３月６日付 よみうり寸評 : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
なぜ、こんなものが流行(はや)るのか。インターネットの世界で利用者が急速に増えている「ツイッター」にそう首を傾(かし)げている人は多かろう◆１４０字以内の短文を誰でもネットに発信できる。読んでもらう相手を決めておく必要はない。いわば「つぶやき」だ。「腹減った」「もう寝る」もある。政治経済や国際情勢、宇宙を語っている人もいる◆最近は政治家もよく「つぶやく」。国会議員など３００人以上が利用中という推計もある。このうち今週話題になったのが原口総務相だ◆１週間前のチリ地震で自ら津波情報をつぶやいて発信。水曜日は国会予算委に遅刻したが、その間もつぶやいていた◆「ツイッター」は英語で「鳥のさえずり」。人々があちこちでつぶやく様を指すらしい。利用者は１００万人以上。つぶやき数も今週、累計１００億回を超えた。政治家の情報発信には格好の道具だ◆ただ発言を取り消せない。流言飛語が怖い災害時も使えるか。「綸言(
若者はなぜ新聞取らないのか 情報にお金払うという感覚なし
若者が新聞を読まないのはお金がかかるから。そして、他のメディアで情報が手に入れられるから――「若者と新聞」に関するマーケティング会社の調査結果は、新聞業界にとって厳しいものになった。だが、若者の「食わず嫌い」という側面も見える。新聞はそのメリットを十分にアピールできていないのかもしれない。 「ニュースはネットを見ていればだいたいわかる」 20歳から34歳までの若者層のマーケティング調査を実施しているM1・F1総研（電通子会社のメディアシェーカーズ運営）は2010年2月25日、若者が新聞をどう捉えているかの調査結果を発表した。 同総研がM1層（20～34歳男性）とM2層（35～49歳男性）を比較したところ、よく言われているように、若者のほうが上の世代よりも「新聞を読まない」という傾向がはっきりと出た。では、若者はなぜ新聞を読まないのか。 もっとも多かった理由が「料金がかかるから」。新聞を読ま
マスコミ、出版 - Yahoo!ニュース
毎日新聞英文サイト ３２社記事を無断利用 毎日新聞社は２７日付朝刊で、英文サイト「毎日デイリーニューズ」のコラム「ＷａｉＷａｉ」（６月閉鎖）が、新聞社、出版社計３２社の記事を無断で利用、翻訳していたことを明らかにし「著作権に対する認識の不徹底を反省し、読者の皆さんにおわびする」との謝罪記事を掲載した。(産経新聞) [記事全文] ・ 英文コラム 記事の無断利用 おわびします - 英文サイトの説明と検証、お詫びなども。毎日新聞 ・ 「低俗過ぎる」毎日新聞英語版のゴシップサイトが批判受け閉鎖 - INTERNETWatch(6月24日) ・ 毎日英語版サイトが広告ゼロで再出発 ネット上の批判いまだに収束せず - J-CASTニュース(9月1日) ・ 飯島元秘書官の談話取り消す＝小泉元首相引退関連の記事訂正−毎日新聞 - 時事通信(9月27日)
新聞・テレビは本当に崖っ縁か？ 週刊ダイヤモンドの特集を読んで考えた｜岸博幸のクリエイティブ国富論｜ダイヤモンド・オンライン
岸 博幸（慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授） 【第18回】 2008年12月05日 新聞・テレビは本当に崖っ縁か？ 週刊ダイヤモンドの特集を読んで考えた 今週号の週刊ダイヤモンドで、マスメディアの苦境が特集されています。丹念に調べてあり、非常に良い出来だと思いましたが、お先真っ暗というレポートが中心で将来に向けたインプリケーションが少ないようにも感じました。取材はされませんでしたが私もメディア論が専門なので（笑）、今回はマスメディアのこれからを考えてみたいと思います。 マスメディアはお先真っ暗か？ マスメディアは、成長産業であるクリエイティブ産業の中核に位置する大事な産業ですが、特集にもあるように、大変厳しい状況に追い込まれつつあるのは事実です。ただ、本当にお先真っ暗かというと、私はそうは思いません。 今苦しいのは、マスメディアが昔ながらのビジネスモデルに拘泥し、また事
ネットユーザーたちが暴き始めた「客観報道」というまやかし＝佐々木俊尚 - 雑誌記事 ニュース：@nifty
言論フラット化 取材現場の様子も、自らの取材対応もブログで叩かれる ネットユーザーたちが暴き始めた「客観報道」というまやかし＝佐々木俊尚 2008年11月25日(火)0時0分配信 SAPIO 掲載： SAPIO 2008年11月12日号 4ページ中 1ページ目 前のページ | 1 | 2 | 3 | 4 | 次のページ -PR- 文＝佐々木俊尚(ジャーナリスト) ネットの普及、ＩＴ技術の進化により、一般の人が目撃したマスメディアの取材現場がネット上に晒されるケースが増えている。また、報道に疑問を持った読者、視聴者がマスメディアに電話をかけ、その対応をネット上に掲載するケースも多々ある。従来は覆い隠されていた取材現場、被取材者としての対応が暴かれることで、マスメディアは大きな危機を迎えている。 化けの皮が剥がされる 「高邁な社会正義」 今年６月８日、秋葉原で無
続・「マスゴミ」と呼ばれ続けて（友人座談会編）
2008年9月1日に掲載したコラム「『マスゴミ』と呼ばれ続けて」では数多くの反響をいただきましたが，中には多数の批判が含まれていました。また，コラムに登場する友人たちからも「自分たちの意図がきちんと伝わっていない」との指摘がありました。そこで，同コラムに登場したIT関連技術者の友人A，おなじく営業の友人B，さらにはインターネットの活用は必要最小限にとどまる公務員の友人C，ネットを十二分に活用するものの筆者を「マスゴミ」とは呼ばない不動産経営者の友人Dを招き，座談会を開催しました。 マスコミは潔く謝罪していますか？ マスコミが「マスゴミ」と批判されることが多いです。どうしてだと考えますか。 友人B：近頃のマスコミからはジャーナリズムの精神を感じ取れないことが多いからだと思います。例えば，大企業と中小企業の不祥事があった場合，中小企業ばかりが叩かれ，大企業の批判には遠慮がちな印象を受けます。本
asahi.com（朝日新聞社）：ネットニュース、見出しだけで名誉棄損 毎日新聞敗訴 - 社会
ネットニュース、見出しだけで名誉棄損 毎日新聞敗訴2008年9月12日19時27分印刷ソーシャルブックマーク 毎日新聞の紙面とインターネットの記事で名誉を傷つけられたとして、家電大手の「ヤマダ電機」（群馬県高崎市）が毎日新聞社に１２００万円の損害賠償などを求めた訴訟の判決で、東京地裁（松井英隆裁判長）は１２日、ネットの記事のみが名誉棄損に当たるとして、１１０万円を支払うよう同社に命じた。 問題となったのは、０７年３月３０日付朝刊の１面に掲載された「不要家電１６００台横流し」との主見出しで掲載された記事。紙面では「収集委託先」などが別見出しになっていたが、ネットでは「ヤマダ電機 不要家電１６００台横流し」などと１本の見出しを掲載し、見出しをクリックすれば本文が読めるようになっていた。 ヤマダ電機側は、不要家電を不正に転売していたのが委託業者だったにもかかわらず、ヤマダ電機が組織的に違法行為を
あの「見出しにこだわる」読売新聞がニュースのRSSを配信--ブログパーツも提供
読売新聞東京本社は6月12日、「ヨミウリ・オンライン（YOL）」の主要ニュースとアクセスランキングのRSSフィードを配信し始めた。また、これと同時に「YOL×kizasi.jp ブログパーツ」の提供も開始した。 YOLでは、2007年2月から女性向けサイト「大手小町」の掲示板「発言小町」の新着トピックスをRSSで配信してきたが、今回はニュースの記事見出しを初めて配信する。配信するニュースはYOLトップ記事と主要ニュース5本の計6本の見出しと、直近1時間でアクセスが多かった30位までの記事の見出しだ。1日あたり100本程度の見出しが配信される見込み。発言小町のRSSと同じで、配信のシステムはトランスコスモスのRSS広告配信管理ソリューション「Pheedo」を利用しており、配信されるRSSには広告も付与される。 また、YOL×kizasi.jp ブログパーツは、きざしカンパニー協力のもと、YO
毎日新聞社内で何が起きているのか（上）:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点 - CNET Japan
電凸が引き起こしたすさまじい破壊力 毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が女性蔑視の低俗記事を長年にわたって配信し続けていた問題について、この一か月の間、毎日新聞社内外のさまざまな人と会った。 その結果わかってきたのは、この事件が毎日のみならず新聞業界全体に与えたインパクトた影響は皆さんが想像しているのよりもずっと大きく、その破壊力はすさまじい状況を引き起こしているということだ。これはインターネットとマスメディアの関係性を根底からひっくり返す、メルクマールとなる事件かもしれない。 何が起きているのかをざっと説明しておこう。まず最初は、ウェブサイトへの広告から始まった。ご存じのように毎日のニュースサイトである「毎日ｊｐ」の広告は、７月中旬から一時全面ストップした（現在は復活している）。毎日に広告を配信するアドネットワークを運営しているヤフーが、広告供給を停止したからだ。名前は公開で
新聞業界 崩壊の理由５つ、いや６つ - Chikirinの日記
「毎日新聞の英語版オンラインウエブサイトに、英語で、ほとんどポルノ小説のような記事が長期間掲載されていて、海外の日本人等多くの人から警告やクレームがあったにもかかわらず毎日新聞が事態を放置。 結局、毎日の HP に広告を出していた企業が広告を引き上げる、という状況になって初めて毎日新聞も事態の深刻さを理解し収拾に乗り出した」という事件。 記事を書いていたのは「英語と日本語はできるが、それ以外の能力は（社会性も判断力も含め）何もない」というよくいるタイプの外人さんのようで、毎日側にはそういう人を管理する意思も能力もなかったんでしょう。 それにしてもこの事件で一番不思議に思えたのは、「毎日新聞がわざわざコストかけてネットで英語記事を書く必要って何？」という点。 “日本語かつ紙媒体”という本丸市場の方でさえ「毎日新聞不要論」が根強いのに、なんで毎日が英語で記事書く必要があったんだろうね。かなり不
【誤報】グーグルが「申し訳ありません」--ウイルス対策のため、検索に認証が必要に:マーケティング - CNET Japan
以下の記事を掲載しましたが、ここに書かれている内容はまったくの誤報で、正しくありません。弊社（シーネットネットワークスジャパン株式会社）のネットワーク障害により、弊社からGoogleに検索クエリを送信すると頻繁にこのエラーメッセージが表示されることがわかりました。また、最後の段落で『これは世界的に起こっている問題のようで、海外のニュースサイトでは「グーグルのエープリールフールネタか」と報道する動きもある』としてますが、これはこの記事で書かれているエラーメッセージのことに言及された話ではありませんでしたので、世界的に起こっている問題ではありません。グーグル株式会社様ならびに関係者、読者のみなさまにご迷惑をおかけしたことを深くお詫び申し上げます。 グーグルの検索サービスに異変が起きているようだ。検索しようとすると「申し訳ありません」という表示が出て、検索機能を使うためにはサイトに表示された文字
世界一優秀な日本のテレビ局 - 池田信夫 blog
マスメディアが「第四の権力」だとはよくいわれることだが、舛添要一氏によれば、派閥の崩壊した自民党では「メディアが最大派閥になった」という。与野党のねじれで官僚機構の調整機能が麻痺してしまった現状では、「大連立」騒動を読売新聞が仕掛けたように、メディアが権力の空白を埋める第一権力になったのかもしれない。 きょうの「サイバーリバタリアン」で取り上げた電波の話は、先週のICPFシンポジウムで話した内容だが、そのあと、ある無線の専門家に「池田さんの言うことは、技術的には正しい。しかし、あなたの理屈はアメリカでは通るかもしれないが、日本では無理だ」といわれた。彼は、この話は「最初からVHF帯は放送業界が取り、UHF帯は通信業界に60MHz空けるという結論が決まっており、『懇談会』はその結論に誘導するセレモニーにすぎない」という。UHF帯(710〜770MHz)を空けるのは「アナアナ変換に携帯業者の
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
色で記事の傾向見るアプリ…ＮＩＣＴ・読売共同開発 : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
ＮＨＫの討論番組で驚いたネットに対する認識不足 ビジネス-最新ニュース:IT-PLUS
Amazon.co.jp: 検証 日本の組織ジャーナリズム: NHKと朝日新聞: 川崎泰資, 柴田鉄治: 本
http://www.news.janjan.jp/media/0809/0809237909/1.php
毎日新聞社 - 毎日デイリーニューズ「ＷａｉＷａｉ」問題 おわびと調査結果
サービス終了のお知らせ ： 新ｓ あらたにす（日経・朝日・読売）