ここがヘンだよ日本人の働き方 成果が出ないのは「やる気」のせいじゃありません
1954年東京都生まれ。東京大学工学部航空工学科を卒業し日本国有鉄道に入社。84年プリンストン大学工学部修士課程を修了し、マッキンゼー・アンド・カンパニー東京事務所に入社。89年ワイアットカンパニーの日本法人ワイアット(現タワーズワトソン)に入社。93年同社代表取締役社長に就任。同職を退任後、個人事務所ピープル ファクター コンサルティングを通じて、コンサルティング活動や講演活動、企業の人材育成支援などを行う。2000年慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授に就任。同大学SFC研究所キャリア・リソース・ラボラトリー上席所員(訪問)を経て、11年11月より現職。 『組織マネジメントのプロフェッショナル』（ダイヤモンド社）、『人材マネジメント革命』(プレジデント社)、『21世紀のキャリア論』(いずれも東洋経済新報社)など著書多数。 ここがヘンだよ 日本人の働き方 高橋俊介 “がむしゃら”に
“土建国家復活”の傍らで問われる建設業界の構造改革
Close Up 激動する世界経済の流れに、日本も無縁ではいられない。政治・経済、企業・産業、社会の注目テーマをクローズアップし、独自の視点、切り口で「詳説」する。 バックナンバー一覧 東日本大震災の復興需要に加えて、東京五輪関連工事やリニア新幹線建設など、建設投資増加期待に沸くゼネコン業界。しかし、職人不足によるコスト増も深刻で、構造改革が必要だ。 1300億円で試算していた建設予定費が3000億円と、一気に倍以上に膨らみ、関係者を騒然とさせた新国立競技場。2020年に開催される東京五輪のメイン会場だ。 結局、デザインの簡素化や面積削減などによって工事費は約1800億円に落ち着く見通しだが、それでも当初予定額の約1.4倍。こんな大盤振る舞いがまかり通ったのは、国家の威信を懸けたスポーツイベントだという理由だけではない。聞こえてくるのは“土建国家復活”の足音である。 労務単価15％増 職人
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