信州大学付属病院の医師を中心とするグループは、在宅で使用する人工呼吸器の警報データを共有できるネットワークシステムの開発に乗り出す。16日、総務省の研究推進事業として採択された。3年計画で実施する。実用化できれば、家族や病院などが遠隔地でも警報情報を瞬時に把握し、緊急時の即時対応が可能になるという。吉川健太郎医師を代表とするグループが、警報情報を外部に発信できるようにするほか、データ形式も整備
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2017年9月9日 下諏訪町東山田にある県花田養護学校高等部生徒が、「障害のある人や高齢者が、地域で不自由なく暮らせるような、便利な福祉機器を開発したい」と諏訪東京理科大学(茅野市豊平)進学を目指している。生徒には筋疾患による障害があり、大学に通学するためには複数の介助が必要になる。夢をかなえるために、自らボランティアの募集を始めた。 進学を目指しているのは、高等部3年生の田中洵さん(17)=塩尻市出身=。筋力が低下する病気を持つ田中さんは、電動車椅子で生活しており、中学2年生の時に花田養護学校へ転校してきた。福祉機器を扱う人に紹介されたという電動車椅子サッカーが好きで、週末に同校や下諏訪体育館で楽しんでいる。 田中さんには二つの夢がある。障害のある人が必要な介助を求めながら、地域で主体的に暮らしていくための福祉機器を作ることと、障害のあるなしにかかわらず、働ける場を創出すること。自分が思
国土交通省は、ICTを活用した歩行者移動支援の推進を図るため、歩行空間における段差や幅員、勾配などのバリアフリーに関する情報を入力し、データ化することができる「歩行空間ネットワークデータ整備ツール(試行版)」を無償で提供する。 国土交通省では、ユニバーサル社会の構築に向けて、車いす利用者が通行できるバリアフリールートをスマートフォンを通じてナビゲーションするなど、ICTを活用した歩行者移動支援サービスの普及展開を目指してバリアフリー・ナビプロジェクトを推進している。 これらサービスを実現するためには、歩行空間における段差や幅員、勾配など、バリアフリーに関する情報をデータ化する必要がある。今回、タブレットなどの携帯情報端末上で歩行空間のバリアフリーに関する情報を入力し、歩行空間ネットワークデータとしてデータ化することができる「歩行空間ネットワークデータ整備ツール(試行版)」を提供する。 従来
17歳の社長が障がい者向け装置を考案―。フレップテック(高松市)は、電動車いすの後方が簡単に確認できる装置「Shippo」を開発した。車いす後部に自動車用バックカメラや加速度センサーを内蔵した本体を装着し、手元にセットしたモニターで後方路面が確認できる。従来はミラーによる後方確認が多く、薄暗い場所では後方が見えにくかった。 今後、全国頸髄(けいずい)損傷者連絡会との実証試験で、改善を進めていく。香川県よろず支援拠点の支援で製造委託が可能な企業も探し、12月までに商品化を目指す。装置の価格は約2万円を想定している。 楠田亘社長は香川高等専門学校の学生で、自身も発達障がいを抱えている。小学生時代に熱中したサッカー競技用ロボットで培った3DCADやプログラミングなどの技術を生かし、「障がい者の役に立てる製品開発」を目指した。開発に先立ち、5月に起業した。 楠田社長は「将来はこんぴらさん(金刀比羅
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」(https://www.iza.ne.jp/economy/)に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
近年では聴覚障害者が利用できるサービスや製品は増えているものの、劇場における舞台鑑賞においては依然困難が伴うというのが現状だ。そこで、電子業界大手のサムスンが開始したのが、VR(仮想現実)の技術を活用して聴覚障害を持つ人々でも手話通訳を介さずに劇場で舞台を楽しめるようにするプロジェクト「Theater For All Ears」だ。 このプロジェクトは、サムスンが開発しているVRヘッドマウントディスプレイ「Gear VR」とスマートフォンを使用することで、俳優が発した言葉の字幕をリアルタイムで見ることができるようにするというものだ。 この独創的で革新的なプロジェクトはブラジルの広告代理店Leo burnett Tailor Madeとの連携により生まれたもので、ブラジルのFrei Caneca Theatreで2017年5月12日に初演された演劇「O Pai(The Father)」からス
人材サービスのパーソルホールディングス(旧テンプホールディングス)は障害者雇用の後押しを念頭に置いた企業向けの名刺管理システムを発売する。スマートフォンで名刺の画像を読み取ってデータを登録し社内で共有するシステムで、障害者が作業を担当しやすいようシンプルな画面
失語症の患者様向け訓練ソフトや、Pepperアプリの開発を行っている株式会社ロボキュアは、国立大学法人千葉大学との共同研究により、言語訓練用アプリ『ActVoice for Pepper』を開発。 2015年12月より約1年半にわたり国保直営総合病院君津中央病院(以下、君津中央病院)の協力を得て、同アプリを活用した「失語症者に対するリハビリの臨床試験」を行っていたが、この度、日本コミュニケーション障害学会学術講演会において君津中央病院の言語聴覚士、村西幸代氏により、同試験により有意義な改善が確認できたとの発表が行われた。 今回の実験にて呼称訓練の時間と呼称回数を調べ、呼称検査の結果から「訓練効果」「訓練効果の持続性」「般化の比較」を行ったところ、訓練効果と持続性は4例中3例に「有意な改善が認められた」としている。 また、般化の比較に関しては、一部臨床的には般化がみられたと感じるものもあった
先日、自動車王手メーカーのトヨタがリハビリロボットのレンタルサービスを開始したことを取り上げた。 トヨタでは、1970年から産業用ロボットの開発に着手した後、家庭用向けのロボット開発を進めてきた。 これまでにも、バイオリンを演奏するヒューマノイドロボットや、トヨタの施設を案内するツアーガイドロボットなどを開発。 ・北米で身体障害者をサポートするテストプログラム さらに一歩進め、高齢者や身体障害者をサポートする“Human Support Robot(HSR)”のホームトライアルプログラムを、初めて北米で実施することとなった。 プログラムに協力してくれたのは、アメリカの退役軍人Romulo (Romy)Camargo氏。 Camargo氏はアフガニスタンで負傷し、首から下が麻痺状態になり、日常生活を送るのに周囲のサポートを必要としている。 ・スナックを運んだり、ボトルを手渡したり そこで登場
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