4コマ(時に3コマ)のハリネズミくんシリーズ。テキストをタイプしていましたが(読みにくいかもしれませ...
電子書籍に詳しい東京電機大出版局の植村八潮局長に、今後の出版界で予想される変化、展望を聞いた。 ◇日本型流通モデル、開発を --いま出版界が直面している問題は。 ◆電子書籍を含めてコンテンツビジネスは、端末生産から販売サービスまでを一企業が提供する、アマゾンやアップル、グーグルなど「プラットフォーマー(基本的な仕組みを提供する企業)」の時代になるといわれている。その流れは止められないにしても、すべて米国企業でいいのか。音楽業界のようにほぼ一手に握られることになれば、間違いなく日本の出版活動は続かなくなり、書店や流通の問題というより、日本の国策、出版文化として不幸だと思う。 --対応策は? ◆米国でプラットフォーマーに対抗できるのは、複数のメディアを傘下に収める巨大企業だけ。出版社4000社、書店数1万6000もある日本の出版業界が、このままで対抗できるわけがない。日本の特性を生かした、しか
ネット上で「本を買ったよ」という声をかけてもらったときには、できる範囲で、それに反応していこうなんて考えてる。 自分が今回出した本というのは読者が限定されているし、インターネット以外の告知をほとんど行っていないから、それが最大限売れたところで、その数はたぶん、頑張れば個人の範囲でどうにか手に負える。ネットに散らばった声を集めたり、話を聞かせていただいたり、あるいはこちらからお礼を言わせてもらったり、1000人ぐらいまでだったらたぶん、どうにかなる。 Twitter は便利 Twitter という道具は、言ってしまえば電子メールの劣化コピーみたいなもので、短いメッセージを、宛先をくっつけて誰かに送ったり、あるいは宛先なしで、ネットに公開したりが自由にできる、ただそれだけの道具なんだけれど、「1000人ぐらいまでの不特定多数の人と会話がしたい」なんて考えたときに、電子メールとのわずかな差という
http://www.apple.com/jp/ipad/ ↑apple「iPad」公式 ついに噂のiPadの全貌が公開されて、ネットもマスコミも上を下への大騒ぎであります。ここに来て、すでに報道されているアマゾンのKindleをはじめ「電子出版」を普及させるための役者(インフラとデバイス)が出揃った感があります。日本ではまだ普及以前の段階ですが、昨今の出版不況を脱出するための突破口は、もはや電子出版しかないというのは、衆目の一致するところではないでしょうか。 さて、かねてから電子出版による「個人出版支援」に力を入れているアマゾンやアップル、ソニー(の米国法人)といった企業は、自社と出版契約を結んだ著者に対して、「印税35%を支払うぞ、いやうちは50%支払う、それならうちは70%だ」という具合に、「印税率競争」をヒートアップさせて著者を引き込もうとしています。日本では印税率は通常8~10%
Amazonのクリスマス商戦において,電子書籍が通常書籍の売上を上回ったというニュースが出版関係者を驚かせた。Kindle自体の販売台数も100万台を突破し,またその上で閲覧できる電子書籍もすでに40万冊になろうとしている。 ここで驚くべきは,Amazonでの電子書籍登録がオンラインで誰にでも可能だということだ。 (現在は日本語コンテンツは不可だが,近い将来開放されるだろう) これが電子書籍の登録画面,Amazon Digital Text Platformだ。 Amazon.comのユーザーIDを持っていれば誰でもアクセスできる。 そして次のような画面にしたがって,内容を登録していくだけで自動的に電子書籍登録ができるのだ。 登録内容は,(1)書籍の基本情報,(2)書籍の販売地域と販売条件,(3)書籍データのアップロード(データは自動変換される),(4)書籍の価格 の4つだけ。しかもその手
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く