![「ほぼ毎日ネットを利用する人」は5610万人、スマホからが3996万人でPCの2倍近い規模](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/976d651f4f61837535e57082085854e89e4fd377/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Finternet.watch.impress.co.jp%2Fimg%2Fiw%2Flist%2F713%2F721%2Fimportant_image.jpg)
年初に「2015年のメディアづくりに参考になりそうなスマホや動画に関するデータ10選」という記事を書きました。以降もメディアやスマホ、動画視聴、コマースなどさまざまな分野における調査が出ています。気になるものをメモしていたので、基本的な部分から具体的なものまで、簡単に紹介。なんとなく、スマホを中心とするメディア環境がざっくりつかめるのではないかと思います。 1. PCからのインターネット利用者数減少が約5000万人でストップ (出典:ニールセン) ニールセンが3月に発表した「Digital Trends 2014」。そのなかでは、PCとスマホのインターネット利用者の推移のデータがあり、PCからのインターネット利用者数は約5000万人で減少がストップしていることがわかります。一方のスマホは4500万人を超えるなど微増が続いています。 (出典:ニールセン) ほかにも上の表にもあるPCの利用目的
米国の2015年のディスプレイ広告市場に大きな変化を起きそうだ。調査会社eMarketerの最新データによると、かつて強大な勢力を誇った米Yahooがシェアをさらに縮小させているという。 eMarketerが米国時間3月26日に発表した調査報告書によると、米国でFacebookの2015年ディスプレイ広告売上高はGoogleの2倍近くになる見通しだという。Facebookの売上高は68億ドル、Googleは35億ドルと予測している。米国ディスプレイ広告市場におけるシェアは、Facebookが25%、Googleが13%になる見通しだ。eMarketerによると、2017年までに、Facebookの広告売上高は100億ドルに急増し、27%の市場シェアを獲得するが、Googleは売上高が最高で41億ドル、シェア11%になるという。 ディスプレイ広告はコンピュータ、携帯電話、タブレット上に表示さ
2014年アドベントカレンダー『Tableau Software Tips&Viz(全部俺) Advent Calendar 2014』24日目です。Tableau Softwareに関する機能紹介、便利ネタや可視化ネタ等を毎日1本ずつ計25本、『1人(全部俺)』で担当してお届けしています。 Tableau Software Tips&Viz(全部俺) Advent Calendar 2014 - Qiita 昨日23日目の投稿ネタは『あのアクションスターの「怪我一覧」を可視化してみた』でした。 あのアクションスターの『怪我一覧』を可視化してみた|Tableau Software Tips&Viz Advent Calendar 2014 #23 #tableau | Developers.IO 本日24日目は『Jリーグのクラブチームの歴史』を可視化してみたエントリとなります。 目次 Ta
こんばんは。 いつも、通勤電車で『Yahoo!リアルタイム検索』のランキングをウォッチしています。先日も、だらだら眺めていたところ『幼なじみ婚』という耳慣れないキーワードが上位に引っかかりました。 どうやら朝の情報番組ZIPでこんな特集が組まれたみたいですね。 サッカー日本代表の内田選手が、幼なじみと結婚したことを引き合いに、番組独自調査結果を発表。その結果、 20代・30代の夫婦・・・50組中7組 40代・50代の夫婦・・・50組中1組 ほら、大急増!! ・・・うさんくせえ( ´Д`)=3 いや、適当に調べた50組で、そんな微妙な結果持って来られてもねえ┐(´∀`)┌ と、いうわけで折角だからちゃんとしたデータがないものか調べてみました。 確かに幼なじみ婚は増えている さて、今回は厚生労働省の外郭団体である国立社会保障・人口問題研究所のデータを見てみます。同研究所では、人口問題の調査研究
最近、政治系の話が多くてすみません。 こういうの読みました。 沖縄本島人は呑気で平和ボケ-仲新城誠(八重山日報編集長) 石垣島の八重山日報の編集長が沖縄本島の反基地デモに行ったときの話です。実は石垣島っていうのは尖閣の間近にありまして、中国の工作船が付近を走り回り、島民は不安を覚えて2010年に保守系新人の中山氏が市長の座を左翼系市長から奪取。教科書選定が左系必須であったのを規約の改訂を行い、採択の自由度を高めた結果、領土や領海の記述が明確に記載されている教科書を採用した。このあたりの経緯はこちら そういう意味では石垣島は左系の人から見ると裏切り者なわけ。八重山日報のサイト見ると沖縄の左系新聞の真逆で面白い。しかし、だ。位置関係を見ると 石垣島は台湾のすぐ横。尖閣も目の前。中国が侵攻してきたら真っ先に蹂躙されちゃうわけですよ。現在でさえ周辺海域は中国の工作船が走り回り、漁民の方はかなりびく
年金の減額は憲法違反であると、全国の年金受給者が提訴したそうです。 headlines.yahoo.co.jp 老齢年金・厚生年金を受給している東京都内の526人が5月29日、国を相手取って「年金支給を減らした決定を取り消せ」と求める訴訟を、東京地裁に起こした。原告たちと弁護団は、東京・霞が関の司法記者クラブで会見を開き、「年金削減は憲法違反だ」と訴えた。裁判の原告は全日本年金者組合のメンバーが中心で、この日は全国13都府県の年金受給者約1500人が、同様の訴えを各地で一斉に起こしたという。 訴状などによると、原告側は、2012年11月に改正された年金を減額する年金関連法が、「健康で文化的な最低限度の生活」を保障する憲法25条などに違反していると主張。それに基づいて2013年12月4日付けで決定された「老齢基礎・厚生年金の減額」が違法だとして、減額の決定を取り消すよう国に求めている。今後、
総務省情報通信政策研究所は、東京大学大学院情報学環 橋元研究室との共同研究として 「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を実施し、その報告書等を取りまとめましたので公表します。 「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」は、スマートフォンの普及等により利用が進んでいるソーシャルメディア等のインターネット上の新しいメディアと、テレビ、新聞といった従来型のメディアについて、利用時間の長さ・時間帯、利用者の割合、利用目的及び信頼度等を継続的に把握し、メディア間の関係を明らかにすることなどを目的とした調査です。 平成24年から東京大学大学院情報学環 橋元研究室との共同研究として実施しており、今回3回目となる平成26年調査の報告書等をとりまとめましたので公表します。 平成26年調査結果の主なポイントは、以下のとおりです。詳細は別添1をご覧ください。 スマートフォ
調査会社のIDC Japanは2015年5月14日、国内サーバー市場の動向に関する調査結果を発表した。それによると、2014年の市場規模は前年比1.7%増の4697億円に達した。しかし、2015年は同6.2%減の4407億円に縮小し、2014年~2019年にかけては年平均3.9%のマイナス成長に転じると分析。2019年には3844億円にまで縮小すると予測した(図)。 同社は、2014年の動向について、x86サーバーとスーパーコンピュータの出荷額が2013年比で増加したが、メインフレーム、RISC&IA64サーバー、ビジネスサーバーはマイナス成長となったと指摘。x86サーバーは、円安によるコスト上昇を製品価格に転嫁したことに加え、仮想化の導入によるメモリーなどのオプションの増加で平均単価が上昇し、出荷額が同7.8%増加。サーバー市場全体に占めるx86サーバーの出荷額も、前年から4ポイント増加
調査会社のMM総研は2015年5月14日、国内携帯電話の出荷台数に関する結果を発表した。それによると、2014年度の従来型携帯電話、フィーチャ―フォン、スマートフォンを合わせた総出荷台数は前年度比3.9%減の3788万台となり、3年連続で減少した(図)。 同社は2015年度の総出荷台数を同0.6%増の3810万台と予測。2016年度には3970万台に達する見込みだが、その後は再び減少に転じ、2017年度には3800万台、2018年度には3760万台にまで減少すると分析している。 スマートフォンの出荷台数は、2015年度に前年度比4.1%増の2860万台となり、その後も堅調に拡大。2016年度に3080万台、2017年度に3000万台、2018年度に3020万台と推移すると予測した。同社では、2016年度にスマートフォン出荷台数が好転する理由として、3.5GHz帯を利用した下り最速300Mb
CCCマーケティングとカルチュア・コンビニエンス・クラブは2015年4月24日、Tポイントの価格データを基に開発した物価指数「T-POINT Price Index(TPI=Tポイント物価指数)」の推移を公開した。 CCCによれば、Tポイントは日本全体の消費額の2%に当たる年間5兆円超の購買データを収集しており、このデータを分析して物価を算出する。 今回は第1弾として、提携先のスーパーマーケットとドラッグストアが扱う商品約5万点、品目約160点を基に算出した(図1、図2)。東京大学大学院 経済学研究科の渡辺努研究室との共同プロジェクトで、東大方式のウェイトを適用した物価の前年同月比を指数化した。 TPIの特徴として、性別、年代別の物価指数も示せるという(図3)。 図1●スーパーマーケットの購買データから算出したTPI。スーパーマーケットのPOSデータを基にした「東大日次物価指数」とおおむね
2ヶ月前のエントリーにはてブが入りまくった件で「そういえば続編書いてないや」と気が付き、エントリーしますた。 「誰でも」の定義および、このエントリーの対象読者について 「誰でも」というのは、 (エンジニアなら)誰でも という意味です。 より具体的には、 野球愛溢れるエンジニアにとって、Vagrant + Ansibleでのサーバー構築の練習&Pythonでのプログラミングという趣味実益を兼ねたいい感じのお勉強なるかつ、趣味の野球でhackが出来る二度美味しい内容です 野球に興味が無い方にとっては野球愛溢れるエンジニア同様サーバー構築&Pythonネタとしていい勉強になるかもです。ただ、他にももっといいエントリーがあると思います 非エンジニアの野球ファンの皆さまにとっては(小難しい的な意味で)ヘビーな内容となっていますので、覚悟してお読みください!ただ、プログラミングを覚えたい方にとっては凄
■ 個人情報定義は新経連の意向で米国定義から乖離しガラパゴスへ(パーソナルデータ保護法制の行方 その16) 今回の国会提出法案で、個人情報の定義を拡充するとされていた点は、次の条文となった。 (定義) 第2条 この法律において「個人情報」とは、生存する個人に関する情報であって、次の各号のいずれかに該当するものをいう。 一 当該情報に含まれる氏名、生年月日その他の記述等(文書、図画若しくは電磁的記録(電磁的方式(電子的方式、磁気的方式その他人の知覚によっては認識することができない方式をいう。次項第二号において同じ。)で作られる記録をいう。第十八条第二項において同じ。)に記載され、若しくは記録され、又は音声、動作その他の方法を用いて表された一切の事項(個人識別符号を除く。)をいう。以下同じ。)により特定の個人を識別することができるもの(他の情報と容易に照合することができ、それにより特定の個人を
カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)とヤフーは、2015年4月1日からユーザーの購買履歴やWeb閲覧履歴の相互提供を始める。ヤフーはCCCが持つ購買履歴データをもとに行動ターゲティング広告の精度を高めるほか、両社は顧客企業への統計レポートの作成に提供データを活用する。 情報連携の対象になるのは、Yahoo!JAPANでTポイント利用手続きを実施したユーザー。情報提供を望まないユーザーを対象に、両社はそれぞれ情報提供停止手続き(オプトアウト)のサイトを用意している。 この情報連携は、2014年6月に両社が改訂したプライバシーポリシーや特約に基づくもの(関連記事:ヤフーとCCC、Tカード購買履歴とWeb閲覧履歴を相互提供へ)。これまで両社は、ポリシーは改訂したものの「どうすれば顧客にとって有用な情報を抽出できるか、モデルが固まっていない」(CCC)として情報連携を実施していなかった。
米Facebookは現地時間2015年3月10日、「topic data」と呼ぶマーケティング支援データを提供する計画を発表した。企業やマーケターは、イベントやブランド、各種テーマや活動についてFacebookユーザーが行った発言や「いいね!」といったアクティビティのデータを得ることができる。 topic dataは、特定のパートナーを対象に、個人を特定できない形で提供する。topic dataにより、マーケターはFacebookおよび他チャネル向けに展開する販促活動や製品ロードマップの策定において、より適切な判断を下すことができるとしている。 Facebook上のユーザーのアクティビティ(メッセージを除く)からデータを収集し、匿名化する。データをそのまま渡すのではなく、分析や解釈を加えた結果を提供するので、マーケターは広告宣伝などの洞察に役立てることはできるが、データを直接ターゲット型広
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