遺伝学上の「優性」「劣性」、中学生の9割が誤認識 白鴎大学が調査
白鷗大学教育学部の山野井貴浩准教授らの研究グループが遺伝学上の「優性」「劣性」という言葉について、理科の遺伝学習を終えた中学生に聞いたところ、約90％が誤って理解していることが分かった。日本遺伝学会は「優性」「劣性」の語を「顕性」「潜性」に改めることを提案しているが、研究グループは誤解がさらに広がる可能性もあるとみている。 その結果、約90％の生徒が誤った解釈をしていたほか、「優性劣性は生存の有利、不利に関係する」より「集団内の頻度が高い方が優性である」という誤認識の方が強く浸透している可能性があることが分かった。 研究グループは日本遺伝学会の提案に従えば「優性劣性は生存の有利、不利に関係する」という誤認識が減少する可能性があるものの、「集団内の頻度が高い方が優性である」という誤認識が逆に広まる可能性があるとみている。 論文情報：【科学教育研究】中学生は優性劣性について誤った認識をしている
繁殖行動上の「性的嫌がらせ」が自然界の生物多様性を維持する 京都大学
生存競争の厳しい自然界において、なぜ多種多様な生物が共存できるのか？なぜ一番強い種類だけにならないのか？この問いは、生態学における重要な未解決問題の一つとされている。 生態学における「性的嫌がらせ」とは、生まれてくる子供の数が減ってしまうかわりに競争相手よりも自分の子供の割合を高める性質のことで、トンボのオスがメスに対して執拗に求愛したり、植物の花の柱頭で花粉が他の花粉によって受精が起こるのを妨害する物質を出したりすることを言う。交尾を巡って競争する場合には有利だが、競争相手が不在で確実に交尾ができる場合には子供の数が減ってしまうため不利になる。 つまり、個体数が多く交尾を巡る競争が激しい場合には「性的嫌がらせ」が起きて子供の数を減らすが、個体数が少なく競争が起こらない場合には「性的嫌がらせ」が起きず子供の数が増える。結果として、個体数が多い種では「性的嫌がらせ」が激しくなり個体数の増えす
国立大学交付金、私立大学助成金とも増額、文科省概算要求
文部科学省高等教育局は中央教育審議会大学分科会の将来構想部会に2018年度予算の概算要求を報告した。大学の運営費不足が教育、研究環境の悪化を招いているとする指摘に配慮し、国立大学向けの運営費交付金、私立大学向けの経常費補助を増額要求している。 このうち、大学の運営費関係では、国立大学の運営費交付金に対前年度比384億円増の1兆1,309億円、私立大学などの経常費補助には対前年度比130億円増の3,283億円、国立高等専門学校の基盤的経費には対前年度比25億円増の648億円を要求した。 奨学金関係では、給付型奨学金、無利子奨学金の対象者拡大に伴い、対前年度比122億円増の1,181億円を要求している。給付型奨学金は本格実施となり、対象者を2017年度の2,800人から2万2,800人に、無利子奨学金は51万9,000人が56万3,000人に増やす計画。国立大学、私立大学の授業料減免にも対前年
ポストドクターから大学教員への道険しく、文部科学省調べ
文部科学省科学技術・学術政策研究所が博士の学位取得者や所定の単位を修得して退学したポストドクターの雇用状況や進路を調べたところ、大学教員へ進める人が1割以下にとどまることが分かった。正規職に就けないまま不安定な立場を続けることが、若手研究者が不足する現状を招いたと指摘する声もある。 調査は2015年度現在のポストドクターの雇用状況と進路について、2016年度に全国1,168の大学、試験研究機関などへ調査票を送付、うち1,147機関から回答を得た。 それによると、2015年度のポストドクター数は1万5,910人で、前回調査の2012年度から250人減少した。男女別内訳は男性が71.1％、女性が28.9％。平均年齢は36.3歳だった。 国籍は日本が1万1,465人で全体の72.1％を占めた。外国籍が4,445人で、27.9％。外国籍のざっと7割を中国、韓国、インドなどアジア系が占めている。専門
学生から大学に提言、東京工業大学の学勢調査2016
東京工業大学は、学勢調査2016の調査結果とそれに基づく提言書を公開した。学勢調査とは、「生活基盤」「学習状況」「キャンパスライフ」などについての現状を把握し、意見を分析して大学への提言を行うことを目的としたアンケート調査。調査結果の集計、解析、提言書作成までを有志の学生が主体となって行うのが特徴で、全学生を対象に2年に1度行われる。実施は今回で6度目。 2016年10月18日から11月17日の間Web上で実施された今回のアンケートでは、1794名の学生から回答が得られた。キャンパスミーティング（関係部署でのヒアリング）、学生スタッフ間での熱心な討論などを経てまとめられた提言書が、2017年6月28日、学長へ奉呈された。 特に重要な提言には、「教育改革における意見交換の促進」、「情報に目を向けない学生への情報の伝達」、「動画化による講義の補助」、「留学への支援の更なる強化」などに関するもの
特別研究員事業充実で若手研究者育成を、日本学術振興会に提言
日本学術振興会の人材育成企画委員会は、若手研究者の自由な発想に基づく研究を推進させ、学術研究の人材育成を進めるための提言をまとめた。特別研究員事業の充実や海外派遣の充実、大学改革の支援、ワークライフバランスの課題解決を4つの柱に掲げ、日本学術振興会がこれを基に人材育成を支援すべきとしている。 学位取得後の処遇を改善するためには、現在の給付水準見直しや社会保障費相当の負担軽減などを進める一方、特別研究員としての研究に支障のない範囲でキャリアアップを考慮すべきとしている。 海外派遣は若手研究者に切磋琢磨の機会を与えることにつながるとして、海外特別研究員の採用枠を増やし、海外渡航を後押しする新たな支援方法を研究すべきと提案。日本学術振興会が完全に経費負担する方法も検討課題として挙げた。 人材育成に関する大学改革支援では、評価の高いプログラムを成長させ、相乗的な効果を上げる制度設計が必要だとしてい
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