マーケティングを学ぶときに必ずと言っていいほど出てくる言葉に「LTV（ライフタイムバリュー）」があります。言葉はなんとなく知っていても、詳しく理解していない方も多いのではないでしょうか。 本記事では、LTVの意味、計算方法、そしてLTVを向上させるためのポイントを紹介します。 まず、LTVの言葉の意味から確認しましょう。LTVとは「Life Time Value（ライフタイムバリュー）」を略したものです。日本語にすると「顧客生涯価値」とよばれ、顧客1人あたり生涯でどれくらいの利益が得られるのかを表したものです。つまり、1回の取引で得られた利益だけでなく、顧客がその後も取引を続けた場合、2回目以降の利益もすべて含んだものがLTVとなります。 LTV＝購入単価×購入頻度×継続期間 LTVの算出方法は様々ありますが、「購入単価×購入頻度×継続期間」の計算式が一般的です。 ですが、実際には新規顧客

LTVの計算方法LTV（Life Time Value・ライフタイムバリュー）は「顧客生涯価値」とも言われ、1顧客が生涯にわたって生み出す粗利の合計のことです。 SaaSなどのサブスクリプション型ビジネスの場合は、以下の計算式で算出できます。 LTV=1顧客あたりの月次粗利×平均継続月数 平均継続月数とはユーザーの延べ継続期間をユーザー数で割ったものです。例えば、1顧客当たりの月次粗利が10万円で、平均継続月数が24カ月の場合、LTVは240万円となります。 サイト制作などのスポット型ビジネスの場合、以下の計算式で算出できます。 LTV=1取引あたりの粗利×平均リピート購買回数 たとえば1取引あたりの粗利が30万円で、平均のリピート購買回数が5回の場合、LTVは150万円になります。 CACの計算方法CAC（Customer Acquisition Cost・カスタマーアクイジションコスト

「顧客体験ってなんだろう？」 「顧客体験を向上させるにはどうしたらいいのかな？」 このようにお考えではないですか？ 顧客体験（カスタマーエクスペリエンス、CX）とは、顧客と企業やブランドが接触するあらゆる接点での顧客の体験のことです。 顧客体験が指す範囲は、商品・サービスの利用時だけではありません。購入前から購入後に至るまで、すべての体験を含んで「顧客体験」といいます。 顧客体験で重要なのは、顧客の心の動きです。顧客が抱く感情や心境の変化などの心理的な体験も含んだ概念が顧客体験となります。 このように、顧客が商品やサービスを購入、利用するための全ての接点が顧客体験となるのです。 商品以外の価値に顧客が満足すれば、それは競合他社に対する差別化となります。顧客が商品のコストパフォーマンスとは別に、「この企業の商品やサービスを使いたい」と感じてくれれば離脱せず、ロイヤルカスタマーへと育ってくれる

イーロン・マスクが YouTube チャネルでスペース X のテキサス工場スターベースの中を歩き回りながらロケット製造や電気自動車について説明しているのを観た。ツイートしたこの件。 これがめちゃくちゃに示唆に富んでいて面白かった。この日のイーロン・マスクは饒舌で楽しそうなので、かなり魅入ってしまった。きっと彼はカンファレンスや会議室の中でインタビューを受けるよりも、工場でみんながロケット作ったり作業している場で語った方が情熱を込めていろいろ説明してくれるんだと思う。 この中で製造工程の話があって、これはロケット製造などの特定分野だけでなく、IT やその他の分野にでも当てはまる普遍的な知見だと思ったので意訳してみた。ざっとビデオを観て印象に残った部分だけを意訳した。あくまで大枠で言ってることをまとめただけなので、もし詳細に興味があればぜひビデオを観てイーロン・マスクの話を直接聞いて確認してく

世界最大の動画配信サービス『Netflix』。世界190か国以上で動画を配信しており、その契約者数はなんと1億人以上。日本の総人口に近い、驚異的な数字です。 そんなNetflixで視聴されている番組や映画の80%以上は、実は「レコメンド機能」を通じて選ばれています。つまり視聴者が動画を選択するとき、多くの場合はNetflixのアルゴリズムが選んだ作品を視聴しているということです。 今回は世界中の人を虜にするNetflixの魅力の秘密を、レコメンド機能のアルゴリズムという視点から紐解いていきます。 Netflixの「レコメンド機能」とは Netflixは何千もの番組を配信しており、それぞれのユーザーにおすすめの番組を提案するレコメンド機能があります。 Netflixを使っていると、「主人公が左利きのロマンチックなドラマ」といったように、とても細かいジャンル分けがされていることに驚かされます。

2017年7月〜9月期の決算公表が、アメリカの企業を中心に始まっています。 今日のnoteでは、Googleの親会社であるAlphabet.Incの決算を、久しぶりに詳しく見てみたいと思います。 Googleはスマホ化の波に乗り遅れることなく、これまでもYoY+20%以上のペースで成長をし続けていますが、今回発表された決算で、非常に大きなブレークスルーが1つありました。 売上・利益も前年同期比大幅増初めに、決算の全体像を詳しく見てみましょう。 売上は$27.8B(約2兆7,800億円)で、YoY+24%で成長しています。営業利益は$7.8B(約7,800億円)で、営業利益率が28%と、前年同期に比べて利益率も向上しています。 売上と営業利益の規模の大きさもさることながら、この規模でありながらもYoY+20%以上のスピードで成長を続けているという、まさにモンスター企業です。 Googleの全

｢SmartDB(スマートデービー)｣は､現場主体で業務プロセスの完全デジタル化を実現できる､ワークフローとWebデータベース機能を備えたノーコード開発プラットフォームです。

DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉が流行し、猫も杓子もデジタル化という言葉を使い始めました。さて、デジタル化とは何なのか、そして流行しはじめたのはなぜなのか。 端を発するのは経産省の「2025年の崖」のレポートだと言われていますが、レポート読んではみたものの本題はSAP ERPの保守期限を意識した基幹システムの刷新化と技術的負債の返済であるにもかかわらず、日本企業のスピード感の話だったり、なぜかマイクロサービスとAI、アジャイルサービスなど流行のワードがたくさん出ており、論点がぼやけている印象を受けてしまいました。 基幹システム刷新化においてマイクロサービスなどは一部で使えるかもしれませんが、銀の弾丸とは思いませんし、現状整理によってはきちんとしたデータベース設計とウォーターフォールを主としたロジック移行が最適解であることも十分にありえるといち技術者としては思います。 僕自

2010年代に飛躍的に進化したAI技術の基礎をつくったトロント、GoogleやFacebookをはじめとするテック企業が進出するモントリオール、コンピュータグラフィックスなどの映像産業でハリウッドと密につながるバンクーバー。日本の24倍の国土を持ちながら人口わずか4000万人弱のカナダから、コンピュータサイエンスの研究やビジネスが次々と生まれている。 なぜカナダに、第一線の研究者や企業が集まるのか。どのようにテクノロジーやビジネスを育んでいるのか。多くの日本人にとっては未知の国である、知られざるテクノロジー・ビジネス環境としてのカナダについて、同国での研究経験を持つ情報科学者・暦本純一氏に聞いた。

スタートアップにおける戦略検討の特性 2000年代以降に注目を浴びる、新興企業の事業開発手法の議論に関する直接の原点は、リタ・ギュンター・マグレイスとイアン C. マクミランが1995年に『ハーバード・ビジネス・レビュー』に出版［注2］した「Discovery-Driven Planning（仮説指向計画法）」にあるだろう。 仮説指向計画法は、まず、経営陣が成功を信じる事業の仮説を詳細に検討させる。次に、その事業の売上や費用に関する仮説を競合や市場平均と比較しつつ、 事業に必要なそれぞれの要素を詳細に記述して構造化する。そのうえで、この過程で必要となった仮定条件、たとえば部品の価格や配送費用などの数値を検証し、可能な限り具体的かつ現実的な数値に落とし込む。これらの数字は、事業を推進する過程で絶えず見直され、それに伴い当初の計画も進化していく。 この方法は、新興企業が戦う事業領域においては、

失敗するビジネスモデルとは、ストーリーテスト（話の筋道が通っているか？）、ナンバーテスト（収支が合っているか？）のどちらかに合格しないものです。（ジョアン・マグレッタ）注1） 【対象とする皆様】 新規事業に関する企画をされている方々 既存事業の海外展開を計画されている方々 環境変化の激しい既存事業の中で、目標利益の実現を模索されている方々 リーンスタートアップに関する財務的な仮説検証のアプローチを求めている方々 仮説指向計画法 注2）とは、不確実性の高い新規事業において、経営目標（例．ROIや最終利益）に対して大きなインパクトを与える要因をテスト／検証しながら、その目標を実現していくためのアプローチです。既存事業の新しい地域への展開、外部環境変化の激しい既存事業に対しても活用することができます。ビジネスモデルキャンバスの視点からは、収益の流れとコスト構造に対してズームインしていくものです。

シックスシグマとは シックスシグマとは、1980年代にモトローラによって開発された「品質管理のためのフレームワーク」です。その後、当時GEのCEOだったジャック・ウェルチの推進により大成功を収め、その有効性が世界に知れ渡りました。シックスシグマの目的は、業務プロセスを改善し、製品やサービスの品質のばらつきを抑えること。統計学を用いた定量的な分析をしながらデータドリブンでプロジェクトが進められます。特徴としては、顧客の声（VOC）を活動起点とすること、経営層からのトップダウンであること、得られたリターンを明確に数値化することなどが挙げられるでしょう。 シックスシグマ命名の理由、支えるのは統計学 統計学では、世の中の出来事のうち、誤差を伴う事象に関しては、多くの場合正規分布に従いばらつきをもって発生すると考えられています。データの散らばり具合を表す数値を標準偏差と呼び、シグマ（σ）と表記します

バリューチェーンの考え方はビジネスの基本であり、業種を問わずどの会社にも適用できます。ぜひ身につけて、自社ビジネスのさらなる発展のために役立ててください。 バリューチェーン分析の目的、メリットと取り組み方 「バリューチェーン分析」とは、この「バリューチェーン」を各活動ごとに切り分けて分析するためのフレームワークです。 個別の活動ごとに分析することで、どの工程で高い付加価値が生み出されているのか、またはどの工程に問題があるのかを明確に把握できます。また、各活動について詳しく分析し、自社の強みと弱みを明確にできます。 バリューチェーン分析には主に2つの目的があります。一つ目は各活動にかかるコストを把握し、コスト削減（コスト戦略）に役立てること。もう一つは自社の強みと弱みを把握し、差別化戦略に役立てることです。 競争が激化している現代では、低価格という理由だけで競合他社に勝つことはできません。自

「僕は嘘が嫌いなので、まず最初にお伝えしますが、今日参加した目的は『勧誘』です。“撒き餌”として新規事業立ち上げのポイントはお話しますが、伝えたいのは『ドワンゴに来てくれ』ということです」 セッションの冒頭、川上氏が口にした言葉にはその人柄がよく現れていた。イベントに参加する目的が採用であっても、開口一番、それを身も蓋もなく明かしてしまう起業家は珍しい。建前を嫌い、言いづらい"真実"も平然と語る──そんな川上氏のスタンスが、このセッションを唯一無二のものにした。 株式会社ドワンゴ 顧問 川上量生氏 本セッションで語られたのは、新規事業のつくり方。1997年にドワンゴを創業してから、多くの事業を生み出し、成長させてきた川上氏が事業創造のポイントとして挙げたのは、「競争しない」「専念する」「すべてをマイクロマネジメントする」の3つだ。「今日のお話の中心となるのは『競争しない』ことについて。まず

ナッジ(nudge：そっと後押しをするという意味)の手法が公共政策でも活用されつつあり、環境政策にも一部取り入れています。 環境省@Kankyo_Jpn【3/12まで】 ナッジ(nudge：そっと後押しをするという意味)の手法が公共政策でも活用されつつあり、環境政策にも一部取り入れています。今後も有効活用するために「意識変革及び行動変容につなげるナッジの横断的活用推進事業」の公募… https://t.co/PsJDVO7eyP 2021/03/01 18:33:03

「日本のベンチャー界隈」と言われてもピンとこない人たちでも、オンラインで事業プレゼンやって投資家からカネを集めたり、若い経営者が事業を立てて東証とかに株式上場させて一攫千金とかいうネタを見ることってあるじゃないですか。 名前のある人たちが実名で罵り合う最高のエンターテイメント この前ラウンジでテキーラ一気飲みをした女性が事故死した騒動の後で投資先から縁切りで株買い取りさせて欲しいと言われて揉めた投資家もいれば、まだ上場していないのに下半身だけは発達して女子アナウンサーや知名度はある中堅女優を会社のカネで囲おうとして無事週刊誌に醜聞を書かれたり、果ては派手な女性遍歴から隠し子連れ子が複数いるのに大物女優と別居婚に持ち込んで、初代ドラクエの宿屋の親父よろしく「ゆうべは おたのしみでしたね」とニヤニヤされるケースもまた散見されるわけであります。 現在進行形で問題になっているベンチャー投資における

About Morning Pitchは、毎週木曜AM7時から開催している、ベンチャー企業と大企業の事業提携を生み出すことを目的としたピッチイベントです。 毎週5社のベンチャー企業が、大企業・ベンチャーキャピタル・メディア等のオーディエンス約200～300名に対しピッチを行います。 2013年1月から開始し、2024年6月時点で全500回超、累計2,450社超のベンチャー企業が登壇しています。 デロイト トーマツ ベンチャーサポート株式会社、野村證券株式会社の2社が幹事となり開催しています。

企業活動における重要指標の一つとして注目されているLTV(Life Time Value/ライフタイムバリュー)。日本語に訳すと「顧客生涯価値」となり、ある顧客から生涯に渡って得られる利益のことを指します。マーケティング活動の中でLTVという指標を有効活用するためには、言葉の意味を理解するだけでなく、その背景にある、より実践的な考え方や計算方法などを把握することが重要です。 また、新規顧客の獲得時に活用されることが多いと思われがちな営業・マーケティング手法「インサイドセールス」は、既存顧客のLTV向上にも役立てることが可能です。 この記事では、LTVが注目される背景、算出方法、そしてインサイドセールスがLTVにもたらす効果についても説明していきます。 インサイドセールス関連記事 インサイドセールスとは？その役割・特長と導入の効果を徹底解説インサイドセールス導入・初期のQ&A集（ホワイトペー