初めて梅干しを作ってみた話 今年の夏、初めて梅干しを作りました。 私梅干し大好きなんですが、自分で作るという発想がなくて…同僚が梅シロップを作っているのに影響されて去年から梅仕事を始めてみたんですが、そのときの説明書に「梅干しの作り方」というのも入っていて、えーー梅干しって自分…
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初めて梅干しを作ってみた話 今年の夏、初めて梅干しを作りました。 私梅干し大好きなんですが、自分で作るという発想がなくて…同僚が梅シロップを作っているのに影響されて去年から梅仕事を始めてみたんですが、そのときの説明書に「梅干しの作り方」というのも入っていて、えーー梅干しって自分…
やまざき・はじめ/1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 米国シティグループなど複数の大手金融機関が共同で、サブプライムローン関連の資産を買い取るために750億~1000億ドル規模の支援ファンドを設立する検討をして
【論説】 「小学生でもわかる真実、『人間の価値はカネで決まる』。社会は、年収100万のフリーターなどゴミ扱い」…赤木智弘 1 名前:諸君、帰ってきたで?φ ★ 投稿日:2008/01/05(土) 18:25:46 ID:???0 かつてライブドアを率いていた堀江貴文は、その絶頂期に「世の中にカネで買えないものなんて、あるわけがない」というセリフを残している。この言葉に対し、当時の世間は「すべてカネで買えるなどと、傲慢極まりない」と、大きく反発した。しかし、この言葉にはもう少し続きがある。「カネで買えないものは差別につながる。血筋、家柄、毛並み。世界で唯一、カネだけが無色透明でフェアな基準ではないか」。 (中略) 年収1000万のサラリーマンと、年収100万円のフリーターを人として平等と見ることは、 本当に可能なのだろうか?家族を養うお父さんと、30過ぎてもフリーターで働いている おじさんは
When Fortune smiles, I smile to think how quickly she will frown. - Robert Southwell 今週のEconomist誌の特集のタイトルは"When fortune frowned"。これは今月出たIMFの世界経済見通し(和訳)の解説だが、大騒ぎの最中にこれだけレベルの高い分析ができる実力は、日本の地底メディアとは桁違いだ。例によって、いい加減な訳に私見をまじえてメモしておく:IMFによれば、今回の金融危機による世界経済の損失は1.4兆ドル。これは4月の予想の1.5倍に達し、これまでに償却されたのは7600億ドルなので、まだ半分残っている。これによって欧米の銀行は融資残高を少なくとも10兆ドル減らし、2009年までに世界の資産は14.5%減ると予想されている。 今回の大恐慌以来の金融危機は、アメリカ中心の資本主
今年の元旦の日経新聞のトップ記事「縮む日本」を眺めている夫を、ぼんやりと眺めていた貞子です。 去年の私の9月7日のブログOECD:20カ国の一人当たりのGDP(名目)でも記したように、日本の国民一人当たりの所得は、OECD諸国の中で、1993年は世界第一位でしたが、その後、長引く不況で、2003年には第10位、2005年には第14位と転落してきました。 そして、2006年には、世界第18位にまで、さらに転落。 いまや、日本はドイツやフランスよりも貧しくなり、OECD最貧国の地位を、あのイタリアと競っている模様。 日本のGDPの世界経済に占めるシェアは9%と、ここ15年で半減した。 円の実質為替レートは、1985年のプラザ合意以来、最低になってしまった。 日本のGDPが中国に追い抜かれるのも、もはや時間の問題でしょう。 このまま実質為替レートでの円安と日本経済の低成長が続けば、
ソニーは1月7日、携帯電話やデジタルカメラ、デジタルビデオカメラなどのモバイル機器をかざすだけで、写真やハイビジョン映像などの大容量ファイルをPCやテレビなどに高速転送できる、近接無線転送技術「TransferJet(トランスファージェット)」を開発したと発表した。中心周波数は4.48GHz帯となる。 TransferJetは、従来の無線技術の課題であった複雑な接続設定や不安定なデータの転送状態などの課題を解決した、シンプルな無線技術。アクセスポイントの存在が不要で、たとえばデジタルカメラを直接テレビにかざすだけで静止画を画面に映し出したり、携帯電話に携帯オーディオ端末を直接かざして音楽ファイルを転送するなど、さまざまな機器間のユニバーサルインターフェースとして幅広く利用できる。 通信機器の事前登録にも対応し、たとえば自分の家の機器のみを登録させることにより、第三者へのデータ漏洩を防ぐこと
【ニューヨーク=宮本岳則】米国株相場が調整色を強めている。ダウ工業株30種平均の前週の週間下落率は6.9%に達し、リーマン・ショック直後の2008年10月以来、10年ぶりの下落率となった。株価が下…続き[NEW] NY株、週間で6.9%安 10年ぶりの下落率に 世界市場の動揺続く リスク回避で円買いも [有料会員限定]
1 名前: 支援してください(アラバマ州) 投稿日:2008/01/07(月) 11:23:11.89 ID:VzLKbx+o0 ?PLT 人工知能の専門家であるデヴィット・レヴィ氏は、人類は2050年までにはロボットとセックスしていると主張しています。その頃にはロボットと本物の人間は、ほとんど見分けがつかなくなっているそうです。 彼の本によると、これらのセックスロボの登場により利益を得る人間は、容姿がとても醜い人、または恋愛ができない人であるとのことです。 大きなお世話です。。。 「彼らはとても孤独で、そして惨めだ。私は、彼らが他の人にどんな危害を与えることもなく、彼らを安心させる選択肢を持つ時、社会が非常により良い場所であると考えています。」 「もしもこの様なセックスロボが登場した時には、私は経験してみたいと思っています。私の容姿が醜いからではありません。それは好奇心からです
読売新聞が興味深い調査結果を報じています。 http://job.yomiuri.co.jp/news/jo_ne_08010704.cfm >生活保護受給者の自立を促すため、厚生労働省が2005年6月に始めた「就労支援事業」で、07年9月までに就職した1万566人のうち、最低生活費を上回る収入を得られず生活保護を継続している人が8549人(80・9%)にのぼることが、読売新聞が47都道府県と17政令指定都市に実施した聞き取り調査でわかった。 支援を受けながら就職できていない人も、就職者の約1・4倍の1万4687人に達していた。政府は07年度から「福祉から雇用へ」推進5か年計画をスタートさせたが、貧困から容易に抜け出せない実態が浮き彫りになった。 http://job.yomiuri.co.jp/news/jo_ne_08010703.cfm >こうした都市部では物価が高く、最低生活費の基
虐待や育児放棄、経済的な困窮など深刻な問題を抱える家庭の保護者や子供に対し、専門的な見地で対応をするため、文部科学省は6日までに、平成20年度から公立小中学校で活動する「スクールソーシャルワーカー」を、全都道府県計141地域に配置することを決めた。 不登校やいじめ、暴力行為など子供の問題行動には家庭環境が影響しているケースも多く、教員だけでは十分対応できない状況も増えている。恒常的に専門家の協力を得られる仕組みを整えることで、家庭状況に合った対応を可能にすると同時に、教員の負担を軽減する狙いもある。 スクールソーシャルワーカーの主な役割は学校と関係機関との仲介。深刻な問題を抱えた保護者や子供の実態を把握した上で、個々の状況に応じ福祉施設や警察、ボランティア団体などに協力を要請する。生活保護や就学援助の申請手続きを助言することなども想定している。 配置するのは原則として各都道府県に3地域ずつ
会期:1月7日〜10日(現地時間) 会場:Las Vegas Convention Center Sands Expo The Venetian 現地時間の7日から開幕するCES。その開催に先立ち、主催のCEA(全米家電協会)のゲイリー・シャピロ(Gary Shapiro)会長兼CEOが、日本プレス向けのグループインタビューに答えた。 -今回の開催規模をどう考えるか。 適切なものだと思う。昨年、家電のプロフェッショナル向けにフォーカスする目的から、観光客などの来場を廃したのだが、その目的は成功した。今年も、来場者は昨年同様の14万人前後と見積もっている。これ以上の来場者があると、ホテルや交通など、ロジスティクスの面で問題が大きい。今後もこの規模を維持する見通しだ。 出展社も同様だ。2,700社あまりと、昨年とほぼ同じ規模となっている。ただし、日本からの出展社は、昨年に比べ
地方都市の商店街が寂れ、シャッター通りと化している要因として「空き店舗の所有者が開業希望者に貸したがらない」との指摘があることから、中小企業庁は1月中旬から2月にかけ、廃業した店舗オーナーの意識を探る初の全国調査を実施する。結果を踏まえて平成20年度以降、商店街の“新陳代謝”を促す対策を打ち出す方針だ。 調査場所は選定中だが、全国約30の商店街、約150人の空き店舗所有者が対象となる見通し。調査員が面接して店舗を貸す意思の有無を聞いた上で、貸したがらない人には理由を詳しく尋ねる。貸したいのに借り手が見つからない人からは求められる対策を聞く。 同庁が全国8000の商店街の代表者を対象に実施した18年のアンケートでは、空き店舗が埋まらない理由として「商店街に活気がない」(29%)と並んで「所有者に貸す意思がない」(28%)が多かった。 同庁は「貸したがらない理由は『経済的に困っていない』『将来
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