使用済みリチウムイオン電池のリサイクルは今、どうなっているのか：今こそ知りたい電池のあれこれ（10）（1/3 ページ） 今回から数回にわたり、原料の再資源化（リサイクル）や電池の再利用（リユース）といった「持続可能な開発」のために希少な資源をいかに有効活用していくかといった技術や取り組みについて解説していきたいと思います。 2022年となり、本連載「今こそ知りたい電池のあれこれ」も2年目を迎えました。 2021年はMONOist オートモーティブ 年間ランキング2021において、この連載から2位に「なぜリチウムイオン電池は膨らむ？　電解液を劣化させる「過充電」「過放電」とは」、3位に「リチウムイオン電池で発熱や発火が起きる要因を整理しよう」がランクインするなど、多くの皆さまに読んでいただき、誠にありがとうございます。 今後も何かのお役に立つかもしれない「電池のあれこれ」をささやかながらも発

自動車のさまざまな機能を支える電装部品。これら電装部品について解説する本連載の第1回では、自動車の唯一の電源である鉛バッテリーの仕組みについて取り上げる。 これまでMONOistメカ設計フォーラムで連載していた「いまさら聞けない エンジン設計入門」「いまさら聞けない シャシー設計入門」に引き続いて、電装部品について解説するのが、この「いまさら聞けない 電装部品入門」です。 本連載では、充電装置や始動装置、点火装置はもちろん、エアバックやカーエアコンなどを含めて、さまざまな電装部品を取り上げていきます。これまでの連載と同様に、自動車業界で一般的だと考えられている事例を中心に、筆者の経験から得た見解を加えて紹介します。 なお、全ての電装部品についていえることですが、自動車メーカーやティア1サプライヤは、開発した製品ごとに独自の技術やノウハウを集結させています。ですので、筆者が紹介する具体的構造

Robert Boschの日本法人であるボッシュは、自動運転技術やパワートレーン、コネクテッドカーなど重点分野の取り組みを発表した。 Robert Boschの日本法人であるボッシュは2018年6月6日、東京都内で会見を開き、自動運転技術やパワートレイン、コネクテッドカーなど重点分野の取り組みを発表した。2018年の日本法人としての売り上げは、2017年比3～5％増の成長を見込んでおり、自動車機器事業の成長や日系自動車メーカーとの取引拡大が業績をけん引するとしている。 日本法人ボッシュの2017年の売上高は前年比10％増の2950億円だった。日本国内の自動車生産台数の増加率を上回って推移しており、パワートレイン関連や先進運転支援システム（ADAS）の取引拡大が貢献したという。また、日本法人ボッシュでの日系自動車メーカーに対するサポートは、Robert Boschの業績にも寄与した。 Rob

「からくり改善」で躍進、重力と知恵で実現する自動化で年率30％成長：からくり改善（1/2 ページ） 工場の自動化ニーズが高まる中、安価で作業負荷を軽減できる“からくり”への関心が高まっている。その“からくり”を支援して年率30％成長を見せているのがアルミフレームを提供するSUSである。同社の“からくり”の提案を取材した【訂正あり】。 人手不足が顕在化する中、工場の自動化ニーズは従来以上に高まってきている。しかし産業用ロボットや専用設備などは高額で設定の手間などがかかり、条件によっては活用が難しい状況がある。こうした課題を解決し現場の負荷軽減に大きく貢献するのが“からくり”である。 【おわびと訂正：2017年9月4日21時　初出ではタイトルが「130％成長」となっていましたが「年率30％成長」の誤りでした。お詫びして訂正致します。】 “からくり”は、モーターやセンサーなどの動力や制御機器を持

ソフトバンクのロボット事業、本命は「Pepper」ではなく「V-Sido OS」か!?：ロボット開発の分業化・効率化を目指す（1/4 ページ） 先日のソフトバンクの発表に続き、同グループ会社のアスラテックが「新規ロボット事業」に関する記者説明会を開催。ロボット制御ソフトウェア「V-Sido OS」を主軸とする同社の戦略・展望を、当日の発表内容とチーフロボットクリエーターである吉崎航氏のコメントを交えて紹介する。 パーソナルロボット「Pepper（ペッパー）」を引っ提げてロボット事業への本格参入を発表したばかりのソフトバンクが、早くも次の一手を打ってきた（関連記事：ソフトバンク、世界初となる“愛”を持ったパーソナルロボット「Pepper」発売へ）。 2014年6月11日、ソフトバンクの100％子会社であるアスラテックは、「新規ロボット事業」に関する記者説明会を開催（関連記事：ソフトバンクがロ

ドラえもんの動力源に最適!? “手のひらガスタービン”が描くエネルギーの未来：小寺信良のEnergy Future（21）（1/3 ページ） 手のひらサイズのガスタービンには、日本のエンジン製造技術の粋とエネルギーの未来が詰まっている。いままでの常識を超えた発電機の開発はどのように行われたのだろうか。実機の動作も動画で見てみよう。 震災以降の電力需給への不安から、多くの人が主幹電力というものに関心を持ち始めた。震災前の日本の電力構造は、原子力をベース電力にし、その上に火力、水力、さらにその上に別の方式が乗るというものだった。 大半の原発が停止したいま、その不足を補っているのが火力であるということは、皆さんもご存じだろう。だがこれまで火力発電は、あまりにも昔からある発電方式なので、あらためて意義を考えることは少なかったように思う。 調べてみると火力発電とは、投入する燃料で分けると、天然ガス・

意外に知られていない風力発電の世界 海岸線を走る電車に乗っていると、たまに風力発電の風車を見かけることがある。だが大抵は止まっていて、元気よく回っている姿をあまり見たような記憶がない。クリーンなエネルギーには違いないが、実は近隣住民にとっては低周波の騒音がうるさいという話も聴く。 今再生可能エネルギーが大きな注目を集めているが、風力発電も当然その中に入る。だがその実態を知る人は、どうも日本には少ないのではないだろうか。今回は独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の新エネルギー部に、風力発電について取材させていただいた。風力発電のいまと、日本の未来像を考えてみたい。 世界各国の自然エネルギー開発における風力発電の位置付け 日本に住んでいると気付きにくいことだが、風力発電は、実は世界的に見ればかなりメジャーな発電方式である。風力発電の世界全体の年間発電量は、2010年の段

ジャパンブルーエナジー、大和リース、豊田通商、三井化学の4社は2012年9月10日、下水汚泥から水素ガスを製造する技術の実証実験に着手すると発表した。同実証実験は、4社に加えて、トヨタ自動車と大和ハウス工業がオブザーバとして参加するHIT（Hydrogen Innovation Town）事業研究会が行う。 4社が2011年11月に結成したHIT事業研究会は、ジャパンブルーエナジーのバイオマスガス化技術「BLUEタワー」を使って、通常は焼却処分される下水汚泥から水素を製造することを目指している。 現在、水素を製造する際の主原料には化石燃料が使用されている。下水処理場にBLUEタワー技術を導入して水素を高効率に製造できるようになれば、下水汚泥を有効利用できる上に、化石燃料の使用量も削減できる。加えて、その地域で排出された下水汚泥を使って水素を製造し、燃料電池車やエネファームなどの定置型燃料電

エコロジカルで高効率、排出されるエネルギーの再利用性も高く、エネルギーの未来が詰まった燃料電池。中でも、あまり知られていない産業用燃料電池は、既に十分な運用実績もある上に、今後の応用が期待できるポテンシャルも備えている。 燃料電池といえば、筆者が得意なコンシューマ・エレクトロニクスの世界では、PC用の充電池の代わりとして小型のユニットを取り付け、ノートPCの稼働時間を延ばすといった方向で研究が進んでいることは知られていた。東芝がメタノールで発電するDynario（ディナリオ）という製品を2009年に市場投入したが、本体サイズ、本体コスト、燃料カートリッジの入手インフラなどの問題が解決せず、普及には至らなかった過去がある。 一方家庭用燃料電池としては、2009年ごろから東京ガスを始めとするガス会社が、「エネファーム」という名称で積極的に事業を展開していた。初期導入金額が350万円程度、経済産

中国は特許大国になり得る？ 日本企業が採るべき対応は：中国の知財動向を読む（1）（1/2 ページ） 皆さん、初めまして北京北翔知識産権代理有限公司の西内です。これから何回かにわけて中国知財の現状と、想定されるリスクおよびその対策について検討していきたいと思います。 激増する中国特許出願 図1は近年の中国の特許、実用新案および意匠の出願件数の推移を示すグラフです。近年の中国出願の状況はまさに「激増」と呼ぶにふさわしく、2005年には特実意の合計で47.6万件だったのに対し、6年後の2011年は163.3万件（2005年の3.43倍）にまで増加しています。さらに2015年には250万件（2005年の5.25倍）に達することが国家知識産権局により予想されています。 2011年の中国の出願件数と日本の出願件数を比較すると、中国の出願件数は特許52万6412件（前年比134.6％）、実用新案58万5

EVの「走行中給電」を実現へ、道路からタイヤを介して給電する基本原理を確認：電気自動車（1/2 ページ） 豊橋技術科学大学の波動工学研究室は、道路の路面下に設置した電極から、タイヤを介して車両内に電力を供給する技術の基本原理を実証したと発表した。実用化されれば、EVに大容量の電池を搭載せずに長距離を走行できるようになる。 現時点における電気自動車（EV）の最大の欠点は走行距離が短いことであろう。例えば、日産自動車の「リーフ」はJC08モードで200kmとなっているが、暑い夏や寒い冬に空調を使えば、走行距離はもっと短くなる。走行距離を伸ばすためには、搭載する電池の容量を増やせばよいものの、その分価格が高くなってしまう。2012年6月22日に米国で発売されたTesla Motorsの「Model S」（関連記事）は、リーフの約3.5倍という85kWhもの電池容量を搭載しており、走行距離は425

日本貿易振興機構（JETRO）中国・青島オフィスの担当者に中国国内市場の状況、日系企業の動向を聞いた。 山東省における日系企業の現状 「日本人向けの住環境はよく整っています」（日本貿易振興機構 青島オフィス 副部長 瀬戸仁志氏） 山東省全土を管轄する日本貿易振興機構（JETRO）青島オフィスは、青島市市街地の高層ビルの一角に位置している。同じビル内には日本企業のオフィスが多数みられ、また、同ビルの正面には日本の大型スーパー「ジャスコ」が出店している。そのすぐ近くには、コンビニエンスストア「ミニストップ」が店舗を構える。 大きな地図で見る ジャスコには日本人向けの食料品が豊富に揃っており、この地域での日本人の多さがうかがえる（韓国系企業も多く進出しており、人口としては韓国籍の人々のほうが多い）。現地の特産物である鮮魚などの海産物が入手しやすい点も日本人の好みに合っているだろう。 2011年末

巡視船「まつしま」にならいレーダーで津波を捕捉！ 太平洋沿岸に「TSUNAMIレーダー」を設置：沖合30km、到達15分前に津波を捉える ウェザーニューズは、津波を観測・捕捉する「TSUNAMIレーダー」を開発し、東北から北関東の太平洋沿岸部9箇所に設置。捕捉可能範囲は沖合約30kmで、津波が沿岸に到着する最大15分前に捕捉できる。 ウェザーニューズは、津波を観測・捕捉する「TSUNAMIレーダー」を開発し、東北から北関東（青森県、岩手県、宮城県、福島県、茨城県）の太平洋沿岸部9箇所に設置したことを発表した（2012年3月5日発表）。 TSUNAMIレーダーは、海底地震発生時に生じる海面の変動（＝津波）を捉えるもの。捕捉可能範囲は沖合約30km。津波のスピードは海底の地形や水深で変化するが、時間に換算すると津波が沿岸に到着する最大15分前に捕捉できるという。また、2秒に1回の観測が可能で、

スマートメーターとHEMS（Home Energy Management System）の普及が急速に進みそうだ。東京電力はスマートメーターを一般競争入札で安価に調達し、年間300万個のペースで既存の電力計と交換していく。経済産業省はスマートメーターとHEMSとのインタフェースを2011年度中に確定。どの電力会社を利用していても、自宅で直接電力情報を利用できるようになる。 電力需給が切迫する中、家庭や企業の消費電力をほぼリアルタイムに取得できるスマートメーターの導入が望まれている。 東京電力は、2012年2月28日、「スマートメーターの仕様に関する提案募集の開始について」という一見平凡な発表を行った。この発表の意味は大きい。導入ペースが決まり、調達コストの引き下げを図ったからだ（図1）。 スマートメーター普及にあたり、従来とは異なるプロセスを取り入れた。まずスマートメーターの仕様をメーカー