米コロラド大学などの国際研究グループは、北極の海氷が最速で2027年夏にほぼ全て消えてなくなる恐れがあることを突き止めた。コンピューターを使う計算モデルのシミュレーション（模擬実験）で予測した。北極で1年間のうち最も気温が上昇する夏を経て、一時的に氷が無くなる日がいつ訪れるかを調べた。従来の研究は、30年ごろに消失する恐れがあると示していた。北極域は気温の上昇が地球の中で最も早く進んでいると
北極の「氷が消える」日、最速2027年夏の恐れ 米コロラド大学など予測 - 日本経済新聞
米コロラド大学などの国際研究グループは、北極の海氷が最速で2027年夏にほぼ全て消えてなくなる恐れがあることを突き止めた。コンピューターを使う計算モデルのシミュレーション（模擬実験）で予測した。北極で1年間のうち最も気温が上昇する夏を経て、一時的に氷が無くなる日がいつ訪れるかを調べた。従来の研究は、30年ごろに消失する恐れがあると示していた。北極域は気温の上昇が地球の中で最も早く進んでいると
東京大学など、アンモニアの常温常圧合成を低コストに 原料砕き反応しやすく - 日本経済新聞
東京大学の西林仁昭教授らは、常温常圧でアンモニアを安価に合成する技術を開発した。反応物を砕いて反応しやすくし、高価な有機溶媒を使わずに合成する。コストを抑えた実用的なアンモニア合成手法の開発につながると期待される。アンモニアは医薬品や肥料など窒素原子を含む化合物の原料として使われる。燃焼時に二酸化炭素（CO2）を排出しないため、発電や船舶の燃料として使える。水素に比べて容易に貯蔵や運搬ができ、
東京大学、動物細胞に葉緑体移植 光合成の初期反応確認 - 日本経済新聞
東京大学の松永幸大教授らの研究チームは植物の細胞に含まれる葉緑体を動物細胞に移植する技術を開発した。移植した葉緑体は少なくとも2日間は保持され、光合成の初期反応が起きることを確認した。今後は光合成で酸素や糖などができているかを検証する。植物の光合成は細胞内にある葉緑体で起きる。光のエネルギーをもとに、酸素を作るための「電子伝達系」の反応と、二酸化炭素（CO2）から糖を合成する反応を起こす。これ
光ると冷える物質を開発 千葉大など、新たな冷却材料に - 日本経済新聞
千葉大学の山田泰裕教授らは大阪大学などと共同で、光を当てると発光して冷たくなる物質を開発した。光を吸収しやすい「ペロブスカイト型」の構造を持つ結晶を使う。新たな冷却素子の開発につながる可能性がある。開発した物質はセシウム、鉛、臭素から構成されるペロブスカイト構造の結晶でできている。ペロブスカイト構造を持つ結晶の一部は光をよく吸収する性質を持ち、その性質を利用した「ペロブスカイト型太陽電池」は変
ソニーと任天堂、ゲーム課金方式を変更 英当局と合意 - 日本経済新聞
【ロンドン=佐竹実】英国の競争・市場庁（CMA）は13日、ソニーグループ傘下のソニー・インタラクティブエンタテインメントと任天堂との間で、有料ゲームの課金方式を変更することで合意したと発表した。利用者が長期間遊んでいなくても課金される仕組みを改め、一定期間使わなければ課金されないようにした。CMAによると、ソニーは「プレイステーションプラス」を長期間利用していないにも関わらず
仮想通貨の無断採掘で逆転無罪判決 最高裁「許容範囲」 - 日本経済新聞
他人のパソコンを無断で使って暗号資産（仮想通貨）のマイニング（採掘）をするプログラムをウェブサイトに置いたとして、不正指令電磁的記録保管の罪に問われたウェブデザイナー、諸井聖也被告（34）の上告審判決が20日、最高裁であった。第1小法廷（山口厚裁判長）は「パソコンに与える影響はネット広告と大差なく、社会的に許容できる範囲内だ」として、逆転無罪を言い渡した。無罪が確定する。対象のプログラムは「C
東京五輪、外国客を大規模受け入れ アプリで感染対策 政府、移動の自由を重視 - 日本経済新聞
政府は来夏の東京五輪・パラリンピックで新型コロナウイルス対策をとりながら大規模な外国人客を受け入れる。ワクチン接種は入国時の条件にはせず、交通機関の利用にも制限をかけない。ビザ（査証）と入場チケット、移動情報の記録を連携させるスマートフォン向けのアプリの導入を促す。移動の自由と感染対策の両立を目指す。チケットは国内で約445万枚、海外で100万枚近く販売した。複数会場を訪ねる人が多く、新型コロ
富士山噴火で首都機能まひ 政府が被害想定 - 日本経済新聞
富士山が江戸時代と同じような大噴火を起こすと、東京をはじめ首都圏の機能が長期間まひする危険がある――。政府の中央防災会議作業部会は3月末にそんな被害想定をまとめた。火山灰の影響で鉄道や道路などの交通、電気、水道といったインフラが停止。大地震以上の被害につながるかもしれないという指摘だ。火山の噴火というと、まず連想されるのが赤く焼けた溶岩、そして時速100キロメートルを超えるスピードで山腹を下る
政府、景気判断「回復」維持へ マイナス成長も雇用安定 - 日本経済新聞
政府は20日にまとめる2月の月例経済報告で、景気は緩やかな回復局面にあるとの判断を維持する方針だ。17日に公表された2019年10～12月の実質成長率は5四半期ぶりのマイナス成長だったが、雇用や所得などの環境は底堅く、公共事業も景気を支えるとみる。一方で経済指標に基づく機械的な景気判断は「悪化」が続く。政府の総合判断との開きは大きい。2月の月例報告で回復の判断を保つのは、雇用や所得の指標が安定
東大と東邦大、ルテニウム錯体を用いたアンモニアの触媒的酸化反応の開発に成功 - 日本経済新聞
【プレスリリース】発表日:2019年7月25日ルテニウム錯体を用いたアンモニアの触媒的酸化反応の開発を達成！－アンモニア社会に向けた直接的なエネルギー変換反応－1.発表者:中島 一成（東京大学 大学院工学系研究科 エネルギー・資源フロンティアセンター 准教授）戸田 広樹（東京大学 大学院工学系研究科 システム創成学専攻 博士課程1年生）坂田 健（東邦大学 薬学部 教授）西林 仁昭（東京大
4月8日 ウナギ「完全養殖」世界初の成功 - 日本経済新聞
水産総合研究センター（現・水産研究・教育機構）は2010年4月8日、ウナギを人工的にふ化させて親に育ててから卵を取り出し、さらにふ化させて2代目をつくる「完全養殖」に世界で初めて成功したと発表した。02年に水産庁養殖研究所（当時）が人工授精の卵から稚魚（シラスウナギ）に育てることに成功。成長した稚魚にホルモン注射を繰り返して成熟させ、人工授精した卵からさらに稚魚を育てた。日
民泊解禁前夜（1）「もう貸すのやめます」 - 日本経済新聞
ネット上で「ノリ」のハンドルネームを名乗り民泊を営んでいた女性が5日、訪日客向けの部屋の貸し出しを諦めた。3年前から借りている東京都中野区のワンルームマンションでフーッと息を吐く。「こんなルールでは民泊を続けられない」普段は都内の会社に勤務する50歳。訪日客にマンガやアニメのサブカルチャーの聖地として人気の中野駅前に目を付け、約20平方メートルの家賃10万円ほどの物件を借りた。1泊3千～6千円
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法人税「中長期で増税検討」 自民党の税調で意見相次ぐ - 日本経済新聞
大阪万博の工事、残業規制適用外に 作業遅れ協会側要請 建設「2024年問題」対応 - 日本経済新聞
尹錫悦・韓国大統領「日本すでに数十回謝罪」 反日利用に反論 - 日本経済新聞
給料ファクタリングご用心 狙われる「前借り感覚」 - 日本経済新聞
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アップルようやくAIスピーカー 照準はファン層 - 日本経済新聞
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水産庁、クロマグロ漁獲枠を追加配分 枠超過後も公認 - 日本経済新聞