エンタメ異人伝Vol.6 襟川惠子｜ゲーム考古学
シブサワ・コウの実妹・襟川クロさんの話題から始まった対談 黒川――今日はお時間いただきありがとうございます。私は以前、ギャガという会社におりまして、シブサワ・コウさんの妹さんである襟川クロさんと映画のお仕事をさせていただいたことがあるんです。 襟川 え！偶然ですね。ギャガということは藤村（哲哉）さんをご存じですか。 ――はい。もちろんです。藤村さんは私の師匠というべき方で、最近、ハリウッド映画版『攻殻機動隊』のプロデュースをされたということもあって、このインタビューの第二回目に出ていただきました。 襟川 藤村さんは昔からの知り合いでして、今も一緒にお仕事の話をしているんです。 ――どんな話か、ぜひ、公開できる段階で詳しく聞かせてください。それではお話を聞いていきたいと思います。会長は1949年のお生まれとのことですが、出身は神奈川県のどちらでしょうか。 襟川 日吉です。現在、私どもの「科学
ソニーセンター - Wikipedia
夜のライトアップ クリスマスのソニーセンター ソニーセンター（Sony Center）は、ドイツ・ベルリンの中心部ミッテ区のポツダム広場にある、住宅を含む複合商業施設。ソニーのヨーロッパ拠点として、ソニーやダイムラーの出資により2000年に完成した。総工費は7億5000万ユーロ。設計者はヘルムート・ヤーン。 施設には、ソニー・ヨーロッパの本社をはじめ、ソニースタイルストア、オフィスビル、高級アパート、フィルムハウス、ドイツ・メディアテーク、 商業施設、シネマ・コンプレックス、IMAXシアターが入っている。 ベルリンの壁崩壊後のポツダム広場の再開発の目玉として建設され、ドイツ現代建築の最高峰として注目を浴びており、現代ベルリンの象徴の一つである。 2008年2月28日、ソニーは同センターを保有・運営する子会社「ソニーベルリン」の全株式を、同年3月末までを目処にモルガン・スタンレーが運営する不
ドル円160円の時にオルカンやSlimS&P500を利確しなかった人が知っておくべきこと（向こう10年で円高はどこまでいくか？）
本稿では、 「急速な円安修正が進んでいる中で、このまま全世界株ファンドを持ち続けていいのか？」 ということを検討します。 「各人の考える期待リターンに基づいて好きに売買すればいい」というのが投資の大原則です。ただ、もう少し指針になるようなものがあればと思い書きました。 方向性は 現在見えている金融政策のターミナルレートと期待インフレ率を基にするとどの程度までの円高回帰を想定すればいいか を確認し、 期待リターンをそれに応じて下方修正する というアプローチです。 なお、私自身は長期保有前提の外株投信は何もしていません。 （米ドルMMFは最低限ドルで持っておきたい分を残して円転しました） 2024年7月27日更新：以下の項目を加筆しました。 2.5 デジタル赤字等のフローの悪化は勘定に入れた方がいいのか？ 円安 is over? 2024年6月下旬から160円を挟んで推移していたドル円は、7月
ヨーロッパの株価指数にはどのようなものがある？4つの指数を紹介 | 東証マネ部！
ヨーロッパ諸国には、STOXX・FTSE100・CAC40などの株価指数があります。それぞれ構成銘柄が異なるため、参考にする際は使い分けることが大切です。本記事では、ヨーロッパの4つの株価指数と、関連する証券取引所について紹介します。 ヨーロッパと日本の株価の関係 ヨーロッパ全体のGDPが世界のGDPに占める割合は大きく、ヨーロッパの動向が世界経済や世界経済に影響を与えることがあります。また、ヨーロッパからの資金が日本の株式市場に流入する割合も少なくありません。 そこで、投資やビジネスにおいて、日本の株価に影響を与えうるヨーロッパ諸国の株価指数などを日々チェックすることが大切です。ここから、ヨーロッパを代表する4つの株価指数（「ユーロ・ストックス50」「FTSE100」「CAC40」「DAX40）」）について、詳しく解説します。 ユーロ圏を対象とする「ユーロ・ストックス50」 ユーロ・スト
SBIアセットマネジメントの年4回決算型ファンドを新たに５本追加設定するお知らせ(SBIグローバルアセットマネジメント)－ PR情報｜SBIホールディングス
・ SBI・iシェアーズシリーズ（サクっとシリーズ） SBI・iシェアーズ・米国総合債券インデックス・ファンド（年4回決算型） SBI・iシェアーズ・米国投資適格社債（1－5年）インデックス・ファンド（年4回決算型） SBI・iシェアーズ・米国ハイイールド債券インデックス・ファンド（年4回決算型） 「SBI欧州高配当株式（分配）ファンド（年4回決算型）」は、2023年11月設定の「SBI日本国債（分配）ファンド（年4回決算型）」ならびに同年12月設定の「SBI日本高配当株式（分配）ファンド（年4回決算型）」の「SBI日本シリーズ」に続き、新たに「SBI欧州シリーズ」として設定予定の年4回決算型のアクティブファンドです。主として欧州の高配当株式に投資し、年4回の決算時に分配金を支払うことを目指します※1。本ファンドの信託報酬は年率0.099%（税込）と、欧州株式に投資するファンドとして最も低
テスラ、ＥＶ販売世界一から陥落か－中国ＢＹＤ台頭で勢力図に変化
A BYD Co. Dynasty series electric vehicle at a dealership in Beijing, China, on Monday, Aug. 28, 2023. Bloomberg 中国の電気自動車（ＥＶ）メーカー、比亜迪（ＢＹＤ）はバッテリー式ＥＶの販売台数で米テスラを抜き、新たに世界一の座に就こうとしている。 首位交代は10－12月（第４四半期）中に起きる可能性が高いが、そうなればＥＶ市場にとって象徴的な転換点であるだけでなく、世界の自動車業界における中国の影響力拡大のさらなる裏付けとなるだろう。 トヨタ自動車やドイツのフォルクスワーゲン（ＶＷ）、米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）といったなじみのある企業が依然大半を占めるこの分野で、ＢＹＤや上海汽車集団（ＳＡＩＣモーター）など中国勢が本格的に存在感を示しつつある。 中国はここ数年で米国や韓国、ド
プーチン氏、外国人投資家からロシア主要空港の経営権取り上げ
ロシアのプーチン大統領は、サンクトペテルブルクのプルコボ空港に出資する外国人投資家から経営に参加する権利を取り上げる大統領令に署名した。外国人投資家の持ち株は全て新たなロシアの事業体に移転される。同空港にはドイツのフランクフルト空港を運営するフラポートや、カタールのウェルスファンドが投資している。 11月30日遅くに発表された大統領令によると、同空港の運営会社はこれまでキプロスに登記されていたが、この会社の株式は全て新たなロシア企業に移される。アブダビ首長国の政府系ファンド（ＳＷＦ）、ムバダラ・インベストメントが加わるコンソーシアムなど、既存の投資家は株式の保有を継続できるが、議決権は失う。 この決定は「特定の外国法人による義務違反があり、ロシアの国益と経済的安全が脅かされている」ことが理由だと、大統領令は説明。プーチン氏は政府に対し、プルコボ空港を運営する新たな管理組織を設立するよう指示
東証新指数 トヨタ“対象外”はなぜ？【経済コラム】 | NHK
「東証の市場改革の本丸だ」 市場関係者からこのように注目されているのは、7月3日に算出が始まった「JPXプライム150指数」という新たな株価指数です。日本の株価指数といえば「日経平均株価」や「東証株価指数・TOPIX」が代表的なものとして知られていますが、今回スタートした株価指数は、経営の効率性が高く“稼ぐ力”がある企業を選んだといいます。しかし、そこにはトヨタ自動車や三菱商事といった日本を代表する銘柄は対象外となっています。それはなぜなのか、取材しました。 （経済部 記者 仲沢啓） トヨタや三菱商事は“対象外” 「プライム150」を開発した、日本取引所グループ傘下のJPX総研によると、この指数のコンセプトは「価値創造が推定される日本を代表する企業で構成される指数」です。 価値の創造、つまり稼ぐ力がある日本企業ということで、真っ先に思い浮かぶのは、トヨタ自動車ではないでしょうか。 時価総額
中国株からシフト？ 株高支える欧州の投資家 そのワケ【経済コラム】 | NHK
東京株式市場では5月22日、日経平均株価が終値としておよそ33年ぶりに3万1000円台を回復しました。この週、海外の投資家は9週連続で株式を買い越し。今や株高の原動力となっています。それではどの国、どの地域の投資家が日本株に影響を及ぼしているのでしょう。アメリカ？アジア？いえいえ、もっと上がいます。そうヨーロッパです。その存在感は他の地域を圧倒しています。「海外の投資家」を深掘りすることで見えてきたこととは…（経済部記者 篠田彩） 日本株を支える“海外の投資家”とは 海外の投資家の売買データをまとめたものが日本取引所グループの「投資部門別 株式売買状況」です。東京と名古屋の証券取引所で株式の取り引きができる証券会社88社のうち資本金が30億円以上の51社が手がけた取り引きを集計しています。 それではこのデータでいう「海外の投資家」とはどういう人を指しているのか。 東証の定義では、まず外為法
セガ、「Angry Birds」開発元を買収 約1037億円で
セガサミーホールディングスは4月17日、子会社の英SEGA Europe Limitedを通じて、スマートフォンゲーム「Angry Birds」などを手掛けるフィンランドのRovio Entertainment Oyjを買収すると発表した。同日の取締役会にて決定し、両社が最終契約を締結した。買収総額は約1037億円としている。 同社は買収の狙いについて「急速に成長するモバイルゲームを含むグローバルゲーム市場において当社のプレゼンスを高めるには、継続的なゲーム開発体制と運営力の強化が必要不可欠と判断」「Rovio社の有する運営型モバイルゲームの開発能力及び運営ノウハウを獲得し、セガの既存IPのモバイルゲーム化・マルチプラットフォーム対応を促進することで、セガのゲームポートフォリオを強化し、グローバル展開をこれまで以上に加速する」としている。 Rovioは、2009年にローンチされたAngry
株価はなぜ高い方が良いのか？ | 東証マネ部！
投資家の皆様から関心の高い質問を専門分野のリサーチャーに聞いてみました！ Q．株価はなぜ高い方が良いのか？ 欧米株などと比較して、日本株のPBRやPERが低いとの指摘があります。株価が低いことで企業にはどのようなデメリットがあるのでしょうか。 A．株価が低いと「資金調達力が低い」「買収されやすい」などの問題点がある PBRやPERが低いことは利益や純資産に対して株価が低いということなので、（実力に比して）「資金調達力が低い」「買収されやすい」などの問題点があげられます。その他、株価が高ければ（企業価値の高い企業には）それだけ企業への信頼が高まり、優秀な人材や他の企業との提携などもスムーズに進むかもしれません。 また、企業の持ち主は「株主」であるため、経営者としては企業価値を向上させ株主に満足してもらうという要因もあるでしょう。PBRの分母は、株主の持ち分である自己資本ですので、株主からする
米司法省、アドビのフィグマ買収計画阻止に向け訴訟を準備－関係者
米司法省、アドビのフィグマ買収計画阻止に向け訴訟を準備－関係者 Leah Nylen、Anna Edgerton、Brody Ford ソフトウエアメーカーの米アドビがスタートアップ企業、米フィグマを約200億ドル（約２兆6900億円）で買収する計画について、米司法省が反トラスト法（独占禁止法）違反で提訴する準備を進めていることが、事情に詳しい複数の関係者の話で分かった。 部外秘情報を理由に匿名で語った関係者の１人によると、訴訟は来月にも提起される見込み。買収計画は複数の反トラスト当局の承認が必要で、合意では、当局の審査が長引いた場合の手続き完了期限として2024年３月が設定されている。別の関係者によれば、アドビは米司法省と22日に会合を持った。 買収計画は欧州連合（ＥＵ）の審査にも直面。ＥＵの反トラスト当局は各国の当局から審査を求められたと説明している。英競争・市場庁（ＣＭＡ）もこの計画
豊田章男社長の「警鐘」…カーボンニュートラルで日本経済は沈没する（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
豊田章男社長の悲壮感 今、EUはCO2削減に突っ走っている。2050年までのカーボンニュートラル（CO2の排出分と吸収分を±ゼロにすること）の達成が神聖なる目標だ。 すでに、産業も、交通も、建設も、教育も、とにかくすべての活動がCO2削減、もしくは温暖化防止対策と結びつけられており、金融機関でさえ、CO2を多く排出する産業にはお金を貸さない方針に切り替わりつつある。 つまり、現在、EUでは誰もが、「うちはこれだけのグリーン・イノベーションをやっています」ということを示さなければ、お金も回ってこなくなるわけだ。 ただ、カーボン・ニュートラルはかなり困難な目標で、無理やり進めれば莫大な経済的犠牲を招く可能性が高いが、だからといって昨今、「国民経済を危機に陥れるほど極端なCO2削減をすべきではない」などという意見を口にすることはすでに難しい。 ドイツで難民問題が深刻になり始めた頃、「無制限に難民
トランプのポピュリズム経済戦略
２０１６年１２月１７日 田中 宇 これは 「トランプの経済ナショナリズム」の続きです 経済学者のスティーブン・ムーアは、米国で最も権威ある右派（共和党系、レーガン主義）のシンクタンクであるヘリテージ財団の筆頭エコノミストだ。ヘリテージ財団は、今年の大統領選挙に際しムーアを、ドナルド・トランプを支援するため経済顧問として送り込んでいた。このことは、米国の右派エスタブリッシュメントが早くからトランプを支持していたことを示している。そのムーアが最近、驚くべき提案（予測）を発した。それは「トランプが率いる今後の共和党は、ポピュリズム（庶民重視）の『トランプ労働者党』になる」というものだ。 （Welcome to the party of Trump） （How Trump will double growth and jobs） トランプは、これまで２０年ほどの米国の、金融主導、金持ち重視の政策を
イギリスのEU離脱とグレート・リセット願望 - デマこい！
1944年7月、アメリカ・ニューハンプシャー州ブレトン・ウッズに連合国の代表が集まり、第二次大戦後の世界について議論した。米ドルが国際的な基軸通貨に選ばれたのはこの時だ。当時、偉大なる経済学者ジョン・メイナード・ケインズは、米ドルではなく、どこの国にも属さない「バンコール」という基軸通貨を創設すべきだと訴えていた[1]。 国際情勢の影響で円高になるたびに、「もしもバンコールが存在したら？」と想像せずにはいられなくなる。 2016年6月23日に行われた国民投票で、イギリスのEU離脱が決まった[2]。実際にEUから抜けるには今後2年ほど交渉を重ねる必要があると見られるが、金融市場はヒステリックに反応した（※いつものことだ）。一気に円高が進み、日経平均株価は暴落した[3][4]。 日経平均株価には「円高になると下落する」という、わりと簡単なパターンがある。輸出や海外売上への依存度が高い企業が多い
独占インタビュー ノーベル賞経済学者 クルーグマン「気をつけなさい、中国が世界経済を崩壊させる」 そのとき、日本は…（週刊現代） @gendai_biz
アベノミクスに多大なる影響を与え、世界中の市場関係者から一目置かれる経済学者が「次なるバブル」に懸念を示している。もし、これが弾ければかつての日本のバブル崩壊を超える大惨事になる。 それはすでに始まっている 今、こうして話しているあいだにも、バブルが崩壊しつつあります。中国経済のバブルのことです。 今の中国は'80年代後半の日本のバブル経済と似たような状況。とりわけ過剰な投資が問題を肥大化させています。 さらに悪いことに、中国という国には日本のように社会的な「結束力」がない。日本のバブル崩壊と比べものにならないくらい深刻な事態が起こる可能性が高いのです。 教授の声色がにわかに曇ったのは、話題が中国の経済状態に及んだときのことだった。 '08年にノーベル経済学賞を受賞したポール・クルーグマン氏。昨年11月に来日した折には安倍首相と面会し、消費増税の中止を進言。結局、首相は再増税の時期を延期し
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「ＳＢＩ欧州高配当株式（分配）ファンド（年4回決算型）」の運用開始時のポートフォリオを一挙公開！！（2月13日～SBI証券にて募集開始）
NEXT NOTES 香港ハンセン・ダブル・ブル ETN | NEXT NOTES ウェブサイト
欧米で投資が進んでいる理由とは？日・米・英の投資事情 | 東証マネ部！
フランス大統領にマクロンでご祝儀上げ、日経平均のV字が上に突き抜ける : 市況かぶ全力２階建
