サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。

TechTargetジャパンは2011年7月12日から21日、会員を対象に「情報共有」に関するアンケート調査を実施した。調査からは、現在情報共有のために導入しているツール、現状の情報共有環境の課題などが明らかとなった。本稿では調査の一部を抜粋して紹介する。 調査概要 目的：TechTargetジャパン会員の情報共有環境について調査するため 方法：Webによるアンケート 調査対象：TechTargetジャパン会員 調査期間：2011年7月12日～21日 有効回答数：200件 ※回答の比率（％）は小数点第1位を四捨五入し表示しているため、比率の合計が100％にならない場合があります。 情報共有のために導入しているツールは？ 情報共有のために導入済みの製品／サービスを尋ねた結果、「電子メール」（93.5％）、「ファイルサーバ」（85.5％）、「グループウェア」（79％）などはほとんどの企業で導入

毎年恒例の日経コンピュータの顧客満足度調査の調査結果が8月16日に発表されている。各種分野でのランキングが発表されているがグループウェアの部門では、昨年に続き日本IBMのLotus Notes/Dominoが最下位だ。個別の項目の数値の傾向も昨年とほぼ一緒で「機能」以外の項目では満足度が総じて低く、継続意欲度も低い。 同時期にITmediaのテックターゲットジャパンが出した「情報共有に関するアンケート調査」を見ても、グループウェア全体で満足していると回答した数は23.4%（スライド12）なのに対してLotus Notes/Dominoのそれは16.7%（スライド14）にとどまる。 では、Lotus Notes/Dominoの何がダメなのか。スライド19にそのヒントがあるがLotus Notes/Dominoユーザは「運用管理コストが高い」「文書管理・文書検索機能が弱い」「モバイル対応してい

参考意見としてターゲット消費者の意見を取り入れているのは10%に過ぎず、90%が消費者の意見を聞かずにデザインを決定している。 デザイン決定のポイントは、「発注側の経営者・上司・担当者の好み」が54%。「サイト制作のゴールを達成できそうだから」（20.7%）の倍以上の割合で「好み」を優先。 27.3%が「発注側の経営者や上司の独断的な意向で最終決定の直前にデザインがひっくり返った」ことで困った経験がある。 これは、デザイン決定のプロセスをビジネス目的に対して最適化するための消費者評価（アンケート）ソリューション「CREATIVE SURVEY」を提供する株式会社フォーデジットとWeb担当者Forumは、共同で行った、「Webサイトのデザイン決定プロセスに関する調査」の結果のハイライトだ。 この調査は、企業サイトの制作において、デザイン決定がどのように行われているのかを調べることで、ビジネス

Facebookのアクティブ会員数が噂の6億人を超え、一気にに6.1億人となったようだ。 【出所: Socialbakers】 情報源は、In the looop読者にはおなじみ、Socialbakers だ。このサイトの統計は、Facebookが広告主用に公表している数字を定期的に抽出しているものだ。そのため、Facebook自社公表値に準ずると言ってよいだろう。 そして、少し停滞気味だった日本のFacebookアクティブ利用者もついに200万人を超えたようだ。 【出所: Socialbakers】 日本総人口に対する普及率は1.59%、また国内ネット人口(PCベース)に対する普及率は2.03%となった。 なお、この統計値は、Facebook会員の中で月に1度以上アクセスしたことのある利用者を対象としている。会員以外も含めた訪問者については、ニールセン最新情報(1月18日)によると308

NTTレゾナントとループス・コミュニケーションズは、「gooリサーチ」登録モニターのなかでTwitter企業アカウントを保有し、通常業務でTwitterを運用する立場にある企業の担当者を対象に「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査を実施、1月20日にその結果を公表した。 有効回答者数は480名。この調査は、2010年7月に行われた「企業におけるTwitter活用調査」の第2回目調査として位置づけられており、今回調査では前回との比較も行われている。ソーシャルメディアとしては「Facebook」「mixi」「YouTube」「ブログ」「Ustream」、そして「Twitter」が採り上げられている。 一番人気はTwitter、YouTube利用も伸びるまず、これらソーシャルメディアの活用有無を質問したところ、前回調査と比較すると、すべてのサービスにおいて活用者割合が上昇。なかで

お金がかからない＆比較的収集が容易な統計サイトを挙げてみました。ご参考までです。世界経済（日本含む）の統計サイトです。

アメリカの調査機関PewResearchCenterは2010年12月15日、諸外国のソーシャルメディアの浸透ぶりなどを示した調査結果【Global Publics Embrace Social Networking】を発表した。各国のソーシャルメディアやインターネット、携帯電話の浸透ぶりを比較検討できる興味深い資料である。今回はその中から、主要国におけるソーシャルメディアの世代間ギャップについて見ていくことにしよう。 今調査は2010年春に対面あるいは電話での口述質問で行われたもので、国によって調査母体数は異なり、数百-数千の範囲となっている。中国・インド・パキスタンは都市部だけの調査だが、それ以外は各国全地域を対象にしている。 各国の調査母体に対し、ソーシャルメディア(Facebookやツイッターに限定せず、それぞれの国の主要ソーシャルメディアを意味する。例えば日本の場合、Facebo

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン

調査会社の富士キメラ総研は、日本国内のクラウドコンピューティングに関するサービスの市場予測を発表しました。 PaaS/IaaSは10倍以上の成長 予測によると、創成期から成長期に移行しつつあるクラウドコンピューティングの市場では、アプリケーションをサービスとして提供するSaaS（Software as a Service）が中心的な存在で、市場規模は2009年度が1313億円、2010年度は1502億円。それが5年後の2014年には約1.6倍の2119億円になるとのこと。 ITの基盤をサービスとして提供するPaaS（Platform as a Service）やIaaS（Infrastructure as a Service）は、さらにそれ以上の成長を見せ、2009年度には133億円、2010年度には250億円、2014年度には1508億円と見込まれ、2009年度と比較して11倍以上にもな

商用車向けテレマティクスサービス市場は自動車業界のみならず、ITベンダーや通信業界、サービスプロバイダーも巻き込み、2020年に向けて巨大市場に成長すべく動き出した。2025年に年1000億円市場に到達するとみられる同市場を考察する。 2010年の世界自動車市場は、アジアなど新興国の低価格車が多くを占めるようになってきた。低価格車ゆえに、最新技術をふんだんに使ったIT／ITS機能は搭載されにくくなってきている。だがこの状況下においても、商用車向けテレマティクスサービス市場には注目すべきビジネスチャンスが存在する。 商用車向けテレマティクスが期待されているのは、日本および世界各国の国家目標として、（1）二酸化炭素（CO2）排出量削減、（2）エネルギーマネジメント実現――の2点が掲げられているからだ。今や商用車向けテレマティクスサービス市場は自動車業界のみならず、ITベンダーや通信業界、サービ

A data protection taskforce that’s spent over a year considering how the European Union’s data protection rulebook applies to OpenAI’s viral chatbot, ChatGPT, reported preliminary conclusions Friday. The top-line takeaway…

ループス・コミュニケーションズとNTTレゾナントの調査から、企業によるTwitterの活用実態の最新結果が明らかになった。Twitterを実際に運用する企業の担当者は、運用期間や活用目的、課題をどうとらえているのか。最新動向を伝える。 ループス・コミュニケーションズとNTTレゾナントは8月5日、Twitterの公式アカウントを運用する企業の担当者を対象に実施した「企業におけるTwitter活用状況」の調査結果を発表した。日本企業のTwitter活用の実態を明らかにすることを狙いに、7月9日から12日まで調査を実施した。有効回答者数は315人。 Twitterアカウントの運用期間「6カ月未満」が64.2％ Twitterアカウントの運用期間は「1カ月未満」が23.2％で1位だった。以下「3カ月～6カ月未満」が21.6％、「1カ月～3カ月未満」が19.6％と続いた。これらを足しあわせた「6カ月

ECサイトの売り上げ増を見込み、「サイト内での施策」に注力する企業が増えていることが矢野経済研究所の調査で明らかになった。インターネット広告の費用対効果の低下に伴い、ECサイト内でLPOやEFOを実施する機運が高まっている。 矢野経済研究所は8月2日、EC（電子商取引）サイトの集客や販売促進に関連する調査結果を発表した。 ECサイトの売り上げ拡大　鍵を握る「サイト内施策」 ECサイトの売り上げ拡大において企業が最も重視している施策は、「サイトへの集客」が37.1％でトップだった。「サイト内での施策」（33.0％）、「既存顧客に対する施策」（29.9％）が続いた。 3年前に実施した同じ調査では、「サイトへの集客」（70.2％）、「既存顧客に対する施策」（17.0％）、「サイト内での施策」（12.8％）という割合だった。3年前と比べて、サイト内での施策が12.9ポイント増え、サイトへの集客が3