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ブックマーク / www.tepco.co.jp (10)

  • 尾瀬と東京電力との出会い|尾瀬とTEPCO|東京電力

    明治から大正にかけての時代は、人々の暮らしに電気が入り始めた頃で、その需要は急速に高まっていました。そのため、当時発電の中心であった水力発電の建設をすすめることは、国を挙げての大きな課題でした。 そこで、尾瀬の豊富な水を発電に生かそうと、1916年(大正5年)、当時の電力会社(利根発電)が尾瀬の群馬県側の土地(群馬県側だけは当時から私有地となっていた。福島・新潟県側は当時も今も国有林)を取得、1922年(大正11年)には関東水電が水利権(河川や湖沼の水を利用する権利)を取得しました。 尾瀬ヶ原を一望できる場所に位置することから、ハイカーの方々に人気のある東電小屋。もともとは、昭和の初めに関東水電という当時の電力会社が、降水量調査のために建てたもので、当時は「水電小屋」と呼ばれていました。その後、東京電力の前身である東京電燈に引き継がれ、この時から「東電小屋」と呼ばれるようになったのです。

  • 水力発電所「砥川発電所」の運転開始について|TEPCOニュース|東京電力

    水力発電所「砥川発電所」の運転開始について 〜揚水発電所の自流放流水を活用したダム式発電所としては11年ぶりの開発〜 平成23年1月26日 東京電力株式会社 当社は、日、栃木県日光市佐下部[さげぶ]において水力発電所「砥川[とが わ]発電所」の運転を開始いたしました。 当発電所は、今市発電所(揚水式水力発電)の下部調整池(今市ダム)に流入す る利根川水系砥川(一級河川)の水資源を活用し、約51mの有効落差を利用して発 電を行う最大出力240kWのダム式水力発電所です。平成22年9月に着工し、建設を 進めてまいりましたが、この度完成したもので、揚水式発電所の自流放流水を活用 したダム式水力発電所としては11年ぶり2ヶ所目の開発となります。 なお、当発電所の年間発電電力量は、約100万kWh(一般家庭約300世帯分の年間 電力需要に相当)となり、これによるCO2削減量は年間約350トン(一般

    sgtb
    sgtb 2011/01/27
    "当発電所は、今市発電所(揚水式水力発電)の下部調整池(今市ダム)に流入する利根川水系砥川(一級河川)の水資源を活用し、約51mの有効落差を利用して発電を行う最大出力240kWのダム式水力発電所です"
  • 太陽光発電促進付加金の適用に関する認可申請について|TEPCOニュース|東京電力

    太陽光発電促進付加金の適用に関する認可申請について 平成23年1月20日 東京電力株式会社 当社は、「太陽光発電の余剰電力買取制度」にもとづき、日、平成23年4月分 からのお客さまの電気料金に「太陽光発電促進付加金」を適用するため、供給約款 等以外の供給条件の設定に係る認可申請を経済産業大臣に行いました。 「太陽光発電の余剰電力買取制度」は、「エネルギー供給事業者による非化石エ ネルギー源の利用及び化石エネルギー原料の有効な利用の促進に関する法律」等 (以下、「法令等」)にもとづき、平成21年11月1日から開始されております。 この制度による太陽光発電の買取費用は、「太陽光発電促進付加金」として、高 圧・特別高圧で電気の供給を受けるお客さまを含め、電気をお使いになる全てのお 客さまにご負担いただくこととなり、具体的には、法令等の規定するところに従っ て毎年算定する「太陽光発電促進付加金単

    sgtb
    sgtb 2011/01/26
    "1kWhにつき3銭"
  • https://www.tepco.co.jp/cc/press/betu10_j/images/101215d.pdf

    sgtb
    sgtb 2011/01/19
    "水力発電所「大町新堰発電所」新規開発計画の概要"
  • 水力発電所「大町新堰発電所」の着工について|TEPCOニュース|東京電力

    水力発電所「大町新堰発電所」の着工について 〜当社163箇所目の水力発電所、再生可能エネルギーの新規開発〜 平成22年12月15日 東京電力株式会社 当社は、水力発電所「大町新堰[おおまちしんせぎ]発電所」の新規開発計画に ついて、これまで建設工事に向けた準備を進めてまいりましたが、日、平成24年 6月の営業運転開始に向けて工事に着工いたしました。 当発電所は、信濃川水系高瀬川(一級河川)の支川である籠川[かごかわ]から 取水する農業用水路「大町新堰[おおまちしんせぎ]」にある既存の沈砂池を改良 した取水槽兼沈砂池を利用する、有効落差 約114mの水路式水力発電所で、最大出 力は1,000kWとなります。 当発電所の発電電力量は、年間約610万kWh(一般家庭約1,800世帯分の年間電力 需要に相当)、これによるCO2削減量は、年間約2,100トン(一般家庭約420世帯 の年間CO2排出

    sgtb
    sgtb 2011/01/19
    "当発電所の発電電力量は、年間約610万kWh(一般家庭約1,800世帯分の年間電力需要に相当)、これによるCO2削減量は、年間約2,100トン(一般家庭約420世帯の年間CO2排出量に相当)を見込んでおります"
  • 「蓄電複合システム化技術開発」の実施について|TEPCOニュース|東京電力

    「蓄電複合システム化技術開発」の実施について 平成22年9月1日 東京電力株式会社 当社は、国内電力会社および電池メーカー等と共同で、独立行政法人新エネルギ ー・産業技術総合開発機構(以下、NEDO)が5月に公募を開始した「蓄電複合 システム化技術開発(以下、技術開発)」に、4件の研究開発を応募しておりま したが、日、それら全てが対象事業として採択されました。 技術開発は、経済産業省の「次世代エネルギー・社会システム実証」の関連プ ロジェクトとして、電力安定化対策に資するエネルギーマネジメントシステムに関 わる蓄電池技術開発および実証を目的に実施されるもので、これまで、電力会社と 電池メーカー等が一体となって採択に向けて取り組んでまいりました。 当社は、今年度より、3〜5年をかけて、このたび採択を受けた4件の研究開発 に取り組むとともに、これまでに培った電力系統運用やナトリウム・硫黄

  • http://www.tepco.co.jp/corp-com/elect-dict/

  • http://www.tepco.co.jp/corporateinfo/company/jiyuuka/kakudai/index-j.html

  • 山梨県米倉山地点におけるメガソーラー発電の設置計画について|TEPCOニュース|東京電力

    山梨県米倉山地点におけるメガソーラー発電の設置計画について 平成21年1月27日 山   梨   県 東京電力株式会社 山梨県(知事:横内 正明[よこうち しょうめい])と東京電力株式会社(取締 役社長:清水 正孝[しみず まさたか])は、日、山梨県甲府市米倉山において、 出力約1万kWの太陽光発電所を建設するメガソーラー発電計画を共同で進めてい くことについて合意いたしました。 計画は、平成23年度の一部運転開始を目指し、山梨県と東京電力が共同で進 めていくもので、山梨県は、太陽光発電所の土地の提供をはじめ、計画を通じ た太陽光発電の普及啓発活動を推進し、東京電力は、太陽光発電所の建設・運転 を担います。具体的な計画内容は以下のとおりです。 ○米倉山[こめくらやま]太陽光発電所(仮称): ・県所有地における、出力約1万kWの太陽光発電所 ○太陽光発電等PR施設: ・県の設置・運営に

    sgtb
    sgtb 2010/07/09
    へー"山梨県は全国有数の日射量を有している"
  • 東京電力

    省エネにご協力いただきありがとうございます。 現在の電力使用状況と省エネに関するお役立ち情報はコチラから。

    sgtb
    sgtb 2010/05/30
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