2012年02月26日19:05 カテゴリオタクin中国 中国オタク的「発音が好きな日本語の言葉と無理矢理な中国語的当て字」 ありがたいことに 「日本語関係のネタを」 というメールを幾つかいただきましたので、今回はその辺りで一つやらせていただきます。 いくら漢字が同じとは言え、中国オタクの皆が皆日本語ができるわけではありません。しかし、日本語のアニメを字幕で見たりするわけですから、なんだかんだで日常的に日本語に接しているのは確かです。 そしてそういった中国オタク達の感覚で 「発音が好きな日本語の言葉」 というのがあったりするようです。 中国のソッチ系の掲示板で、こういった好みの発音の日本語の言葉についてのやり取りを見かけましたので、例によって私のイイカゲンな訳で紹介させていただきます。 みんな、発音が好きな日本語の言葉ってないかい？ 私は「おかえり」と「ただいま」っていう言葉が大好きだ。

2012年03月13日19:05 カテゴリオタクin中国 中国オタク「三国志だけが日本で人気になる理由を考えてみた」 今回は思い出したころにやってみる三国志ネタというので一つやらせていただきます。 日本における三国志の人気に関して中国では 「なぜ三国志だけがあそこまで突出した人気なのか」 というのは不思議に思われているそうです。 先日、中国のソッチ系の掲示板で日本の三国志人気に関してイロイロな意見が出ているのを見かけましたので、例によって私のイイカゲンな訳で紹介させていただきます。 日本では春秋戦国時代とかが全く人気ないのに、三国志だけが突出した人気なのが納得できなくて、 三国志だけが日本で人気になる理由を考えてみた。 とりあえず思いついたのは、日本では複雑な謀略がウケないからってことなんだがどうだろうか？ 三国志の人気は不思議だよね。コーエーとかあれで何年飯食ってるんだろう。 私としては

2012年03月15日06:00 カテゴリオーストリア北朝鮮 ウィーンの「平壌レストラン」の話 韓国連合ニュースは先月、「欧州初となる北朝鮮レストランが、オランダの首都アムステルダムにオープンした。同国のホテル事業家と北朝鮮が共同運営するレストランだ」と報じた。 ところで、この記事には事実の誤認がある。１９８０年代に音楽の都ウィーンに北直営の「平壌レストラン」が存在し、ウィーンを訪問した韓国旅行者が密かに食べにくるほどの“噂のレストラン”だった。また、ハンガリーの首都ブタペストにはドナウ河に北とハンガリー企業の合弁「船上レストラン」があった。 連合ニュースの記者が２０年前のことを記憶していなかったことは致し方がないが、「欧州初」という点は明らかに間違いだ。厳密に言えば、「北朝鮮はオランダで再び平壌レストランを開業した」と報じるべきだろう。 さて、ついでに突然、閉鎖したウィーンの「平壌レスト

日本、米国、欧州連合(EU)が13日、共同して中国のレアアース（希土類）輸出を不当に制限について世界貿易機関(WTO)に提訴（紛争解決手続き）をした。中国が設定したレアアースの輸出税で各国企業が貿易上の不利な扱いを受けているというのである。 中国を国際ルールに載せるためにいろいろな手を打ってますというポーズが米国に必要なんだろうなと聞き流していたら、朝日新聞を除いて大手紙がこの問題を社説で扱っていて、むしろそのことに驚いた。 ざっと各紙社説を見ておこう。読売新聞社説「レアアース提訴　中国はＷＴＯルールの順守を」（参照）より。 レアアースは、ハイブリッド車や省エネ家電のモーターなどに不可欠な材料で、中国が世界生産の９割を占めている。 中国は２０１０年からレアアースの輸出規制を強化し続けている。「環境と資源保護のため」と主張するが、自国企業に有利なように資源の囲い込みを狙っているのは明らかであ

・ It is an excellent blog for young people in Hokkaido who are full of love, peace and poop spirit. ・ Let's take measures against viruses and spyware by yourself. ・ Comments from overseas mackerel ・ TB has been repelled. If you have any problems, please contact us as we will respond individually. ・ Please forgive me for seriousness. ・ It is a site that I end up sly while wondering if it is okay as

大人より乳幼児のほうが、ナノサイズ（ナノは１０億分の１）の微粒子を肺の奥にとどめやすいことを、米ハーバード大の津田陽（あきら）さん（生体物理学）らがラットを使った実験で突き止め、１２日付の米科学アカデミー紀要に発表した。ディーゼル車の排ガスに含まれる浮遊物質の多くがナノ粒子。乳幼児への大気汚染影響の軽減策が迫られそうだ。 津田さんらは、直径２０ナノメートルの放射性イリジウムの微粒子を作り、生後７日▽１４日▽２１日▽３５日▽９０日以上のラット各８匹に１時間吸わせ、酸素と二酸化炭素を交換する肺の組織「肺胞」に残ったナノ粒子の沈着率を調べた。 その結果、肺胞ができた直後の生後２１日のラット（体重７０～８０グラム）の沈着率が約５割と最も高く、生後９０日以上の大人のラット（体重３００グラム）の１．５倍以上あることが分かった。肺胞はブドウの房のような形をしていて、小さいほど内部で渦を巻いてナノ粒子を取

記事一覧 レーザー使い効率除染　若狭湾エネ研など装置を開発 （2011年11月10日午前7時24分） 試験中のアーム付きレーザー小型除染装置について説明する峰原研究開発部長＝敦賀市の若狭湾エネルギー研究センター レーザーを使い、原発の配管などの表面に付着した放射性物質を効率よく削り取る小型の除染装置を、若狭湾エネルギー研究センター（敦賀市）などの共同研究チームが開発した。放射性廃棄物の量を従来より格段に減らすことができ、備え付けの集じん機に密閉するのが特徴。廃炉措置に伴う解体作業や東京電力福島第１原発事故の除染などに実用可能な技術として期待されている。国の特許も申請している。（竹内史幸） 　県はエネルギー研究開発拠点化計画の充実に向け、原子力防災の分野でレーザー除染技術を検討中で、装置の開発は先駆けとなりそうだ。 　開発したのは、同センターの峰原英介研究開発部長（６３）らの共同研究チーム。

精神病を患う人が「危なく怖い」というのはガセ 2012/03　【日本語記事】BioToday 精神疾患成人は暴力を受けるリスクが高い 2012/03　【日本語記事】MT Pro 精神障害者の暴力被害のリスク，非障害例の4倍 精神障害のない人に比べて、精神障害のある人が暴力を受けるリスクは、約４倍にものぼる。 つまり、心の病をかかえる人は、虐待に遭う率が高め。 精神病を患う人が「危なく怖い」というのは、「理解しがたさ／処遇のしかたがわからない」的な困惑がもたらす印象の偏向なのであって、「とかく精神病患者は危険度が高い存在だ」とするのは、ガセでございます。 さても、上の話や記事の見出しが「精神病患者は暴力をふるいやすい／犯罪をおかしやすい」と一瞬見えてしまった人は要注意！ あなたは偏見に侵されている！ですぞ。 基本的に、精神疾患の人は、健常者より、 ・暴力沙汰を起こすことは少ない ・犯罪行為を

印刷 関連トピックス多剤耐性菌大腸菌の内部に見られる微粒子（矢印）の電子顕微鏡写真。水に加えられたナノ材料が細胞膜を傷つけて入り込んだ可能性がある＝米科学アカデミー紀要掲載の論文から 　化粧品や薬品など日用品にも利用が広まっているナノ材料が、多くの抗生物質が効かない多剤耐性菌を増やす可能性があることがわかった。中国のチームが今週の米科学アカデミー紀要電子版に実験結果を発表した。 　細菌は、通常のＤＮＡとは別のプラスミドと呼ばれるＤＮＡを持つ。これが別の細菌に移ることがあり、薬剤耐性が広がると考えられている。 　酸化アルミニウムや二酸化ケイ素などのナノ材料を水に加え、大腸菌からサルモネラ属菌へプラスミドの中の多剤耐性遺伝子が移る効率を調べたところ、ナノ材料なしの場合に比べて数十〜数百倍になっていた。ナノ材料が細菌の細胞膜を傷つけ、耐性遺伝子が細胞間で移りやすくなったらしい。 購読されている方

気象キャスターや番組ディレクターを経て、取材者に。防災、気象、対話、科学コミュニケーションをテーマに様々な形で活動中。「気象サイエンスカフェ」オーガナイザー。最新著書は、ジャーナリストの池上正樹氏との共著『あのとき、大川小学校で何が起きたのか』（青志社）。『ふたたび、ここから―東日本大震災・石巻の人たちの50日間』（ポプラ社）でも写真を担当し、執筆協力も行っている。他に、共著で『気象予報士になる!?』（秀和システム）。最新刊は『石巻市立大川小学校「事故検証委員会」を検証する』（ポプラ社）。 ブログ：http://katoyori.blogspot.jp/ 次世代に引き継ぐ大震災の教訓 東日本大震災から1年。首都直下型地震をはじめ次なる巨大地震の可能性も示唆され、国民に不安が広がるなか、我々現役世代は何を為すべきか。それは東日本大震災から得た教訓を、次世代へと確実に引き継ぎ、活かすことではな

マツダのロータリーエンジンが１１年ぶりに復活する。１４日、同エンジンを発電機として搭載したプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を１１月に国内で発売すると発表した。マツダは過去、累計約... マイクリップ登録する

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東京電力福島第１原発事故で漁の自粛が続く福島県沖で、大規模な風力発電所の建設計画が進んでいる。県の要請で政府が発案し、洋上に１００基規模の風車を浮かべる構想だが、周辺海域での漁業が制限される可能性があり、県漁業協同組合連合会（県漁連）は「漁の再開を諦めろということか」と反発。「脱原発」を掲げる福島の復興が新たな課題に直面している。 福島県沖では魚から暫定規制値（１キロ当たり５００ベクレル）を超える放射性セシウムが検出されているが、検出値が下がり始めた魚種もある。県の検査を基に県漁連が試験操業を模索している中、計画は突然持ち上がった。 政府は福島県を「再生可能エネルギーの先駆けの地」と位置づけ、１１年度第３次補正予算で約１２５億円の調査費を計上。世界最大となる１００万キロワット（原発１基分）を目標に、風車を沖合に浮かべる「浮体式」を採用し、１１～１５年度に３基（総出力１万６０００キロワット）

【シンガポール＝青木伸行】中国がミャンマーに、北部カチン州の水力発電用大型ダムの開発を、早急に再開するよう圧力をかけている。開発を中止に追い込んだ形の少数民族のカチン族などは反発し、テイン・セイン大統領は内憂外患の状況に置かれている。　ダムは、中国の国有企業「中国電力投資集団」が、３６億ドル（約３０００億円）を投資し共同開発していた「ミッソンダム」。テイン・セイン大統領は昨年９月、地元住民のカチン族や、環境保護団体などの反対を考慮するとして、開発中止を発表した。　中国側はしかし、中国電力投資集団の陸啓洲社長が１０日、「早急にプロジェクトを再開することを望む」と発言するなど、このところ圧力を強めている。すでにミャンマー側との協議に持ち込んだとの情報もある。ミャンマー政府は反応、見解を示していない。　住民らは「政府が開発を再開すれば、反対闘争を展開する」と反発し、野党・国民民主勢力（ＮＤＦ）も

オイル漬けにしておつまみとして楽しんだり、トマトソースに加えてコクをプラスしたりと用途が広いドライトマト（乾燥トマト）。地中海料理には欠かせないドライトマトですが、ウイルス株をもったドライトマトはA型肝炎を引き起こす原因になりかねないそうです。 今月4日にドライトマトを食べたイギリス人の男女7人がA型肝炎とみられる症状を発症したことをイギリスの『daily mail』電子版が伝えています。 7人のうち4人は一時的に入院しましたが、すぐに退院できるまでに回復したのだそう。しかしながら、保健所の職員らは問題となっているドライトマトや、原因となりうるドライトマトを含んだ食品が市場に出回っているかもしれないこと、また各家庭にも残っていることなどを懸念しています。これは、どのブランドのドライトマトが原因なのか、またドライトマトを使ったどの食品が原因となっているのか分からないためです。 「A型肝炎と言

サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ

モンゴルは中央アジアに位置する高原の国だ。国土面積は日本の約4倍と広い。しかし、人口は45分の1と少ない。再生可能エネルギーの欠点は、エネルギー密度が低いことだが、人の住まない土地がどこまでも広がるモンゴルでは問題にならない（図1）。 モンゴルは広い国土に国民が散らばっているため、電力線を張り巡らし、くまなく電力を供給することが難しい。このため、ソム（村）単位で電力を自給する取り組みが進んでいる＊1）。小型風力と小型太陽光の併用を狙う。 ＊1） 早くも1998年には日本の国際協力事業団（JICA）が「モンゴル国 再生可能エネルギー利用地方電力供給計画調査」に取り組んでいる（調査結果）。 図1　モンゴルのゴビ砂漠　モンゴルの国土はステップの草原が広がるが、南部はゴビ砂漠に変わる。ゴビ砂漠は世界第4の広さであり、中国内モンゴル自治区にもまたがっている。砂丘というよりもうっすらと草が生えた荒野が

2月14日より渥美半島沖でメタンハイドレート海洋産出試験が行われているが、3月11日、作業の監視に利用していた遠隔操作無人探査機（ROV）のケーブルが切れるトラブルが発生していたそうだ（産経新聞、石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）の発表PDF）。 作業にはROVが不可欠であり、ROVの回収・復旧には時間を要するとのことで、急遽ROVを搭載しているJOGMEC所有の海洋資源調査船「白嶺」を派遣して、対応することとなったという。 過去にも探査機のケーブルが切れるトラブルは起きており、対応策については今後も工夫が必要だろう。