ゲイカップルでの結婚は異性間よりも離婚率が低いという研究結果に関する記事。2005年からの離婚率を調査していますが、自分としては離婚率が低いなーというよりは意外と高い感じがします。 2005年はイギリスでCivil Unionが認められた年であり、この年に結婚した同性カップルはもう何十年と付き合ってやっと結婚！て人も多かったはず。それでも、1.6％は離婚しちゃうんですね… ゲイとレズビアンとの比較は、レズビアンに対する知識がほぼ皆無なので何とも言えませんが、記事で大学の先生が言ってるようなことでいいんじゃないでしょうか。 とにかく、せっかく認められた同性婚、末永く付き合ってほしいですね。 「Do Gays Have Lower Divorce Rates Than Straights?」 THE DAILY BEAST, April 6 2012 http://andrewsullivan

青色光を当てると昆虫が死ぬことを発見～新たな害虫防除技術の開発に期待～ ネットで見る限り，ノーベル物理学賞（青色LED）とのタイミングもあって，けっこう話題になっている様子． ぼく自身，この研究を初めて学会で聞いたとき，可視光で虫が死ぬなんてホンマかいな？！と気になっていました． ↓当該論文はScientific Reports誌でオープンアクセス． Lethal effects of short-wavelength visible light on insects : Scientific Reports : Nature Publishing Group まず気になったところは，どのくらいの光の強さで死ぬのか？ 論文を読んでみると，90%以上のキイロショウジョウバエ（蛹）を殺す青色光の強度（光量子束密度）は，3.0*10^18 photons/m^2/s． photon数だとわかりに

クリスマスが終わると、スーパーの売り場は一斉におせち商材へ切り替わります。 そこで目にするのは、普段隅に積まれて安く売られているかまぼこが やけに高い値段を主張しながら並べられている光景です。 「なんでこの時期のかまぼこはこんなに高いの？便乗値上げなの？」 元食品業界の者としてみんなが感じている疑問を掘り下げてみようと思います。 まず結論から「使っている材料が違うから」 普通に「いいものを使っているから」、という理由です。 詳しく解説いたします　普段スーパーで300円前後で売られているかまぼこは、コストダウンのため 材料の配合や製法にかなりの工夫がされています。 かまぼこのプリプリとした食感は魚肉をすりつぶしたことによる魚由来のものです。 ただし、魚のすり身は高いので、同じ食感を出せる他の物を足して補うことがあります。 プリプリとした弾力を出せる食品、でんぷんやゲル化剤です。 普段売ってい

2009年に民族問題研究所が刊行した『親日人名辞典』（全3巻）の第2巻106～107ページに載った朴正煕の項目。辞典には親日派4398人の親日行跡が収録されている。//ハンギョレ新聞社 ソウル市教育庁が管内の中・高等学校に『親日人名辞典』を配布する。ソウル市議会は19日に本会議を開き、民族問題研究所が出版した親日人名辞典（3巻）をソウル地域の中・高等学校585校に配布する事業を含む「2015年度ソウル市教育費特別会計歳入・歳出予算案」を通過させた。キム・ムンス ソウル市議会教育委員長(新政治民主連合)は教育委予算審査過程でソウル市教育庁の同意を得て、1億7550万ウォン（1ウォンは約0.1円）を増額してソウル地域の中・高等学校に親日人名辞典を普及させる「親日清算教育活動支援事業」を含ませた。 ソウル市教育庁が市議会の要請で調べると、親日人名辞典を備えた学校はソウル地域全体で381ある中学校

Ambrose Evans-Pritchard: Why Paul Krugman is wrong （クルーグマン先生が間違っている理由） By Ambrose Evans-Pritchard, International Business Editor Telegraph： 3:03PM GMT 15 Dec 2014Central banks can always create inflation if they try hard enough - no matter what Paul Krugman says 中銀は頑張ればいつだってインフレを引き起こせるんですよ…クルーグマン先生が何とおっしゃろうが関係なく。 Professor Paul Krugman is the world's most influential commentator on economic issues

スポーツ業界で働くようになって12年。これまでいろんな選手たちの食生活を覗いてきたが、最近になってひとつ気づいたことがある。 それは、私のまわりには「朝ごはんをしっかり食べないアスリート」が多いということだ。しかも、名前は出せないが、誰でも知っているようなトップアスリートばかりだ。彼らの朝食は、思わず「そんなんでパワー出ます？」と聞きたくなるようなメニューなのだ。 朝は“排泄のための時間”らしい 多くの人は、親や学校の先生に「朝ごはんはしっかり食べなさい」と言われて育ってきたかと思う。 私自身も、「朝ごはんをしっかり食べないと力が出ないし、脳もちゃんと働かなくなって授業に集中できないよ」と教えられた記憶がある。ところが、だ。 体が資本のプロアスリートたるもの、当然しっかり朝食をとっているのだろう…と思いきや、いざ聞いてみると「青汁だけ」「ヨーグルトとフルーツだけ」「野菜ジュースだけ」「水だ

第24回：「再生可能エネルギーに特例制度、発電量の過不足は事業者の負担を軽く」 これから電力市場の改革を進めていく過程で重要な課題の1つが原子力発電所の廃炉である。運転開始から40年以上を経過した古い原子力発電設備を中心に廃炉を実施することになるが、その際に問題になるのが設備の利用停止に伴う資産の償却方法だ。 原子力発電所には大きく分けて2種類の設備がある。格納容器など廃炉の過程でも必要になる設備と、廃炉に関係なく処分できる発電機などである（図1）。このうち廃炉に必要な設備については、発電所の運転を停止した後も減価償却費を電気料金の原価に含められるように、2013年10月に会計制度が改正された。 残る問題は発電機などの償却方法と核燃料の処理費である。核燃料については他の用途に転用できない使用済みの燃料などを対象に、発電設備と同様の方法で会計処理できるようにする方針だ。 従来の会計制度では、

選挙が終わりましたが、その最中に自民党が公約にカジノ解禁を追加したのがニュースになっていました。 これはわりと前から言われていたことで、その候補地としては幾つか挙げられています。北海道、千葉、神奈川、大阪、長崎など。 ■参考：主なカジノの候補地 北は北海道から南は沖縄まで８カ所 | 幕張新都心 MICE・IRを考える｜MICE・IRで日本経済発展 その中でも以前から東京のお台場地区にカジノを建設するという、いわゆる「お台場カジノ」の構想が語られることが多いです。これはフジテレビを主として東京の関連企業が参入するために強く推していることがよく言われるからかもしれません。 ただ、考えてみると、本当によく言われる目論みというか皮算用通りにカジノを建設し、建設した費用に見合うだけの集客が望めるのかという疑問が思い浮かびます。それに輪をかけてお台場の場合、東京都民であのへんの地理も一応知っている人間

英国の有権者は外国人が嫌いなわけではない。怒りの矛先は「ただ乗りする人」に向かっている。他のEU（欧州連合）加盟国からの英国移民への福祉権の制限を唱えたキャメロン英首相のスピーチを突き詰めればそういうことだ。 英国の有権者は、同国で働くポーランド人やリトアニア人には悪感情を抱いていない。快く思っていないのは、生活保護を目当てに渡英する移民だ。キャメロン首相はそう信じている。 「開かれた国」でもありたい 福祉権の制限を唱えたスピーチは、キャメロン首相が党首を務める保守党を離党し、EUからの離脱と反移民主義を唱えるUKIP（英国独立党）に加わった2人の議員からの問いに対するキャメロン首相の答えだった。 彼らの離党により、来年5月の総選挙で保守党票が奪われるのをキャメロン首相は恐れている。このスピーチでUKIPに対して十分な攻撃ができたとはいえず、EU加盟に関する英国国内での議論の焦点もぶれてし

未来を描いたＳＦは、しばしばその中での描写が現実を的確に予想し、人々を驚かせます…その一方で、実際に劇中の年代が来た時既に廃れたり変わったりしている「描かれた時代の風俗や常識」が未来にのこっています（笑）。 それもまた未来ＳＦの魅力だと思いますが、実際に1980年代末に、90年代末の近未来東京を想像で描く「機動警察パトレイバー」を執筆したゆうきまさみ氏が、その話題について経験なども交えて語り、他のクリエイターも含めてさまざまな反響がありました。そのまとめです

政府・与党は、多額の株式などを保有する資産家が海外に移住する方法で課税を逃れるのを防ぐため、来年７月からは、出国の際、株式などの含み益に課税する措置を導入する見通しです。 株式や債券などの金融資産を売却して得た利益は国内では課税されますが、シンガポールなど課税されない国もあるため、資産家の中には、含み益のある金融資産を持って移住することで課税を逃れるケースもあります。 このため政府・与党は、一定の額を超える多額の株式などの金融資産を持つ資産家を対象に、来年７月からは、移住で出国する際、株式などの含み益に課税する措置を導入する見通しとなりました。 一方で、転勤などで海外に住むことになっても、現地で金融資産を売却しないで一定期間内に帰国する場合は、課税を免除することを検討しています。 海外移住による課税逃れについては、ＯＥＣＤ＝経済協力開発機構が適切な措置を取るよう各国に勧告していて、政府・与

来年5月にイタリア・ミラノで開催される国際博覧会。テーマは「食」だ。 日本もその場を通じて、ユネスコ無形文化遺産になった「和食」を大いに広めたいところだ。 ところが、日本館のレストランで使用する国産の水産・畜産物の食材の多くが、ＥＵの食品の安全規制に触れて持ち込めないそうである。たとえば毒魚とされているフグや、細かな規制のある（牛肉以外の）国産肉類、乳製品、そしてカツオ節だ。 とくに問題となるのは、カツオ節だろう。「和食」の魅力を広める好機と思われるミラノ万博で、肝心の和食の味を決めるダシを取るものだからだ。 しかし、なぜカツオ節がいけないのだろうか。 実はカツオの切り身をいぶす製造過程でタールや焦げの部分が発生し付着するが、そこに発がん性物質「ベンゾピレン」が生成されるからだという。その含有量がＥＵの基準を超える点が問題視されているのだ。また憶測だが、本枯れ節のように乾燥・熟成にカビを使

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9月24日の九州電力の発表に端を発したいわゆる「接続保留問題」は、再生可能エネルギー（以下、再エネ）事業者のみならず、国民全体を巻き込んだ大議論に発展し、現在に至っています。この問題は、とかく電力会社や政府の説明不足・不作為がやり玉に挙げられ易い傾向にありますが、とりあえず誰かを悪者にしてそれを批判して溜飲を下げたとしても、あまり問題は解決しそうにありません。なぜならば、この問題は電力系統全体の最適設計問題や制度設計の問題が複雑に絡んでおり、重層的構造を成しているからです。わかりやすく単純な構図にするほど、問題の本質から遠ざかる可能性があります。 この接続保留問題を考えるにあたって、複雑に絡み合った糸を解きほぐすために、以下のように論点を分けて整理したいと思います。 1.接続可能量問題（電力会社管内の問題） 2.接続料金問題（ローカルな問題） 3.透明性と制度設計の問題 1は比較的広いエリ

前回に引き続き、接続保留問題について分析します。前回示した論点、(1) 接続可能量問題、 (2) 接続料金問題、 (3) 透明性の問題のうち、今回は2番目の接続料金問題について詳しく見ていきたいと思います。 前回取り上げた (1) の接続可能量問題は、電力会社管内全体でこれ以上再エネが入るかどうかの問題でした。一方、(2) の接続料金問題は、新規電源を電力系統に接続する際に、変電所やその付近の系統増強費を誰が直接的に負担するかというローカルな問題です。この接続料金問題、実は、9月24日の九州電力の発表に端を発した接続保留問題の前から、すでに散発的に発生していました。 ある再エネ（太陽光発電の場合が多い）事業者が電力系統に接続するために電力会社に問い合わせた際、簡易検討では何も言われなかったにも関わらず、その数ヶ月後の正式アクセス検討の段階で突然、高額の系統増強費を請求されたり、長期の工事期

20年ほど前までは、日本中の至るところで見られた赤とんぼ（アキアカネ）。これが’00年前後を境にして、半数以上の府県で1000分の1以下に激減しているのだという。アキアカネの個体数調査を行った、石川県立大学の上田哲行教授はこう語る。 「アキアカネの個体数については、過去のデータがほとんど残っていません。そこで、残されている数少ないデータをもとに減少パターンを推計したところ、’00年前後に全国的な激減が起きていたことが判明したのです」 それにしても1000分の1以下の激減とはただ事ではない。その原因は何なのだろうか？ 「減反政策で田んぼが減ったこと、温暖化による環境の変化、湿田の乾田化などの影響も考えられます。しかし’00年前後の激減は、それでは説明がつかない。徐々に減るならわかりますが、なぜこれほどまでに激減したのか」（上田教授） ◆旧農薬と新農薬で明らかな差が そこで上田教授らが注目した