【連載第1回】ニューラルネットの歩んだ道、ディープラーニングの登場で全てが変わった - 日経BigData
ディープラーニングのビジネスへの活用の可能性を探る。初回はディープラーニングの登場がどんな意味で大事件だったのかを解説する。 機械学習、ニューラルネット、ディープラーニングといった言葉の意味を整理することから始めよう。機械学習は人工知能の一分野で、データの背景にある傾向や法則を探り、現象の解析や予測をすることを目標としている。人間がルールを明示的に与えるのではなく、データから機械自身に法則を学習させるのが特徴だ。ルールで記述しきれない複雑な現象や、季節や時間などで傾向が変わる現象の解析に強みを発揮する。 ニューラルネットは機械学習で扱われる計算アルゴリズムの1つである。脳を模倣したモデルで、入力層、隠れ層、出力層の3種類の層から成る。入力に対して単純な変換を何回も繰り返し、予測結果などを出力する構造をしている。 深い構造、すなわち隠れ層を何層も重ねる構造がニューラルネットの精度向上の鍵とな
革新を起こしたい大企業にありがちな5つの誤解：日経ビジネスオンライン
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
「侵食系」が投資ターゲットだ (3ページ目)：日経ビジネスオンライン
田中 深一郎 日経ビジネス記者 日経新聞科学技術部、証券部を経て、2012年4月より日経ビジネス記者。 この著者の記事を見る
ソフトを他人に作らせる日本、自分で作る米国：日経ビジネスオンライン
物事に大きな影響を与える前提なのに案外知られていない。その一つがコンピュータソフトウエア投資とソフト開発技術者の所属先に関する日米の差である。 日本企業は自社で利用するソフトのほとんどをIT（情報技術）企業に開発させているのに対し、米国企業はソフトを内製する比率が高い。 日本のソフト開発技術者の大半はIT企業に所属するが、米国のソフト開発技術者の大半はIT企業ではなく一般企業に所属している。 上記二つの文は同じことを言っている。日本企業は社内にソフト開発技術者をあまり抱えていないためIT企業に外注するが、米国企業は社内にソフト開発技術者がおり内製できる。 「ほとんど」「高い」「大半」では曖昧なので数字を補足する。米国商務省経済分析局の数字によると、2010年の米国民間企業におけるソフトウエア投資の内訳は、内製（自社開発）が37.3％、外注（他社委託）が34.2％、パッケージソフト購入が28
2012年 池上彰×岩井克人 新春対談 お金の正体（その1）：日経ビジネスオンライン
2011年、欧州ではユーロ危機が起き、米国ではウォール街で経済格差の是正を訴えるデモが起きました。 どちらも騒動の主役は「お金」です。2002年に誕生したヨーロッパの統合通貨ユーロ。そのユーロがつくりあげた経済圏が、参加国の財政破たんなどを機に崩壊の危機に瀕しています。一方、市場経済の極みともいうべきアメリカの金融市場は、ユーロ危機より前の2008年に起きたいわゆるリーマンショックでその土台がぐらつきました。さらに2011年には、相変わらず高給を食む金融関係者や企業経営者に対し、はっきりと反旗を翻す動きがウォール街をはじめアメリカの各所で起きています。 この危機と騒動の本質は何か？ 私たちが「正しい経済」を手に入れるにはどうすればいいのか？ そのためにはどうやら「お金の正体」を改めて知る必要がありそうです。そこで今回は、『貨幣論』『二十一世紀の資本主義論』『会社はこれからどうなるか』などの
「起業家たちよ、クレイジーであれ」：日経ビジネスオンライン
シリコンバレーで少額出資ファンドが注目を集めている（関連記事）。その中でも存在感を示しているのが500スタートアップスだ。これまで翻訳サービス「myGengo」を手がけるマイゲンゴ（東京都渋谷）や元楽天執行役員の柴田尚樹氏が米国で立ち上げたスマートフォン向けアプリケーション紹介サービス「AppGrooves」などに出資した。500スタートアップスの共同創立者デーブ・マクルーア氏に話を聞いた。 マクルーア：我々がオープンソース型のベンチャーキャピタルモデルを築いているからだろう。500スタートアップスは3人で回しているが、165人のメンター（相談役）と300人近くのファウンダーのネットワークを持つ。こうしたネットワーク経由でスタートアップ企業を紹介され、投資と育成事業を展開している。 対象は、起業して間もない段階、1～5人で運営する会社が多い。年に3回、25～30社を米カリフォルニア州マウン
英語は道具：銅メダル英語を目指せ：日経ビジネスオンライン
このコラムについて このコラムでは、大きな努力をすることなく、読者のみなさんの現在の英語力をブラッシュアップするだけで外人と話せるようにアドバイスします。み なさんはご自分では気づいていないでしょうが、本当は英語をしゃべる下地が既に十分あります。それを引き出すのがぼくの役目です。 「そんなことができるはずがない。今までいろいろな方法を試してきたがうまくいかなかった」と思っている方こそぼくの方法を実行してみてくださ い。従来の方法論とは決定的な違いがあります。 それは著者であるぼく自身が今まで一度も英語を好きになったことがないからです。 従来の方法は英語の達人がつくり上げたもの。達人たちは「英語大好き人間」なのです。その点、みなさんもぼくも、英語は仕事をしていくための手段 にすぎません。 好きでもない英語をうまく使いこなすためのコツがこのコラムの核心です。 記事一覧
おそらく、うちの国の人たちは政変が好きなのだ：日経ビジネスオンライン
菅直人首相の人となりについて、私は詳しい情報を持っていない。新たに大臣に就任した面々の政見や主張についても同様。著しく不案内、というよりもはっきりと無知だ。興味すら持っていない。 なので、新首相ならびに新内閣について、現段階であれこれ言うことは控えておく。先方に失礼だし、読者の皆さんにもご負担だろうから。 今回は、「うちの国では、どうして毎年のように宰相の首がすげ変わっているのであろうか」という疑問について考えてみることにする。 この度の一連の出来事（鳩山さん＆小沢さんの退任と菅さんの首相就任および菅内閣の発足）を通じて、私が一番意外に思ったのは、菅新内閣の支持率の高さだった。 各社の世論調査を見渡してみると、菅直人新内閣の支持率は、どこの社のものでもおおむね60％前後だ。鳩山内閣末期の支持率と比べると3倍以上になる。これを受けて民主党の支持率も倍増している。 どう解釈すべきなのだろうか。
ツイッターやフェースブック付加機能が米ベンチャーの“主戦場”：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Olga Kharif （BusinessWeek.com記者、オレゴン州ポートランド） 米国時間2010年4月19日更新 「Startups Find Room to Run on Crowded Social Web」 SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）サイト向けゲーム開発会社の米プレーダム（本社：カリフォルニア州マウンテンビュー）は、20代の若者3人を含む若き創業者が共同で立ち上げたベンチャー企業だ。「Mobsters（モブスターズ）」などのゲームがヒットして、同社ソフトは米メディア大手ニューズ・コーポレーション（NWS）傘下のSNSサイト「MySpace（マイスペース）」で人気を集め、1年ほど前には彼らにもゆとりがあった
データ分析では「勝ちパターン」を生み出せない：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 本連載では「勝つインテリジェンス――経営トップの情報武装」と題して、今後6回にわたって、経営の意思決定や戦略の立案・実行・評価を支援する情報システムのあり方について考えてみたい。 そのような情報システムは、意思決定支援システム（DSS）を始めとして、これまでに色々と提案されてきた。今日までの流れを振り返る前に、そもそも経営の意思決定、戦略の立案・実行・評価の本質は何なのか、それを支援するとは具体的にどういうことなのか、イメージを明確にしておく必要がある。 大量データ分析とビジネス・インテリジェンス 今から2～3年前、データ分析で競争優位を築くというアイディアを紹介した2冊の本が話題になった。エアーズの『その数学が戦略を決める』（文藝春秋、20
米グーグル、検索に続く“次の一手”：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Aaron Ricadela （BusinessWeek誌記者、シリコンバレー） 米国時間2009年5月14日更新 「What's Holding Back Google Apps?」 2年前、米グーグル（GOOG）は、ビジネスソフトウエア市場への参入を発表した際に（BusinessWeek.comの記事を参照：2007年7月17日「Apps vs. Office: Google Ups the Ante」）、米ゼネラル・エレクトリック（GE）を顧客として獲得したことを大々的に宣伝した。 以来GEは、普通は米マイクロソフト（MSFT）の高価な統合ソフトウエア「Office（オフィス）」が使われる電子メール、文書作成、表計算などの作業分野で、グ
「地味で安いからこそ儲かる」。危機下で稼ぐ不動産会社：日経ビジネスオンライン
金融危機以降、不動産業界には猛烈な逆風が吹き付けている。だが、アゲンストの中、安定的に利益を出している不動産ベンチャーがあった。それは、大証ヘラクレスに上場しているスター・マイカ。売上高140億円、営業利益で16億円（2008年11月期）ほどの新興企業に過ぎないが、2009年11月期の第1四半期には2億5100万円の営業利益を確保。通期でも17億円の営業利益を見込む。経営破綻や営業赤字に転落する企業が相次ぐ中、スター・マイカの堅実性は一際目を引く。 入居者がいる中古マンションを取得し、賃貸人がいる間は大家として賃料収入を得る一方、退居後は中古マンションとして中古市場で販売していく――。これがスター・マイカのビジネスモデルである。こう書くと、単純なビジネスモデルに聞こえるが、なかなかどうして他社には真似ができない。なぜ逆風下でも安定的な利益を出しているのか。なぜ競合他社に真似ができないのか。
プレゼンを成功に導く「3・2・1の法則」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 心が晴れないプレゼン プレゼン、プレゼン、プレゼン…。「明日、ついにプレゼンなんです」「今週、急に取引先へ製品のプレゼンをすることになったんです」など、私たちは事業を売り込むために日々プレゼンをする機会を狙い相手へアクションしていたものの、いざプレゼンする機会を得たというのに心が晴れない人も少なくありません。その気持ちお察しいたします。 私は中小企業のプレゼンの仕方についてアドバイスしてきた経験があり、相談者約500人のプレゼンの改善点を基に「3・2・1の法則」を見つけました。せっかく手に入れたプレゼンの機会にて、あなたの期待する結果が生み出せるように、ぜひこの法則を紹介します。 プレゼンが終わった後、あなたの心が晴々とし笑顔でガッツポーズし
【16】3つのフレームワーク：日経ビジネスオンライン
この「3つのT」というフレームは、いつでも使える。 何かアイデアが浮かんだときに「3つのT」というフレームに、いったん当てはめてみる。 このアイデア、タイミングはどうか？ ターゲットはどうか？ テイストはどうか？ ぼんやりと考えていると、焦点が絞れず、いろいろなポイントを見逃してしまう。だが、3つのフレームにあてはめてみると、しっかり考えられる。しっかり考えて、3つのポイントがどう互いに連携できるかを組み立てていくと、アイデアは強いものになっていく。 また「3つのT」を確認することで、他者に説明する時に的確に整理して伝えることができるようになる。 もしフレームにうまくはまらないときでも、どのポイントが巧くないのか明確になる。そうすると、新たなアイデアに発展しやすい。 3つという数は、考えるにも、説明するのにも、ちょうどいい数だ。 このように3つのポイントでチェックできるフレームを持っている
日本企業にオープン・イノベーションは有効か？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 総じて売上高研究開発費比率の低い海外企業が、自社に足りない技術を外部から取り込む「オープン・イノベーション」で効果が上がるのは分かります。しかし、多くの研究者を抱え、高い技術レベルを誇る日本企業においては効果があるのでしょうか。 内視鏡で世界トップシェアを誇り、デジタルカメラにおいても世界最速オートフォーカス技術や、撮影後の手ぶれ補正技術など、独自技術を開発し続けてきたオリンパス（昨年の売上高研究開発費比率は5.8％）。同社の研究開発陣は2007年夏、さらに開発リードタイムを短縮し、新しい製品を生み出すうえでの新たな開発の進め方を検討していました。 検討の背景は2つありました。1つは、優れた機能を構築するのはただでさえ容易ではないのに、ユーザ
「場」が価値が生み出す新しいケータイ有料課金ビジネス：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
ケータイ業界で昨年から盛んに言われているのが、「これからは課金」というキーワード。このコラムでも何度か触れているように、取り組み方次第では大きな効果が見込めます。効果の測定も可能なケータイ広告やマーケティングは、従来型メディアに比べると不況の影響は比較的受けにくいものの、この環境下では新しい収益モデルを探る動きが出てくるのは当然の流れでしょう。 従来、ケータイ業界で「課金」という場合、着メロや着うたなどのデジタルコンテンツの「課金」のことを指していました。この分野は1999年にiモードが開始された当初からケータイ業界の成長を大きく支えてきた分野で、いまや年間4000億円規模にまで市場が拡大しています。ここでの「課金」ビジネスは、従来パッケージされてほかの手段で流通していた音楽や情報などの「モノ」をデジタルの形にして携帯電話へ配信することにより、料金を課金するビジネスです。従来、消費者がお金
日本の住宅ローンは世界から見れば変則です：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 前回の記事「日本の今の住宅は、80年前の米国に及ばない」では、私が想像していた以上に反響があり、正直驚きました。コメントをお寄せいただいたおかげで、日経ビジネス オンライン読者の関心分野を少しは理解できたかと思いますので、今後もできるだけ、皆さんの疑問に答えるような形で、コラムをお届けしていきたいと思っています。 さて今回は、前回の最後で触れた「住宅ローンの日米の差異」について話を進めてまいります。 日本の新築住宅の多くは、購入した途端に、その価格価値が1割も2割も下がってしまいます。生涯賃金の数割もの巨額の長期ローンを組んで思い切って購入したのに、なぜそんなことになるのか、納得いかない方も多いはずです。これは、日本の住宅ローンや住宅価格の決め方が、世界から見れば特異で変則的な仕組みとなっている点が大きく影響しています。 長期の住宅ローン誕生は世界大恐慌の後 そもそも、「
メディアの将来が知りたければ金の動きを追え：NBonline(日経ビジネス オンライン)
メディアの将来はやはりデジタル化だという新たな証拠が（そんな証拠がまだ必要だとして）現れた。今朝（米国時間1/8）、ブティック投資銀行のJordan, Edmiston Groupが発表したレポートによると、向こう数年における出版および広告業界の売り上げの増加の88%は4つの分野に集中しているという。その4分野とは、データベースと情報処理、B2Bオンライン・メディア、消費者向けオンライン・メディア、双方向マーケティング・サービスだ。つまり、成長の大分部はウェブから来るということだ。これに対して2001年から2007年にかけては、これらの分野の成長の寄与率は33%に過ぎなかった。残りの67%は雑誌や新聞といった伝統的な出版ビジネス（すなわち、印刷メディアだ。このレポートはテレビ、ラジオ、屋外広告は対象としていない）。 出版ビジネスにおいてどこに成長の余地があるか予測するには、それぞれの分野に
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「もう、ネットだけやっててもダメ」：日経ビジネスオンライン
イノベーションが止まらない「両利きの経営」とは？ (4ページ目)：日経ビジネスオンライン