出馬の河野太郎氏、「Xでブロックする人に総理大臣の資質はあるのか」指摘に反論（全文）
デジタル大臣を務める河野太郎氏は8月26日、自由民主党（自民党）総裁選への立候補を表明した。その記者会見の場で河野氏は、X（旧Twitter）上で一般ユーザーをブロックしている自身の行為への指摘について「誹謗中傷してきた人をブロックする行為は当然で、ブロックが批判される風潮は危険だ」と反論した。 会見で河野氏は「一般ユーザーをブロックする行為が総理大臣の資質としてふわさしいのか」という問いに対して、次のように回答した。 （以下、河野氏の発言） 「SNSでの誹謗中傷が増えてきている。Twitterの場合はXと名前が変わってから誹謗中傷あるいはフェイクニュースがあまり管理されなくなってきてしまったのではないかと残念に思っている」 「誹謗中傷がある程度野放しになったことで、政治家や芸能人、さらにはオリンピック選手なら誹謗中傷して良いんだと、誹謗中傷される対象がどんどん広がっている。あるいは一般の
X（旧Twitter）、ニュースリンクの見出しを削除へ
X（旧Twitter）にまたしても大きな変更が加えられる。同プラットフォームはまもなく、フィードでのニュース記事の表示方法を変更する計画だ。 ニュース記事は現在、記事の見出しと簡単な概要を示すテキスト（後者はウェブ版のみ）に出典元のウェブサイトが添えられた、小さなプレビューカードの形式で表示される。しかし、この新たな変更が導入されると、ニュース記事には、リンク付きの記事画像だけが表示され、その他の情報や内容は表示されなくなる。画像は、その記事へのリンクとして機能する。 この変更は、Xの最高経営責任者（CEO）を務めるElon Musk氏の発案で、同氏の公式アカウントのリポストを通して発表された。「これは私が直接提案したものだ。美観が大いに向上するだろう」と同氏は記している。Musk氏は、「速報：Xはタイムライン上のニュースリンクの表示方法を変更する。見出し／テキストが削除されて、リンクには
AIが生成した作品は著作権で保護されない--米裁判所が判決
クリエイティブな領域における人工知能（AI）との争いにおいて、人間が1つの勝利を収めた。米連邦裁判所判事は先週、AIが生成した作品は著作権で保護されないとの判決を下した。 Beryl Howell連邦地裁判事は判決文の中で、「人間の手にまったく導かれることなく動作する、新しい形態の技術によって生成される作品を保護するほど、著作権法が範囲を広げられたことはない。人間の創造物であることが基本要件だ」と述べた。 特に、米映画俳優組合（SAG-AFTRA）がストライキに入ってから100日間以上が経過し、AIを利用して脚本を制作するという概念が勢いを増す中、AIが生成した作品が法的保護を受けないという考え方は、クリエイティブな分野に携わる人々にとって朗報だ。 著作権は時代に適応していくものだが、「人間の創造性が新しいツールを経由したり、新しいメディアとして実現したりしても、人間の関与が著作物性の根幹
「後進国だったことに愕然」--岸田総理が日本のデジタル化へ決意、マイナ会見で表明（発言全文）
内閣総理大臣を務める岸田文雄氏は8月4日に会見を開き、「マイナ保険証」をめぐる混乱への対応、そして日本のデジタル化への決意を表明した。 まず、マイナ保険証については、2024年秋を予定する紙の健康保険証廃止、およびマイナ保険証へ一体化する方針を維持すると明かした。 一方で、マイナ保険証を保有していない人全員に資格確認証を発行し、その有効期間やカードの形状は現行の保険証を踏まえると表明した。 なお、2024年秋という紙の保険証の廃止時期については「国民の不安払拭が最前提」としたうえで、「さらなる期間が必要と判断される場合には必要な判断をする」とも述べ、延期に含みを持たせた。 岸田総理、日本のデジタル化へ決意（発言全文） 岸田総理はマイナ保険証への対応と合わせて、日本のデジタル化への決意を表明した。 ──以下岸田総理の発言（要約含む） 「2020年に私は党の政調会長としてコロナとの戦いの最前線
ニュースを「TikTok」で見るなら偽情報に注意--見分けるための3つのポイント
18～24歳の若者のうち、「TikTok」をニュースソースとして利用している人の割合は20％で、2022年から5ポイント増加したことが、Reuters Institute for the Study of Journalismの報告書「Digital News Report 2023」で明らかになった。 活字メディアの人気はこの数十年、下がり続けている。電子機器があればソーシャルメディア経由で、たいていは無料でニュースにアクセスできるようになったからだ。しかし、テレビや活字メディアの市場が縮小する状況でも、デジタルメディアがその空隙を埋めているわけではないことを、Digital News Reportの調査結果は示している。 TikTokや「Instagram」「Snapchat」の場合、ユーザーはジャーナリストよりも、有名人やインフルエンサー、ソーシャルメディア上のスターが伝えるニュース
政府の新方針「アプリストア開放義務化」--iPhoneを危険に晒すだけで利点ゼロの可能性
政府のデジタル市場競争本部は今回の報告書において、iPhoneなどを販売するアップルに対し、App Store以外からアプリを配信できるように要求している。 なお、海外でも欧州を中心に「App Storeの決済手数料が高すぎる。ここに競争を持ち込むことで決済手数料を引き下げたい」という声が出ている。実際、欧州ではルール化に向けて動き出しているが、実際に適用されるのは2024年3月とされており、導入によってどんな影響が出るか見えていない。 米国でも一時期、同様の声が上がったようだが、すでに「過去の話」として風化している。なぜか、世界で日本だけが我先にと導入を急いでいるのだ。 App Store以外でアプリを配信するとなぜ危険なのか アップルが提供するアプリ配信ストア「App Store」以外でアプリが配信できるようになると、なぜ危険なのか。アップルではアプリを配信する際、審査を行っている。ア
「GPT-4」が無料で使える？--「新しいBing」と「Poe」の賢い使い方
先週の話はもう過去の話。AI技術の進化は日進月歩で、GPT-4の圧倒的なアウトプットの質の向上をはじめ、私たちが感じる未来への期待感は高まるばかりです。 GPT-4は、文脈理解や複雑なタスクへの対応力がGPT-3に比べて向上しており、ますます多くのことができるようになっています。 プロンプトだけでHTMLファイルのコーディングを依頼したところ、そこそこ面倒くさい要求なのに、ちゃんと動いて私自身も驚きました。 また、GPT-4のデモでは、手書きのスケッチからコーディングを行うことができるなど、これからの進化はまさに「今、試してみる価値あり」といえるでしょう。 しかし「有料だしなぁ・・・」とまだGPT-4を体験したことがない方も多いのではないでしょうか？ そこで今回は、実際にGPT-4を使いながら、その魅力と「無料」で体験できる２サービスを使いこなすコツをお伝えしたいと思います。 記事作成の相
アップル、年利4.15％の普通預金口座を「Apple Card」ユーザー向けに提供開始
Appleは米国時間4月17日、待ち望まれていた預金機能を「Apple Card」ユーザーに提供開始した。Apple Cardで得たキャッシュバック「Daily Cash」を入金するための高利回りの普通預金口座を、「Wallet」アプリで開設できる。 Apple Cardの普通預金口座はGoldman Sachsによって提供され、4.15％の年換算利率（APY）で利息を受け取れる。5.00％に近い利率を提供する普通預金口座もあるが、この利率はかなり高いと言える。 「預金機能は、当社のユーザーがお気に入りのApple Cardの特典であるDaily Cashからさらなる価値を得られるようにするとともに、毎日手軽に貯金できる手段を提供する」と、「Apple Pay」およびWallet担当バイスプレジデントのJennifer Bailey氏は発表の中で述べた。 Apple CardのDaily
「Googleドキュメント」の音声入力機能がアップデート--使い方を解説
声は強力なツールだ。Googleの音声入力機能は、声による文字入力を支援するだけでなく、プレゼンにも活用できる。 Googleの音声入力機能を使えば、自分の声を使って、頭の中の考えを素早く簡単にデジタル化できる。 Googleは米国時間1月9日、音声入力でより正確かつ安定した文字起こしを実現するアップデートを段階的にリリースすると発表した。 主な変更点は次のとおりだ。 音声を文字起こしする際の変換ミスを削減 文字起こしの漏れを最小化 対象が大半の主要ブラウザーに拡大 「Googleスライド」のキャプションに句読点を自動挿入 強化された音声入力機能を実際に使えようになるのは大半のユーザーの場合、2月9日以降だ。その間に、Googleの音声入力機能を使って「Googleドキュメント」で入力・編集をしたり、Googleスライドのスピーカーノートに音声でテキストを入力したりする方法を紹介しよう。
ニューヨーク市、学校での「ChatGPT」利用を禁止
ニューヨーク市教育局は、管轄する学校組織のオンライン端末およびインターネットネットワークにおける「ChatGPT」へのアクセスを禁止した。 ChatGPTは、オンラインの膨大な情報源を基に、ユーザーの質問に会話形式で回答するほか、小論文を書いたり、絵を描いたりすることもできるAI搭載チャットボットだ。 ニューヨーク市教育局は米国時間1月3日、教育ニュースサイトChalkbeatに対し、「学生の学習に対する悪影響と、コンテンツの安全性や正確性に関する懸念」を理由に、同サービスの利用を制限することを明らかにした。 「疑問に対する回答を迅速かつ簡単に得ることができるかもしれないが、学問や人生で成功を収めるために不可欠となる、クリティカルシンキングや問題解決のスキル育成にはつながらない」と、同局広報のJenna Lyle氏は語った。 学生や教員は、学校組織と関係のない端末からChatGPTに接続す
NECやトヨタら大手8社が結集--日の丸半導体企業「Rapidus」は日本の競争力を取り戻せるか
経済産業省（以下経産省）は11月11日、「次世代半導体の設計・製造基盤確立に向けた取組」として、日本政府が最新の半導体製造技術を開発する「技術研究組合最先端半導体技術センター（LSTC）」という新しい研究開発組織を発足すると発表した。その実行部隊となる製造企業としてキオクシア、ソニー、ソフトバンク、デンソー、トヨタ自動車、NEC、NTTなどが出資して設立した「Rapidus株式会社」（以下Rapidus）を選定したことを明らかにした。 今後LSTCで次世代の半導体製造技術の開発を行ない、Rapidusが実際に製造を担当することで、日本に最先端の半導体製造の環境を再び実現しようというのが狙いだ。 枯れた製造技術を利用して製造している日本の半導体工場 経産省が発表した資料によれば、まず経産省が「技術研究組合最先端半導体技術センター（LSTC）」という研究開発組織を立ち上げる。このLSTCでは、
孫正義氏、当面は決算会見に登壇せず--「投資先は全滅に近い成績」「今後はArmに情熱」
ソフトバンクグループで代表取締役会長兼社長を務める孫正義氏は11月11日、決算会見の冒頭に登壇。自身の情熱を今後は投資ではなくArmの成長に向けると明かした。また、次回以降の決算会見には登壇せず、同社で専務執行役員CFOを務める後藤芳光氏にプレゼンテーションを任せるとも明かした。 孫正義氏は、コロナ禍の反動による消費の増加や、ウクライナ情勢に起因するインフレによって、株式市場が大きなダメージを受けた指摘。「数年前からビジョンファンドでどんどん投資する方針を発表していたが、今の情勢は上場株であれ未上場株であれ、投資していた会社はほとんど全滅に近い成績になっている。世界中の投資家も大なり小なり傷んでいる」述べた。 続けて「この厳しい情勢のなかで、ソフトバンクとして取るべき道はなにか。ビジョンファンドでこのまま投資を続けるべきなのか、それとも、負債の比率を下げて、手元のキャッシュを厚くして、安全
「いきなりLINE交換は引く」若者たち--基本は「つながりっぱなし」
若者に話を聞くと、コミュニケーションが大きく変化していることに気付かされることが多い。利用しているサービスも利用の仕方も異なっているのだ。今回は、若者におけるコミュニケーションの変化について解説したい。 いきなりLINE交換は「引く」 知り合ったばかりの大人同士、小中学生同士が連絡先として交換するのはLINEが多いのではないか。しかし、大学生は「知り合ってすぐにLINE交換を求められたら引く」という。 「LINEはそんなに見ない」は、多くの学生が言う言葉だ。利用率は100%近いし、家族との連絡用などに利用はするが、利用頻度はそれほど高くない。「あくまでプライベートな連絡ツールだし、知り合ったばかりの人とは基本交換しない」 大学生は入学前にTwitterで大学垢を作り、「＃春から○○大」で同級生とつながる。親しくないうちはTwitterでやり取りする。 プロフィールのリンクはInstagra
EU、「偽情報に関する行動規範」改訂版を発表--ディープフェイクなどの抑止を強化
欧州連合（EU）の欧州委員会は現地時間6月16日、偽情報の流布を食い止めるための規則を全面的に見直した改訂版を発表した。EUが強化したのは「偽情報に関する行動規範」（Code of Practice on Disinformation）で、この規範に署名しながら対策を講じなかった企業は、世界売上高の最大6％にあたる罰金を科せられることになる。大手テクノロジー企業では、Meta Platforms、Google、TikTok、Twitterなどがこの規範に署名している。 欧州委員会のVera Jourova氏とThierry Breton氏は記者会見で、今回の改訂はこれまであった欠点に対処するためのものだと語った。改訂された規範は、ディープフェイク動画、ボット、偽アカウントなどの「改ざん行為」を対象とするだけでなく、問題のあるコンテンツの配信者が広告収入を得られないようにすることで、偽情報の
偽情報の拡散はIT企業の責任--研究機関の専門家らが指摘
誤情報や偽情報が広がり続けているために何が真実なのか多くの米国人が確信を持てなくなっている現状について、テクノロジー企業やメディア企業が責任を負うべきだと、3人の専門家が米国時間6月9日に指摘した。 サンフランシスコで開催されたセキュリティカンファレンスRSA Conferenceのクロージングセッションで、非営利の研究機関であるアスペン研究所で情報の無秩序に関する委員会の共同議長を務める3人の専門家は、ニュースを得るためにソーシャルメディアに目を向ける人が増えていると述べた。TwitterやFacebookなどのプラットフォームは正当なニュースソースを提供しているが、その一方で嘘や陰謀論が確認されないまま拡散し、多くは無意識のうちにそうした情報に触れる人々の意見を形成する事態を許してしまっている。 アスペン研究所の情報の無秩序に関する委員会は、さまざまな分野の専門家十数名で構成されている
トランプ前大統領の新SNS「Truth Social」について知っておくべきこと
2021年にTwitterとFacebookから追い出されたDonald Trump前米大統領が、新たなソーシャルメディアの拡声器を立ち上げた。だが、その実態はまだ不明だ。 「Truth Social」アプリは2月20日の夜、米AppleのApp Storeで公開された。 提供：Stefani Reynolds/AFP via Getty Images 同氏の企業、Trump Media and Technology Group（TMTG）は米国時間2月20日夜、ソーシャルメディアアプリ「Truth Social」をAppleの「App Store」で公開した。このアプリをダウンロードした人の中には、アカウント作成段階でエラーメッセージが表示されたり、長いウェイトリストに並ばされたりした人もいる。 不具合のあった立ち上げにもかかわらず、Truth SocialはAppleの21日付の米国に
Meta、「ウクライナ大統領に関するディープフェイク動画を削除」と発表
Facebookを運営するMetaは米国時間3月16日、ウクライナのVolodymyr Zelenskyy大統領に関するディープフェイク動画を発見し、「加工されたメディア」に関する規定違反で削除したと発表した。 「それ（動画）は不正アクセスを受けたとされるウェブサイトに登場し、その後インターネット上に拡散し始めた」と、Metaでセキュリティポリシー責任者を務めるNathaniel Gleicher氏はこの動画に関するツイートで述べた。「この動画を即座に確認し、誤解を招く加工されたメディアに関する規定違反で削除した上で、同様の業務を行っている他のプラットフォームの関係者に通知した」 ディープフェイクと呼ばれる動画は、人工知能（AI）を利用して作成され、ある人が実際には行っていない行為や発言をしているかのように見せかけるものだ。Gleicher氏によれば、Zelenskyy氏の動画は同氏が実際
AP通信、報道写真のNFTマーケットプレイスを開設へ
Associated Press（AP）は米国時間1月10日、写真のNFTマーケットプレイスを開設することをプレスリリースで発表した。コレクターがAPフォトジャーナリストの写真を購入できるようになる。最初の写真コレクションは、1月31日から数週間にわたってリリースされる。ピューリッツァー賞を受賞した写真も含まれる。 プレスリリースによると、NFTの購入者は、時間、日付、場所、撮影で使用された機材や技術的な設定など、それぞれの写真に関連するオリジナルのメタデータにアクセス可能になる。マーケットプレイスは、ブロックチェーン技術を手掛けるXooaが構築する。 コレクターはこのマーケットプレイスで、APのNFTを購入、販売、トレードできるようになる。NFTは宇宙、気候、戦争などのさまざまな題材や、特定のAPフォトジャーナリストの作品にスポットライトを当てるものになる。収益は「事実に基づく偏見のない
狂った陰謀論「QAnon」とは--悪魔崇拝に人身売買、拡散する根拠なき情報
QAnonとは、Donald Trump米大統領が悪と闘っているとする陰謀論およびそれを支持する集団を指し、匿名の電子掲示板を発祥とする。この集団がデジタルの世界から日常生活に飛び込んできた。今や、QAnonが拡散する、多岐にわたる根拠のないでっちあげ情報は、政治に影響を与えている。十数人の議員候補が、悪魔を崇拝する民主党員や子供の人身売買に関わるエリート、大統領の暗殺を画策するディープステート（影の国家）などの存在を信じていると表明する。念の為にはっきりさせておくが、これらは虚偽の主張だ。 こうした陰謀論は、2017年にハンドル名「Q」というオンライン投稿者がTrump氏との関係を主張したことから始まった。Qの投稿は「Qドロップ」と呼ばれ、他の陰謀論者がこれを見つけては増幅し、その不可解なメッセージを広めた。QAnonは急成長し、3年後には米連邦捜査局（FBI）がQAnonは米国に脅威を
女子高生に流行中の「タイムラプス勉強法」はなぜ効果的？
学生の間では、「ついスマホを触っちゃって勉強にならない。どうしよう」という声は多い。SNSの通知、ゲーム、動画など、スマホには誘惑が多く、ついつい手にとってしまい勉強が手につかなくなる学生は少なくない。 そんな中、勉強中の誘惑を絶ち、集中して勉強する方法は高校生たちにとって大切なことだ。高校生において流行中のスマホを活用した勉強法をご紹介したい。 「ビデオ通話しながら勉強」で集中 一人ではなかなか集中できない場合、図書館や塾の自習室などの勉強せざるを得ない環境に行くことで集中しやすくなる。自宅では気が散るという学生は多く、中でもついついスマホを見てしまって集中できないという声は多い。自宅で勉強する際にはスマホの電源を切ることが必要なのだ。しかし、逆にスマホを勉強に集中するために使う方法もあるという。 「友だちとビデオ通話でつないで、一言も話さないでお互いに勉強するとすごく集中できる」とある
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