10月17日のMedical News Today にとても興味深い記事が掲載されています。 ラットでの動物実験に置いて、オレオ(アメリカで大人気のクッキー。日本でも好きな人は多いでしょうか。)は、コカイン並みに依存性/中毒性が高い可能性があることを報告した実験があります。 コネチカット大学のSchroeder教授は高脂肪で高糖の食べ物の依存性/中毒性とそれらがどのように蔓延する肥満と関係があるのかを１つの研究テーマにしました。Schroeder教授は以下のように話します。 「我々の研究では高脂肪、高糖の食べ物が常習性薬物と同じように脳を刺激するという理論をサポートすることがわかりました。これは多くの人々がなぜ、身体に悪いとわかっていながら高脂肪、高糖の食べ物をやめることができないか、その理由を説明できるかもしれません。」 Schroeder教授とともに研究を行ったある生徒は、オレオを選ん

帝国データバンクが10月17日に発表した出版業界の決算調査によると、大手出版社の2012年度売上高は、10社中7社が減収だった。出版取次や書店でも減収傾向に歯止めがかかっておらず、同社は、「中小出版社を中心に、事業継続を断念するケースが今後も増加していく」とみている。 出版社の売上高トップは集英社（1261億円）だが前期比では4.4％減。このほか、講談社（2位）、小学館（3位）、角川書店（4位）、日経BP（5位）、宝島社（6位）、東京書籍（8位）が減収で、講談社と小学館、日経BPの減収は2期連続だ。 書籍は売れる本と売れない本が2極化しており、雑誌は週刊誌・月刊誌が長期低迷しているため、販売減に歯止めがかかっていないという。文藝春秋（7位）、光文社（9位）、ぎょうせい（10位）は増収だった。 損益は上位10社すべてが黒字で、うち9社が2期連続黒字。ただ、社有不動産の売却や赤字部門の縮小・撤

3Dプリントの技術は日増しに進歩しており、液体金属を3Dプリンターで出力するという技術も発表されていますが、10月15日に欧州宇宙機関(ESA)から、3Dプリンターで金属を出力することで、ロスを出さずに金属加工を可能にするという「Amaze」プロジェクトが発表されました。 Amazing future / Highlights / Human Spaceflight / Our Activities / ESA http://www.esa.int/Our_Activities/Human_Spaceflight/Highlights/Amazing_future BBC News - Amaze project aims to take 3D printing 'into metal age' http://www.bbc.co.uk/news/science-environment-2

By Erich Ferdinand 奇跡の薬として人気を博した抗うつ剤のプロザックがアメリカで1989年に発売されてからおよそ25年、2013年現在ではアメリカ人全体の約20％が医師から処方された気持ちや精神状態を変化させる作用のある薬を服用しています。選択的セロトニン再取り込み阻害薬のゾロフトやレクサプロといった薬はアメリカでよく知られていますが、毎日服用することで発生する副作用などはほとんど理解されていません。抗うつ剤や向精神薬の服用を心配する声が多数出ているにも関わらず、2010年の精神薬の売り上げは700億ドル(約6.9兆円)を記録。精神薬は消費者に受け入れられ、市場としては一見何の問題もないように見えますが、「精神薬産業は重大な危機に直面している」と、ある精神科医は警告しています。 A Dry Pipeline for Psychiatric Drugs - NYTimes.c

しかし、武器輸出の問題は、政府によるコントロールがしやすい上記のような完成品よりも、コントロールが難しい製品にあると言えます。例えば、武器とそうでないものの区別が難しい輸出品がそれです。自動車がその代表で、チャド内戦は政府軍と反政府軍双方がトヨタ製ピックアップトラックに武装を施して戦闘をしている様子が報道されたために「トヨタ戦争」と呼ばれていましたし、アルカイダの指導者だったウサマ・ビン・ラディンはランドクルーザーで移動し、それを捜索する側の米軍もハイラックスの北米仕様であるトヨタ・タコマを使っていました。これらの乗用車やトラックは、軍用と民間用に差がほぼ無く、現在も世界各国で日本製自動車が軍用として使われています。紛争地への小型武器輸出が国際的な問題になっていますが、しばしば紛争地で主力兵器として日本製車両が使われている事実は、あまり好ましいことではありません。 このように、元々武器との

理化学研究所の利根川進・脳科学総合研究センター長らは、統合失調症の症状が、脳にある海馬の異常が引き金になって起きているとするマウスの実験結果をまとめた。記憶を整理する仕組みがうまく働かず、「計画が立てられない」といった病的な症状が表れるという。新薬の開発や症状を抑える薬の選択に役立つ成果だ。詳細が17日

田中 太郎 日経エコロジー編集長 1990年早稲田大学卒業、日経BP社入社。「日経レストラン」「日経オフィス」「日経ビジネス」「日経ビジネスアソシエ」「日経エコロジー」「ECO JAPAN」などを経て2014年から現職。 この著者の記事を見る

裁判所よ、認知症の老人はベッドに縛り付けておけというのか　認知症の親が徘徊→線路に入って列車事故　家族に720万円の損害賠償命令 認知症はいまや国民病である。体に鞭打ち、大切な肉親を介護したが、ふとした瞬間にいなくなり、大人数に迷惑をかけてしまった。その賠償まで背負わされるとは—判決は無情だ。他人事ではない。 ほんの一瞬目を離したすきに 「家族の責任がゼロとは言えないのでしょうが、訴訟を起こされた側の立場で考えると、途方もない裁判です。死亡した男性本人を制御するのは難しかったのだろう、という想像は簡単にできるはず。家族側の悲しみ・苦しみに対する想像力が、訴訟を起こした側にはあまりにも欠けているのではないでしょうか。 裁判所も論理的に結果を出したのでしょうが、やはり普通の人の想像力が欠如していると思います。人間は論理だけで生きているわけではありません。 これを機に、認知症の方がトラブルを起こ

1941年、京都市生まれ。64年早稲田大学政経学部卒、朝日新聞社入社。68年から防衛庁担当、米ジョージタウン大戦略国際問題研究所主任研究員、同大学講師、編集委員（防衛担当）、ストックホルム国際平和問題研究所客員研究員、ＡＥＲＡ副編集長、編集委員、筑波大学客員教授などを歴任。動画サイト「デモクラＴＶ」レギュラーコメンテーター。『Superpowers at Sea』（オクスフォード大・出版局）、『日本を囲む軍事力の構図』（中経出版）、『北朝鮮・中国はどれだけ恐いか』など著書多数。 田岡俊次の戦略目からウロコ 中国を始めとする新興国の台頭によって、世界の軍事・安全保障の枠組みは不安定な時期に入っている。日本を代表する軍事ジャーナリストの田岡氏が、独自の視点で、世に流布されている軍事・安全保障の常識を覆す。さらに、ビジネスにも役立つ戦略的思考法にも言及する。 バックナンバー一覧 10月上旬のＡＰ

アジア重視政策を強調していたオバマ大統領がTPP首脳会合やASEAN、それに東アジアサミットの全てを欠席した。そのため、ケリー国務長官が派遣されてアジア重視政策を堅持する姿勢をアピールすることに努めたが、アメリカ大統領欠席の実質的影響（少なくとも東南アジア地域安全保障における）は避けられないと、多くの東アジア安全保障に関与する米軍関係者の間で残念がられている。 米比同盟の強化に水を差すことに 南シナ海南沙諸島に対する中国の領有権確保の行動が露骨になるにしたがって、海軍力ならびに空軍力が極めて弱体なフィリピンは、アメリカ軍による強固なプレゼンスを再び求めるようになった。そのため、アメリカとフィリピンはかつてのようにスービック軍港にアメリカ海軍を常駐させる方向での具体的調整を進めている。 多くの米軍・シンクタンク関係者たちは、このようなタイミングでオバマ大統領がASEANや東アジアサミットで南

中東呼吸器症候群（Middle East Respiratory Syndrome、MERS）の発生に警戒し、サウジアラビアのフフーフ（Hofuf）にある病院の構内をマスクをして歩く人（2013年6月16日撮影）。(c)AFP/FAYEZ NURELDINE 【10月15日 AFP】一見して悪名だという病名がある。しかし、それがナチス（Nazi）の医師を称えるものだろうが、差別に由来するものだろうが、一度定着してしまった病気の通称を変えることは難しい。 病状やウイルス、時には奇妙な性格まで、さまざまな病名は場所や有名な運動選手、発見した医師、文豪などにちなんで名づけられてきた。2009年に世界的に流行した新型インフルエンザH1N1は最初、「豚インフルエンザ」と呼ばれていた。また肥満低換気症候群（OHS）の別名「ピックウィック症候群」は、英文豪チャールズ・ディケンズ（Charles Dick

史上最強の致死性物質見つかる。悪用の懸念から最高機密扱い2013.10.16 21:0024,671 satomi 研究者らがこのほど発見した新種のボツリヌス毒素が、どうやら史上最強の致死性物質であるらしいことが判明。まだ抗毒素が見つかっていないためセキュリティ上の懸念から、具体的な遺伝子配列を記した論文は発表を当面差し控えるという学会始まって以来の異常事態となっています。 史上最悪って、具体的にどの程度の致死性なのか？…ですが、これが半端ないのです。 ・2ナノグラム（10億分の2グラム）*注入しただけで成人を死に至らしめる。 ・13ナノグラム（10億分の13グラム）*吸入しただけで成人を死に至らしめる。 ・スプーン1杯ぶん混ぜただけで全市の水供給が壊滅的打撃。 ひ～。この猛毒の出元はボツリヌス菌（Clostridium botulinum、市販のボトックスもこの一種）という細菌です。毒が

仏北部リール（Lille）で30度近くを指す温度計（2013年7月19日撮影、資料写真）。(c)AFP/DENIS CHARLET 【10月16日 AFP】世界保健機関（World Health Organisation、WHO）は11日、有害な液体金属である水銀の取り扱いを規制する国際条約が前日に採択、署名されたことを受けて、水銀を使用した体温計と血圧計の全廃を目指すと発表した。 WHOのマーガレット・チャン（Margaret Chan）事務局長は声明で、「水銀は公害を引き起こす懸念のある10大化学物質の1つ。生態系に拡散し数世代にわたって残り続ける物質で、暴露された人々に深刻な健康被害と知的障害を引き起こす」と述べた。WHOは2020年までに、医療関係者で構成される国際団体ヘルスケア・ウィズアウトハーム（Health Care Without Harm）とともに、水銀を使用した血圧計と

香港（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 中国は現在、約５０頭のジャイアントパンダを世界各国の動物園に貸し出している。ここ数年の貸与はほぼ例外なく、中国との間で大型の貿易や投資案件を成立させた国が対象だ。 例えば中国へのエネルギー技術供給で合意した国や、原子炉用ウランの供給国、自由貿易協定を結んだ相手国が、いずれもパンダを受け取っている。 貿易相手国が中国に対価を払ってまでパンダを借り受けるのは、人気者のパンダがいれば動物園の来場者を増やせるためだ。 「パンダは中国に貴重な資源や技術を供給する国に貸与されており、『グァンシー』、つまり信頼や永続性を特徴とする深い貿易関係の構築を中国が意図している象徴でもある」。英オックスフォード大学の研究チームは最近の論文でそう解説した。 例えばスコットランドは２０１１年、サーモンと石油化学および再生可能エネルギー技術の供給に関する巨額の案件を成立させ、引き換えにエディン

今日の横浜北部は朝から暴風雨でしたが、１０時過ぎあたりから晴れてきました。夕方には少し晴れましたね。 さて、韓国政府側が今回の日本側の「２プラス２」の会談について日米側にどのような感想を持っているのかについて興味深い分析記事がありましたので、その要約です。 結局のところ、ルトワックが「自滅する中国」で指摘していたことの正しさがここでも垣間見えております。 ＝＝＝ 日米の防衛ガイドラインの同意は韓国を苦しめる By シン・ジェフン ●韓国の新聞の一面の写真がAPECのサミットの様子を物語っている。この写真では、韓国の朴 槿惠大統領が、隣にいる日本の安倍首相を無視して反対方向を向いているのだ。これは１０月７日にバリ島でのことである。 ●この二人のリーダーはほとんど挨拶を交わしておらず、日本のメディアによれば、接触は「ほんの数秒間」の最小限に抑えられたという。 ●この気まずい会合は、東アジアの二