想いを運ぶ“スマートな食”プロジェクト― クラウドを介した異業種連携で1次産業の6次産業化を実現 ―
動画の視聴には、Windows Internet Explorer、Windows Media Playerが必要です。正しく表示されない場合は、こちらから視聴して下さい。 2月27日、東京・築地にある「魚河岸三代目 千秋 はなれ」で、地方の食材を使った試食イベントが催された。千秋は人気コミック「魚河岸三代目」のモデルにもなっている築地を代表する料亭であり、新鮮な魚を美味しく食べさせてくれると評判の人気店だ。 この日の献立は、鱈（たら）白子焼きや鮟鱇（あんこう）などの先付け、黒そいや平目の造り、そして寒鰤（ぶり）のかま焼き、毛がに、鱈唐揚げ、鮟鱇鍋と続く。締めの食事には、だし汁に鮟鱇のエキスがたっぷり溶け込んだ雑炊が用意され、デザートは「杏子のプリン 鮟肝見立て」である。 当日の参加者は約40名。大学教授、地方公務員、漁業関係者、水産加工業者、物流業者、小売店、そしてSEといった、さまざま
PC Online Special 「選んではいけない」クラウド型グループウエアの勘所とは
サイボウズではクラウド型とパッケージ型の両方のグループウエアを提供している。しかし現状では、クラウド型がパッケージ型の5倍以上の出荷本数に達するなど、グループウエアはいまクラウド型が大流行している。これはグループウエアに限った話ではないが、なぜこれほどまでに“クラウド押し”になっているのだろうか？ サイボウズではクラウド型とパッケージ型の両方のグループウエアを提供している。しかし現状では、クラウド型がパッケージ型の5倍以上の出荷本数に達するなど、グループウエアはいまクラウド型が大流行している。これはグループウエアに限った話ではないが、なぜこれほどまでに“クラウド押し”になっているのだろうか？ 答えはそれほど難しくはない。導入するユーザーと提供する事業者双方にメリットがあるからだ。そのメリットについては、すでに多くのセミナーや記事で語られており、もはや周知の事実といえるだろう。 しかし、パッ
学びチャンネル | nikkei BPnet 〈日経BPネット〉| nikkei BPnet 〈日経BPネット〉
「日本版MBA」とも言われる経営コンサルタントの国家資格である中小企業診断士。ビジネスに役立つ幅広い知識やスキルを身に付けることができる。中小企業診断士の試験で最も多くの合格者を輩出しているのが、資格の学校TACだ。同校が誇る優秀な講師陣の多くはTACの卒業生である。TAC池袋校で学び、現在はプロのコンサルタントとして中小企業の海外展開支援などに取り組む洞口智行先生に、中小企業診断士の受験のきっかけや取得によって開けたビジネスパーソンとしての歩みについて聞いた。 9月11日（火） BizCOLLEGE×資格の学校TAC特別セミナー企画 開催！ 詳細はこちらをご覧ください。 「仕事がとにかく好きで、休みもいらないので働きたいと思っていました」。 豪州で海外勤務していた20代半ばは、とにかく仕事が楽しくて仕方がなかったと話す洞口先生。順風満帆に思えたキャリアだったが、あるときに“事故”が起こ
ITpro Special+C プライベートクラウド導入検討企業の約７割が直面している課題とは？
コスト削減、経営のスピード化、BCP対策を目的にクラウド導入を検討する企業が増えている。特に、セキュアな環境でクラウドを利用できるプライベートクラウドへの関心は高い。一方で、導入コストの高さや既存システムとの連携などを懸念するICT担当者の声も聞かれる。また、既に導入済みの企業においても、ネットワークを含むリソースの変更作業が煩雑といった課題も指摘されている。そうした課題を解決し、クラウドの利点を活かし切るクラウドサービスはあるのだろうか。 コスト削減、経営のスピード化、BCP対策を目的にクラウド導入を検討する企業が増えている。特に、セキュアな環境でクラウドを利用できるプライベートクラウドへの関心は高い。一方で、導入コストの高さや既存システムとの連携などを懸念するICT担当者の声も聞かれる。また、既に導入済みの企業においても、ネットワークを含むリソースの変更作業が煩雑といった課題も指摘され
ITpro SPECIAL 在宅勤務やモバイルワークのための 環境整備に不可欠となる情報漏えい対策とは
「BCP」や「節電対策」の観点から、いま多くの企業が「在宅勤務」ための環境整備に向けた取り組みに着手している。そうした中で、機密情報の持ち出しに起因する情報漏えいリスクへの対策が切実なテーマとなっている。データ損失防止、デバイス制御、暗号化といった、一連の情報漏えい対策製品を統合化したスイート製品の「McAfee Total Protection for Data」は、そうした企業ニーズに応えるものだ。 在宅勤務環境の整備には情報漏えい対策の強化が必須 昨年の東日本大震災の発生を契機に、企業の間ではBCP（ビジネス継続計画）に関わる要請が従来にも増して高まってきている。加えて震災以降、日本の電力事情が継続的に厳しい状況に置かれており、企業活動においてもなお一層の「節電対策」が切実に求められてきている。これらの課題を解消するための有効な手段として、いま多くの企業が着手しているのが「在宅勤務」
近頃、子供の寝顔しか見ていない…。 家族だけで使えるサイトで、離れていてもお茶の間トークを
wellnoteは、家族のつながりをサポートする「家庭内SNS」です。完全招待制で家族だけのネットワークが作れるので、知らない間に他人から覗き見されることはありません。プライベートな内容も、家族だけで安心して話すことができます。また、他のSNSサービスのように「自分のウォールを家族に見られて恥ずかしい」という心配も無用です。 手はじめにママや子供など自分の家族をwellnoteに招待して、ネットワークを作成しましょう。日常のささいな出来事を話題にしたり、アルバムに登録した写真を見ながら子供の成長を一緒に喜ぶなど、お互いに気軽なメッセージを届けやすくなります。また、離れて暮らす祖父や祖母もネットワークに招待してつながれば、「親孝行ツール」にもなるのです。 wellnoteのトップ画面にある「マガジン」からは、BPnetや日経WOMAN Onlineの記事を新しいスタイルで読めます。まずは「
ITpro SPECIAL：仮想化で終わらないために プライベートクラウドを実現する3つの重要なポイント
ITRの調査によれば、プライベートクラウドをすでに導入済みの企業は約20％。現在評価中・導入検討中と合わせると、全体の半数以上の企業が何らかの取り組みを実施している。 （図はクリックで拡大表示できます） 特に注目されるのが、プライベートクラウドに対する関心の高まりです。 実際、当社が実施した調査においても、プライベートクラウドをすでに利用している企業が全体の約20％、現在評価中と導入検討中の企業を合わせると50％以上に達しています（図1）。2011年度より、2012年度の方がプライベートクラウドに対する投資の増加が見込まれるという調査もあります（図2）。この需要層の中心は大手企業。特に情報システム子会社を保有する企業やグローバル事業強化を進める企業は、プライベートクラウドに強い関心を持つ傾向にあります。 星野東京海上日動火災保険やカシオ計算機のように、いち早くプライベートクラウドの構
何をやっているの？「総合商社」〜三井物産の挑戦と創造〜
う〜ん、やっかいだなあ――――中学２年生の翔太は、パソコンの前で困り果てていた。 「さっきから、なに悩んでいるんだ」。いつの間にかそばに立っていた父から尋ねられた翔太は、素直に相談してみることにした。 「学校で"10年後の自分の姿"っていう宿題が出たんだけど、なんだかピンとこなくてさ」と翔太は打ち明けた。 （ははぁん、よくある課題だな）と思った父は、自信ありげに「10年後っていったら、大学も卒業しているころだな。だったら、自分が将来、どんな仕事をしているかってことを考えればいいんじゃないのか」と答えた。「これで決まり！ はい、問題解決」と思いきや、意外にも翔太の表情はさらに曇ってしまった。 「だから悩んでるんだ。僕が望んでいるような仕事をしている人なんて、これまで一度も会ったこともないし、テレビでも観たことないから……。第一、そんな会社がこの世に存在しているかどうかだって見当も付かない」
あなたの会社に最適な災害復旧対策の3ステップ〜目標復旧時間（RTO）と目標復旧時点（RPO）がカギ〜
東日本大震災の影響がいまだ続くなか、事業継続計画における、自社の情報システムの早急な災害対策策定や既存の対策の見直し、つまり「災害復旧計画」の見直しが求められている。サイオステクノロジー セールスコンサルティング部 担当部長の小野寺章氏が、「災害復旧計画」を、最も重要となる復旧時間や復旧したい過去データなどとともに検討項目を挙げて解説する。 事業継続計画（BCP）と災害復旧計画（DRP） 災害復旧計画（DRP）は事業継続計画（BCP）の一部であるので、BCPの策定や体制の構築が不可欠ではないか？という誤解に陥りがちだ。BCPに立脚したDRPを立案することが理想的なことは言うまでもないが、DRPは対象が情報システム＝コンピューターシステムであるということに着目すれば、DRPは単独で策定・実行することも可能となる。以下がそれらの定義である。 事業継続計画：BCP 「自然災害など不測の事態が発
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