and Bad Ideas Are Setting Up a Generation for Failure)』(未邦訳)を

                                                                                「ポリコレ」を重視する風潮は「感情的な被害者意識」が生んだものなのか?(ベンジャミン・クリッツァー) @gendai_biz
                                                                              • 意外と知らない…『転生したらスライムだった件』が常識を超えて「爆発的ヒット」したワケ(飯田 一史) @gendai_biz

                                                                                2010年代に商業的成功を収めた『転スラ』 伏瀬『転生したらスライムだった件』は、著者が丸山くがね『オーバーロード』の影響を受けて「小説家になろう」で2013年2月から連載し、2014年5月からマイクロマガジン社より書籍版が刊行され、2015年3月から始まったマンガ版は18年10月からのTVアニメ化以降、講談社の決算を左右するレベルの爆発的な売上となった。 20年9月には出版物の累計発行部数は2000万を超え、2010年代にスタートしたウェブ小説/ライトノベルの中でもっとも商業的に成功した作品のひとつとなった。 ラノベ業界の地殻変動の象徴 伏瀬は「なろう」に投稿する以前は、電撃小説大賞に送ろうと思っていたという。 電撃小説大賞は上遠野浩平『ブギーポップは笑わない』などを輩出し(正確には上遠野は前身の電撃ゲーム小説大賞出身)、電撃文庫を文庫で刊行されるライトノベルレーベルの覇者に押し上げるこ

                                                                                  意外と知らない…『転生したらスライムだった件』が常識を超えて「爆発的ヒット」したワケ(飯田 一史) @gendai_biz
                                                                                • 日本人はどこで「ダイヤモンド・プリンセス号」の対応を間違えたのか(松岡 久蔵) @gendai_biz

                                                                                  楽しい船旅のはずが、危険なウイルスがまん延する船内に閉じ込められると誰が想像していただろう。 新型コロナウイルスの検査のため、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」が横浜港で足止めを食らってまもなく2週間が経つ。日本本土への感染拡大を防ぐため、政府は乗客・乗務員合わせて約3500人への検査を進めているが、待機期限の19日までに全員の検査を完了させるには、まだほど遠い状況だ。米国政府は自国民の乗客をチャーター機で帰国させる方針を固め、安倍政権の対応に国際世論の批判が強まっている。 強まる「人権侵害」の声 「公衆衛生の危機対応として、教科書に載るような悪い例」 米有力紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は11日の記事で、日本政府の今回の対応についてこう強く批判した。 日本政府は、検査により感染が確認された人は医療機関に順次搬送する方針で、非感染者、結果待ちの人には客室などでの待機を求めている。

                                                                                    日本人はどこで「ダイヤモンド・プリンセス号」の対応を間違えたのか(松岡 久蔵) @gendai_biz