比亜迪(BYD)の車を眺める買い物客=ハンガリー・ブダペスト/Attila Volgyi/Xinhua/Getty Images 香港(CNN) 今年1月、5000台以上の電気自動車(EV)を積んだ中国の巨大輸送船が、欧州の港に向かった。 これらは中国のEVメーカー、比亜迪(BYD)の車だ。米著名投資家ウォーレン・バフェット氏から出資を受けている同社は2023年10~12月期のEV販売台数で競合の米テスラを抜き世界首位になった。 中国国営新華社通信の報道によれば、BYDは今回、中国南部の深圳からドイツとオランダにEVを輸出する際、自社の巨大輸送船「BYDエクスプローラーNO.1」を初めて投入した。 これはBYDが著しく成長していることを鮮烈にビジュアルで示した一例だ。同社は国内市場を制圧したが、その勢いを維持するためには新たな道を切り開く必要がある。 それにはハンガリーとメキシコの2カ国が
今期の業績予想で連結売上高は43・5兆円、純利益は4・5兆円。世界で最も多くの自動車を販売するトヨタが、どこかおかしい。グループで相次ぐ不正は経営のプロたちの目にどう映っているのか。 トヨタの何がいったい問題なのか。前編記事『日本製鉄、元グーグル日本法人社長が率直に語る「トヨタグループ」不正問題の本質』より続く。 立派な経営者だったのに アップルのiPodが出てきたとき、ソニーのウォークマンの担当者たちは、「電池を長持ちさせればいい」「音質を良くすればいい」「防水機能をつければ勝てる」と問題の本質を見誤った議論に終始し、その結果、iPodに完敗。ソニーは長い低迷の時代を過ごした。 「これからの自動車産業では、ソフトウェアやクラウドコンピューティング、人工知能などが基幹技術になっていくし、その分野ではテスラが圧倒的です。同じ自動車というカテゴリーですが、テスラの作るEVとトヨタの車はまったく
筆者(倉本圭造、経営コンサルタント)は前回の記事「「EV全振り」しない日本車メーカーは正しかった! しかし“EV信者”とのコミュニケーションは破綻寸前、今後どうするのか?」(2024年2月7日配信)で、 【画像】えっ…! これがトヨタの「年収」です(計11枚) ・2022年末頃に予測されていた、一気に電気自動車(EV)に置き換わるという見通しは、2023年後半から徐々に修正されている ・つなぎとしてのハイブリッド車(HV)の重要性が見直され、EVに「全振り」しなかった日本車メーカーの戦略は、少なくとも直近では合理的である ・しかし、超長期的にはEVシフトに取り組まなければならないことは明らかであり、短期的な日本企業の最適戦略とEV開発に後れを取らないためのキャッチアップの両方が重要である という話をした。 今回は、日本のSNSにまん延しがちな「EV否定論」にどう対処すべきかについて、自動車
EVの価格はなぜ高いのか。これは、クルマそのものにさほど興味がない人でも、EVの価格を聞けば当然抱く感想だろう。 電気自動車(EV)の価格はなぜ高いのか。これは、クルマそのものにさほど興味がない人でも、EVの価格を聞けば当然抱く感想だろう。 どのくらい高いのか。まず、簡単に比較してみたい。ここで、メーカーが同じである、車型が似ている、唯一の違いは動力と関連メカニズムであるという例がわかりやすい。そこで、ここでは日産の軽自動車のなかから、 ・サクラ(EV) ・デイズ(内燃機関車) を比較してみよう。 比較するグレードは、サクラが「X」、デイズが「ハイウェイスターX」。両車の装備はまったく同じではないが、比較的共通する項目が多いので選んだ。 サクラXのメーカー希望小売価格が254万8700円。対するデイズ ハイウェイスターXのメーカー希望小売価格は169万8400円。両者の差額は85万300円
筆者(倉本圭造、経営コンサルタント)は前回の記事「「EV全振り」しない日本車メーカーは正しかった! しかし“EV信者”とのコミュニケーションは破綻寸前、今後どうするのか?」(2024年2月7日配信)で、 ・2022年末頃に予測されていた、一気に電気自動車(EV)に置き換わるという見通しは、2023年後半から徐々に修正されている ・つなぎとしてのハイブリッド車(HV)の重要性が見直され、EVに「全振り」しなかった日本車メーカーの戦略は、少なくとも直近では合理的である ・しかし、超長期的にはEVシフトに取り組まなければならないことは明らかであり、短期的な日本企業の最適戦略とEV開発に後れを取らないためのキャッチアップの両方が重要である という話をした。 今回は、日本のSNSにまん延しがちな「EV否定論」にどう対処すべきかについて、自動車市場における競争を政治戦の観点から見直してみたい。
トヨタ自動車に謝罪するモーガン・スタンレーが話題になっていました。 EV化競争に敗れてトヨタは消滅すると語っていた米投資銀行最大手モーガン・スタンレーのアナリストが、自身の間違いを認めて謝罪文を掲載したことが注目を集めています。 そんな日本車に謝罪する米アナリストに、海外からは多くのコメントが寄せられいていました。 Wow, this mea culpa from Morgan Stanley’s Adam Jonas: “.. I owe Toyota an apology. From 2019 through 2021 we predicted the demise of hybrids given changes in regulations, EV adoption and consumer tastes. We were wrong. Hybrids are proving to
高速で効率的なEV充電インフラの設計課題を克服する方法 著者 Jeff Shepard(ジェフ・シェパード) 氏 DigiKeyの北米担当編集者の提供 2023-10-04 マルツ掲載日:2024-01-29 電気自動車(EV)の充電ソリューションには、家庭やオフィスの充電器用の交流(AC)設計と、長時間の車での長旅で充電するための直流(DC)急速充電システムをサポートする、さまざまな電力変換技術が必要です。 あらゆるタイプのEV充電器に共通するのは、高電圧や高電流をサポートするために必要なさまざまなコンタクタ、リレー、コネクタ、受動部品が必要であること、また、EV充電インフラの高速化、安全性、小型化、効率化、柔軟性をサポートするために必要なコンパクト設計と高効率を実現することです。 効率的でフレキシブルなEV充電器を設計するには、さまざまな小型の高電圧デバイスが必要です。これらのデバイス
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