私は英語を話す時、アメリカ人の前では緊張しないが、隣に聞き耳を立てる日本人がいるとやたらと緊張する。 「帰国子女のわりには、発音が悪い」 「帰国子女のわりには、文法がおかしい」 そんなことを言われそうな気がするのだ。 英語が完璧でないと“嘲笑”の的にする日本人 実際に言われたことはない。面と向かってはない。だが、きっと陰で言われている。だって、私の英語は南部なまりだし、子ども英語だし、何と言っても、そうやってあーだこーだと批判する日本人を、これまで幾度となく見てきたからである。 楽天の三木谷浩史会長兼社長が、「英語の社内公用語化」を発表した時にも、三木谷氏自身の英語力を疑問視する意見がネットで上がっていた。 「ジャパニーズイングリッシュ」 「発音悪い」 「原稿を暗記したのでは？」 きっと完璧なアクセントと発音と文法で話せる日本人たちが、恐らく完璧な英語をお話しになる方々が、あーだこーだと言

このコラムについて このコラムでは、大きな努力をすることなく、読者のみなさんの現在の英語力をブラッシュアップするだけで外人と話せるようにアドバイスします。み なさんはご自分では気づいていないでしょうが、本当は英語をしゃべる下地が既に十分あります。それを引き出すのがぼくの役目です。 「そんなことができるはずがない。今までいろいろな方法を試してきたがうまくいかなかった」と思っている方こそぼくの方法を実行してみてくださ い。従来の方法論とは決定的な違いがあります。 それは著者であるぼく自身が今まで一度も英語を好きになったことがないからです。 従来の方法は英語の達人がつくり上げたもの。達人たちは「英語大好き人間」なのです。その点、みなさんもぼくも、英語は仕事をしていくための手段 にすぎません。 好きでもない英語をうまく使いこなすためのコツがこのコラムの核心です。 記事一覧

ゲームの普及で、盛り上がる携帯電話向けSNS業界。水面下では法に触れかねない行為が蔓延している。2大勢力に挟まれたベンチャー企業から悲鳴が上がる。 「売り上げが突如半減」「事業計画が完全に狂ってしまった」…。 悲痛な声を上げているのは、携帯電話向けSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）で2大勢力を築いているグリーとディー・エヌ・エー（DeNA）の争いに巻き込まれたベンチャー経営者たちだ。 今年8月初旬、DeNAが運営するSNS「モバゲータウン」にゲームを提供中のベンチャー企業の役員は、こんな連絡を受けた。「グリーに今後ゲームを出した場合、今後トラフィックを流さない（会員を誘導しない）」。DeNAからの突然な通告だった。 ほかのベンチャー企業もこう証言する。「グリーとうち（DeNA）、どっちの陣営につくんだという話をされた」。 この踏み絵はベンチャー企業だけに向けられたようだ。大手

このコラムについて 今年8月、東証1部上場のIT企業、サイボウズの青野慶久社長が育児休業（＝育休）を取得して話題を呼んだ。昨今、子育てを楽しみ、育児に積極的に取り組む男性“イクメン”が徐々に増えているとはいえ、育休を取るとなるとハードルはまだまだ高い（2009年度の男性の育児休業取得率は1.72％と過去最高に達したものの、先進国の中では最低レベル）。「24時間、365日仕事をしていたい」と言ってはばからず、仕事人間を自認する青野社長がなぜ育休を取ったのか、どんな育休を過ごし、仕事や育児に対するどのような気づきや発見、心の持ちようの変化があったのかを語る。 記事一覧

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気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン ブレるトップは嫌われる 菅直人首相のリーダーシップが問われている。 景気回復の遅れと事業仕分けによる財源確保の見込み違いの中で、マニフェスト（政権公約）をどこまで守るつもりか、それとも修正するつもりか。消費税と法人税の見直しは、結局いつどのようにやるのか。小沢一郎氏への党としての姿勢はどうするのか。沖縄県・尖閣諸島沖で中国漁船が海上保安庁の巡視船に衝突した事件では、船長の拘留を延長しながら直後に那覇地方検察庁との不透明なやり取りで釈放、ビデオの公開も含め中国に対して中途半端な対応を繰り返した。 明確な考え方も方針も見えない、右に行ったり左に行ったりとブレているように感じているのは、野党だけではない。がしかしそれは菅さんに始まったことではないだ

このコラムについて 「武器のない戦争が始まった」「インパクトはインターネットを越える」。世界中の都市を環境配慮型に作り直すという壮大な事業が始まりました。先進国でも新興国でも、一斉に動き出したスマートシティ実証プロジェクト。その数は300とも400とも言われます。このコラムでは世界各地のプロジェクト動向を地域別にレポートします。 　執筆は、日経BPクリーンテック研究所と日経ビジネス「スマートシティ」特集班が担当します。 記事一覧 記事一覧 2010年10月4日 スマート市場は20年で3100兆円 蓄電池が約半分、次世代自動車は3200万台に エネルギー関連だけ見ても、太陽光発電などの再生可能エネルギーや次世代自動車などの低炭素型の機器が大量に導入され、それに伴って系統電力網を安定化するための蓄電池や送配電網の市場が拡大する。 2010年9月29日 アジアで狙う技術標準の座 インドで経産省、

「世界一のクリエーティブ集団」を目指す、ファーストリテイリングのグローバルコミュニケーション部は、本格的なグローバル展開を前に「UNIQLOCK」と「UNIQLO CALENDER」という自前のメディアを築いた。ウェブサイト、ブログ、iPhone、iPadと、コンテンツの配信先を拡げながら、グローバルでのブランディングに大きく寄与する恒久的な「自前メディア」として育んでいる。 一方、新商品や新規出店に際する個別のキャンペーンにおいても、消費者との新たなコミュニケーションの接点を開拓し、次々と驚きを生むクリエーティブを放っている。ただし、ブランディングが長距離のマラソンなら、個別のキャンペーンは短距離走。リアルの店舗での売り上げや集客など、より強く直接的な結果を求められる。 そこでユニクロが目を付けたのが、世界2億人が集まる“つぶやきメディア”「Twitter（ツイッター）」だった。

米国のビジネス雑誌「フォーブス」が大改革に乗り出す。 ペーパー版は9月末に発売する号から誌面を刷新する。ウェブサイトは半年かけて改変し、数百人の寄稿者が自ら執筆し自ら編集した記事を掲載する計画である。 この6月に新設されたチーフ・プロダクト・オフィサーのポストに就任し、「フォーブス」改革の指揮を執るルイス・ドゥボーキンにフォーブス本社でインタビューした。 まず、ドゥボーキンの経歴を見ておこう。 ドゥボーキンは、「ニューヨーク・タイムズ」「ニューズウィーク」「ウォールストリート・ジャーナル」「フォーブス」の編集者などを歴任した後、AOLに移った。AOLでは8年にわたって様々な任務を担当し、芸能情報サイトTMZの創設にも関わった。 こうして、新旧メディアの両方で豊富な経験を積んだ後、ドゥボーキンは、フォーブス・メディアとベンチャーキャピタル・ファームのフューズ・キャピタルが出資したニュースサイ

いつからだろう。ユニクロから「ダサい」イメージが払拭されたのは。「ユニばれ」という言葉がなりを潜めたのは。 「服を変え、常識を変え、世界を変えていく」――。 日本の「ユニクロ」から世界の「UNIQLO」へと変貌を遂げようとしているファーストリテイリングの企業理念だ。 1900円の「フリース」、保温効果が高い「ヒートテック」、著名デザイナーを起用した「＋J」、990円の「ジーンズ」…。 確かにユニクロは、型破りの価格、膨大な品揃え、かつてない商品と、常識を超えた展開で消費者を驚かせ、国内最大のSPA（製造小売り）へと飛躍した。そしていま、2015年までに国内外の収益を逆転させるべく、海外出店を加速させている。 だが、常識を変え、世界を変えようとしているのは商品だけではない。消費者とのコミュニケーション、広告宣伝もしかりである。 いまや、すっかり世界三大広告祭の常連となったユニクロ。その栄誉を

このコラムについて クラウドはアマゾンのEC2のようなインフラ層から、グーグルのGmailのようなアプリケーション層のサービスに至るまで、企業システムのあらゆるレイヤーをカバーするようになった。 クラウドを利用すれば、短時間・低コストでシステムを構築できるだけでなく、事実上無限ともいえるIT資源が使えることで、企業に新たなイノベーションをもたらす可能性も高まる――。 日本でもクラウド時代が本格的に幕を開けようとしている。 記事一覧

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 楽天が物流インフラの整備に本腰を入れる。 約8000坪の倉庫スペースを千葉県市川市塩浜に確保した。物流不動産開発のプロロジス（東京都港区）が所有する汎用型物流施設「プロロジスパーク市川I」の4階で、アマゾンジャパン（東京都渋谷区）の「アマゾン市川フルフィルメントセンター」とは目と鼻の先だ。 今年3月に100％出資で設立した物流子会社の楽天物流が新センターの運営に当たる。同社は5月中に倉庫業および貨物利用運送業の申請を済ませ、仮想商店街「楽天市場」の出店者を対象とした物流事業を開始する。 全国の出店者の物流をネットワークする これまで楽天は、物流機能をアウトソーシングやアライアンスで手当てしてきた。自社で在庫を抱えることも避けてきた。 2008

ツイッターやFacebookといったソーシャルメディアの普及により、個人が実名または実名と同等のハンドルネームなどで情報発信するケースが増えてきた。個人を特定できる形での情報共有の先にあるのは、個人がブランドになる社会だ。 パーソナルブランディングの専門家であるダン・ショーベル氏は、著書『Me2.0　ネットであなたも仕事も変わる「自分ブランド術」』の中で、「ほとんどの人はWeb2.0の世界で自分のキャリアを管理する方法をまだ理解していない。しかし新しいメディアの使い方とパーソナルブランディングの秘訣を学べば、自分の限界を打ち破り、さらなるキャリアアップを実現できる」と指摘する。邦訳の刊行に合わせ、著者のダン・ショーベル氏にパーソナルブランディングの最前線を聞いた。 ダン・ショーベル（Dan Schawbel） Millennial Branding, LLCのマネージングパートナー。New

論点の意欲は買える。しかし、日本で経営のプロが育たないのはしがらみのせいだけだろうか。もちろん、これが最も大きな要素であることは認める。しかし、このほかに2つ。「情報力」と「戦略的構想力」をもっと強調すべきと思う。これを経営者だけではなく、組織の構成員のコンセンサスとして持つ文化がこの国にはかけている。　経営者の資質としての必要性を、この文章の中で、筆者も述べてはいる。「何が強みか」という発想。　しかしさらにコンペティターの「強み」と「弱み」。そこから相対的にも浮上する「私」の「強み」と「弱み」。これをどうやって、「勝利」に繋げていくか。　「成長戦略」でもこの点の議論と十分な「準備」が必要なのではないだろうか。筆者が本文中で言っていると思うが、「捨てる勇気」。もし、「しがらみ」が邪魔をするのなら、この国の指導者にも外国から「国家経営のプロ」を呼ぶ必要があるのだろうか。それが「国家独立の終焉

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