バイラルメディアがクソか？はさておき、全文コピペメディアは死に絶えよ（えふしん） - 個人 - Yahoo!ニュース
Facebookのタイムラインに流れてきた、とある盲導犬の感動的な話。沢山シェアされていて、沢山コメントがついていて、あぁいい話だなぁと思ったら、文章終わりにサイト名らしき名前が書いてあった。 そこにはリンクはなかったので、文章をコピペしてGoogleで検索してみたら、なんとただの全文コピペサイトだった。しかも強調やレイアウトが省略されていて、微妙に劣化している。 でもシェアする人たちは、それが盗用コピペサイトであることはわからず感動している。 これが悪質なバイラルメディアと言われるWebサイトの一つの特徴である。 そういう状態を示して、バイラルメディアはクソだ、クソじゃないと、それなりの意見が白熱しているが、そもそも「バイラルメディア」の定義がよくわからない。 短期間にシェアされることを目的としているなら、大体どんなブログもそれは志向してる。多くのバイラルメディアなどと呼んでいる実態は、
ソーシャルメディアはいかに歴史を作りうるか
ソーシャルメディアはいかに歴史を作りうるか (TED Talks) Clay Shirky / 青木靖 訳 2009年6月 メディアをめぐる状況の変化についてお話します。それは世界に伝えたいメッセージを持つ人にとって、いったいどんな意味を持つのか? いくつかの事例を通してこの変化を説明します。 まずは、去年11月の大統領選挙です。おそらく新聞でご覧になっているでしょう。一部の地域で投票妨害に対する懸念が持たれていました。投票をビデオに撮ろうという話になりました。写真や動画を撮れる携帯を持った人が、自分の行った投票所を記録に収め、何らかの投票妨害が行われてないか見張るわけです。撮った映像は一か所に集められます。これは一種の市民による監視として機能します。彼らは自分の投票をするだけではありません。投票全体の神聖が犯されないよう、活動するのです。これはみんなが繋がっていることを前提とするパタ
大人の階段登る朝日新聞が衆人環視の中、CNET JAPANを高値掴み - やまもといちろうBLOG（ブログ）
「あれはいい買い物だった」と笑える日が来るのさー。 朝日新聞、CNET Japanを事業継承 9月1日から運営へ http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0907/01/news079.html ただ、良くも悪くもオーソリティ度の高いメディアが、ネットメディアを買収して事業強化を図るというのはチャレンジとしては全然アリで、あとは事業基盤の維持・拡大のためにどうメディアクロスさせて広告収益を上げていく事業を組み立てるかという問題でありまして。 朝日新聞、CNET買収か？ http://redpen.jp/2009/05/27_05594.php ただ、CNETは随分前からOnsaleで、エキサイトやトランスコスモスにも結構早い段階で断られて、あまりにも派手に売却先探しをしていたのか、着地の一ヶ月も前にネットにも書かれてしまい、衆人環視のなかで最終的に朝日
個人の狂気を見い出すフィルタリングシステム:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点
日本映画は風景を描く 世界を代表する三つの国の映画産業――アメリカ映画とフランス映画、そして日本映画の違いって何だろうか？ そういう問題提起がある。 観点はさまざまにあるから単純化しすぎるのは危険かもしれないが、こういうひとつの切り口がある。「アメリカ映画は物語を描き、フランス映画は人間関係を描き、日本映画は風景を描く」。ハリウッド映画は完璧なプロットの世界で、物語という構造を徹底的に鍛え抜いて作り上げ、導入部からラストシーンまで破綻なく一本道を走り抜けられるように構成されている。 フランス映画の中心的なテーマは、関係性だ。夫婦、父と子、男と愛人、友人。そこに生まれる愛惜と憎悪をともに描くことによって、人間社会の重層性を浮かび上がらせる。 日本映画は、風景を描く。自然の風景という意味ではない。目の前に起きているさまざまな社会問題や人間関係の葛藤、他人の苦しみ、さらには自分の痛み。われわれに
透明性の低いコミュニケーション | smashmedia
ごめんなさい。smashmediaのブログは削除されました。 10年に渡り、あちらこちらに書き連ねてきましたが、ご愛読いただきほんとうにありがとうございました。またリンクしてくださった方にも、心からお礼申し上げます。 以下、少し駄文を書きます。 ブログには「パーマリンク」という基本的な考え方があり、すべての発言や記事は半永久的に固定されたURLによって公開され、未来におけるアクセス権（閲覧可能性）を担保するという、じつに素敵なコンセプトなのですが、一方で古い情報が永遠に残り続けてしまうという弊害も生んでいます。 ブログというものが「ストック」であるならば、そこに書かれた内容に対して、書き手であるブログ運営者は責任をもつべきで、自らの考え方が変われば内容を更新し、状況や情報が変われば現在にあわせて修正すべきです。 でも現実問題として、そこまでさかのぼって更新や修正をできるほうが稀で、結果とし
報道の問題とインターネットの危険性：Software Development：オルタナティブ・ブログ
ニューヨーク州の Buffalo (ナイアガラの近く) で、旅客機の墜落事故があって報道されたが、この報道に関して、２点気になったことがあった。 私が見たニュース情報は、Yahoo のニュースに表示された読売新聞の記事であったが、まず読売新聞の報道が、墜落した航空機が以前高知空港で胴体着陸をしたボンバルディア社製のDHC8-Q400 であったことが強調されすぎていたように感じた。今回の報道は事故があったことの報道で終わるべきだったと思うが、タイトルに「高知の胴体着陸と同型ボンバル機、住宅に墜落...」と書いたことで事故報道をボンバルディアの航空機の品質の問題とリンクしてしまった。まだ調査も始まっておらず、事故の原因が機体の問題かどうかなど全くわからないのにタイトルに「ボンバル機」と書くことで読者に「やっぱりまたボンバルディアか」という印象を持たせようとする意図が見える。ただ、タイトルにボン
livedoor ニュース - インターネット関連のメディアには回答できない＝毎日新聞英語版の検索エンジン拒否で
インターネット関連のメディアには回答できない＝毎日新聞英語版の検索エンジン拒否で 2008年07月12日07時29分 / 提供：PJ 【PJ 2008年07月12日】− 前の記事「毎日新聞が検索エンジンを拒否！？ メディアの自殺行為か」で筆者は、「低俗すぎる」記事を掲載し問題になっていた毎日新聞運営の英語サイト「毎日デイリーニューズ」が全ての検索エンジンの「クローラー」を拒否する設定をしている事を書いた。また、本来広く読まれる事を目的としたニュースサイトが不祥事を起こした後に検索エンジンを拒否し、いわば「引きこもり」状態になってしまったのはなぜなのか？ という疑問も投げかけた。 筆者は記事を投稿した７月10日に毎日新聞に電話をかけ、取材を申し込んだ。電話に出たのは、社長室の広報担当の男性。落ち着いた声の感じから、年配の方のようである。やりとりは FAXで、と指定されたので、以下のような
WaiWai騒動後に想像力を働かせる時期 - 雑種路線でいこう
WaiWai事件について相変わらず燃料が投下され続けていることに驚きを感じるが、はしゃぎっ放しで大丈夫だろうか。いまは沈黙を守っているマスコミが、いずれネット叩きの格好の材料とするかも知れず。自主調査の不備を指摘する淡々とした調査には驚嘆したが、電凸のノウハウを纏めて煽動するWikiには若干の危なっかしさを感じる。 日本での判例を調べていないので、こういった活動が今のところ刑法の禁じる威力業務妨害に当たるかは疑義があるが、ネットの社会的影響が高まれば反動も予想される。以前からネット大衆運動が猖獗を極める韓国では、弁護士協会が注意喚起しているようだ。WaiWai騒動におびえるマスコミとネット上の大衆運動そのものを封じたい勢力との利害が一致し、ネット上での煽動を違法情報として規制する枠組みをつくろうという動きが出ることを懸念する。 過去の経緯について誤摩化しているようなら真相究明は進めるべきだ
毎日新聞社内で何が起きているのか（下）:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点 - CNET Japan
毎日上層部と会って話した 7月20日に毎日新聞が低俗記事についての検証紙面を掲載したが、その直前に私は同社の上層部の人と話す機会があった。このとき私は、次のように話した。 ――マスメディアとインターネットの対立は、団塊の世代をはじめとする中高年と、30代のロストジェネレーション世代を中心とした若者層の世代間対立という背景事情を持っている。この対立はブログ論壇がネットの空間の中に現れてきた2004年ごろからくすぶりはじめて、2005年には郵政解散でこの対立が顕在化し、小泉元首相批判を繰り返したマスメディアに対しネット世論は小泉指示に回った。小泉圧勝という結果は「マスメディアよりもネット世論の方が正しかった」という初めての勝利体験をネットの世界にもたらしたが、しかしその後はこうした対立が鮮明になるような状況は生まれてきていなかった。これがある種の焦燥感となって「ブログの世論はリアルに何の影響も
毎日新聞社内で何が起きているのか（上）:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点 - CNET Japan
電凸が引き起こしたすさまじい破壊力 毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が女性蔑視の低俗記事を長年にわたって配信し続けていた問題について、この一か月の間、毎日新聞社内外のさまざまな人と会った。 その結果わかってきたのは、この事件が毎日のみならず新聞業界全体に与えたインパクトた影響は皆さんが想像しているのよりもずっと大きく、その破壊力はすさまじい状況を引き起こしているということだ。これはインターネットとマスメディアの関係性を根底からひっくり返す、メルクマールとなる事件かもしれない。 何が起きているのかをざっと説明しておこう。まず最初は、ウェブサイトへの広告から始まった。ご存じのように毎日のニュースサイトである「毎日ｊｐ」の広告は、７月中旬から一時全面ストップした（現在は復活している）。毎日に広告を配信するアドネットワークを運営しているヤフーが、広告供給を停止したからだ。名前は公開で
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【速報】日テレのデータ放送のメッセージが2ch化 日テレが謝罪 : ニュー速VIPブログ(`･ω･´)
ネットがテレビを飲み込む日: 本: 池田 信夫,西 和彦,林 紘一郎,原 淳二郎,山田 肇