Ads Time Goes By: 広告を見てキーワード検索
電通「クロスメディア開発プロジェクト」消費者インサイトチームの行った「クロスメディア行動調査」（2008年2月）のよると １．「最近1ヶ月以内に広告を見てキーワード検索した」人は、67.7％ ２．新聞、雑誌広告をきかっけに企業・商品の公式サイトにアクセスするひとは、40，50代にも広がる。 ３．ＴＶをきっかけにネットにアクセスする。 ４．商品情報を収集する人は、購入する確立が高い。 ５．10代は、ＴＶに高関与。10代女性は携帯電話の利用に特徴あり。（携帯メールは両手で打つが42.9%） ６．家に帰ったらすぐにＰＣを立ち上げる人、増加。 生活者のメディア接触を丹念に見て行くことは、とても重要です。
Federated Mediaのバッテル氏に聞く--独立系メディアとネット広告、グーグルの未来（前編）
John Battelle氏は、ハイテク業界のバブルと崩壊を熟知している。彼は約20年にわたり、最前線でその両方を見てきた。 Battelle氏は1993年、技術系の報道の基準を定めた雑誌「Wired」を共同で創刊し、そこから「Hotbot」や「Suck」などの人気サイトも派生させて、Conde Nast Publicationsのような総合出版のオンライン版を構築した（現在Conde NastはWired誌を所有している）。1998年には、社交クラブ的なハイテク系雑誌「The Industry Standard」を共同で創刊した。同誌は、それが記事として取り上げてきたドットコム企業と同様に過大評価され、やがて多くのドットコム企業と共に倒れた。 長年の経験を持つジャーナリストとして、Battelle氏は2003年当時の時代思想であったGoogleに着目し、繁栄するこの企業をテーマにしたノン
最近のニュースサイトをめぐる状況 : LINE Corporation ディレクターブログ
こんにちは。「livedoor ニュース」担当の大谷です。 今回は最近のニュースサイトをめぐる状況と、「livedoor ニュース」での取り組みについてお話したいと思います。 【01】新聞社の変化 今、ニュースサイトではいろいろな変革が起こっています。 それは新聞社が運営するニュースサイトにおいて顕著で、「MSN毎日」が「毎日.jp」になり、一方で「MSN産経」というサイトがオープンするなど、勢力分布も変わりつつあります。また、直近の話題では2008年1月31日に「日本経済新聞社」、「朝日新聞」、「読売新聞」が共同で運営する「あらたにす」がオープンしました。 これまで、ポータルサイトにとって新聞社や通信社は、記事を配信する、コンテンツプロバイダという存在でした。 しかし、「日経新聞社」が「nikkei.net」で以前から取り組んでいるように、毎朝届く新聞とは別の観点で、新聞社が記事や情報を
メディア・パブ: 米国で開花したWidget市場，早くもFacebook上が激戦場に
ＳＮＳのプラットフォームをサードパーティーに開放するというFacebookの発表は，早くも米国のネットサービス市場に新風を吹き込んでいる。 今回の発表で，FacebookのSNSが，WidgetドリブンのWeb2.0プラットフォームとなる。サードパーティーはFacebookユーザーに向けてアプリケーションを供給できる。そのアプリケーションはWidgetの形でユーザーに提供する。 発表の2日後にFacebookのサイトを覗いてみた。既にパートナー企業から各種Widgetが提供されていた。日本時間27日の20時には，100種近いWidgetがApplication Directoryに掲載されていた（ディレクトリーページを閲覧するにはFacebookの登録が必要かもしれない。紹介無しで簡単に登録できる）。そこで示されていた人気Widgetのトップ5を次に示す。 トップのソーシャル音楽ネットワー
新聞紙面でのコンテンツマッチ広告とは
2007年3月29日に産経新聞他が設立した新会社ニュースペース・コムが、ウェブサイトを開設したようだ。「新聞紙面でのコンテンツマッチ広告」とはどういうことか、もやもやしていた謎が解けた。 ------------------------------ - 広告掲載希望面の指定が可能 - 検索を促す小枠広告 - 一般の新聞広告と異なるシンプルな料金体系 - 広告デザインテンプレートを用意、テキストがあれば広告原稿の制作が可能 - 発注や入稿などがオンラインで完結 - 成果報酬型も相談により可能 ------------------------------
Ad Innovator: Bill Gates：5年以内にネットがTVを変革する
スイスのDavosで行われているWorld Economic Forumの「The Impact of Web 2.0 and Emerging Social Netowrk Moldes」というセッションで、マイクロソフトのBill Gatesは「オンラインビデオコンテンツの登場やPCとTVの融合で、5年以内にテレビは大きく変革する。それを理解しない人がいるのに驚く」と語った。YouTubeの創始者Chad Hurleyは、広告も各視聴者にあわせたものになり、大きく変革する、と語っている。 ソース：Boston.com： Internet to revolutionize TV in 5 years: Gates January 29, 2007 in Industry | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https:/
Ad Innovator: マスソーシャルメディアの台頭
JavaリソースサイトJDJに、ソーシャルメディアのメインストリーム化ということで現状のメディア環境を一つの図にまとめている。従来型のメディアは一次情報を提供するものの、それがソーシャルメディアで批判、比較、分析されるという流れを示し、それによりパワーバランスは従来の組織・企業から消費者に行こうするというものだ。 ソース：JDJ：The Emergence and Rise of Mass Social Media January 30, 2007 in Industry | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.com/services/trackback/6a00d8341bfeba53ef00d8353d6c6253ef Listed below are links to weblo
ネットがコンビニ化する世界: - CNET Japan
■ トラフィックは収益であるという考えかた CNETでblogを書かれている佐々木俊尚氏の著作『Google』に、成田空港近くの駐車場の話がでてきます。簡単に説明すると、「Googleに広告を掲載することによって、チラシを挟み込むかわりに中間マージンを取る空港の業者とビジネスをしないですんだ」という話です。Googleの広告は、効率の悪い仲介手数料を排除し、的確に消費者に広告を届けることができる場合がある。それによってビジネスチャンスが生まれるという事例なのですが、この話は、「ネットによる新たな価値の創造」であると誤解されがちだと聞きます。 この話の本質は、広告費が新たに生まれたのではなく、既存の業者が必要なくなったということです。たとえ仲介手数料であっても、それが本質的には広告宣伝費であったことにかわりはありません。広告費という点から見れば、それまで中間業者に払われていたマージンがGoo
メディア・パブ: 米国の若者向け雑誌，相次ぎMySpaceに頼り始めた
MySpaceなどのSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）に若者達は夢中だ。そのあおりを受けたのか，若者の間で雑誌離れが進んでいる。Independentが伝えるように，休刊する10代向けの女性誌も現れてきた。休刊しなくても，発行部数が激減している若者向け雑誌が増えている。 若者相手の商売をするには，これからはSNSを無視できない。そこで雑誌の方からSNSに歩み寄り，共存を図る動きが盛んになってきた。特に最大手のMySpaceと提携する雑誌が相次いでいる。MySpace内に，提携雑誌専用のコミュニティーページを設ける動きだ。すでに，以下の38誌がMySpaceと組んで，コミュニティーサービスを始めている。 MySpaceと提携しているMPA（Magazine Publishers of America）会員雑誌 ATV Rider Blender Bust Magazine Ca
Employee Generated Media ： 2.メリットとデメリット | 実践！Webマーケティング：Blog | ミツエーリンクス
このコーナーでは、企業でWebサイトの運営に携わっている方、マーケティング部門等でWebの活用法について考えておられる方向けに、Webマーケティングの実践のための手法やノウハウ、事例をご紹介していきます。市場に出回る書籍や雑誌では論じられることない、Webマーケティングの最前線に触れていただければと思います。 2006年08月16日 Employee Generated Media ： 2.メリットとデメリット マーケティングユニット 棚橋 前回のエントリーでは企業のWebサイトやBlogで従業員自らが積極的に企業の現場の声を伝えていく「Employee Generated Mediaとしての企業サイト」の可能性について考えました。 今回は引き続き、従業員自らが情報の生産者となり情報を発信していくことで得られるメリットとデメリットについて考察してみようと思います。 ■誰もが情報を発信しかつ
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内外のニュース - さきがけonTheWeb ０８年から番組ネット配信へ／総務相、ＮＨＫに認める