私はジョージ・モンビオ氏の書くものをとても高く評価しているが、今年の私の夏休みは、彼がガーディアン紙に発表した「ピークオイルについての私たちの認識は誤っていた。実は石油は私たち全員を揚げ物にするほどある」と題した記事のせいで、ほぼ台無しになった。 私が反射的に思ったのは、「ああ、まただ！」ということだった。モンビオ氏が論争を巻き起こす方法を知っているのは間違いない。実際、彼の記事にはオンラインですでに900件近くのコメントが寄せられている。これは3月21日に彼が書いた「私はなぜフクシマについて心配するのをやめ、原子力びいきになったか」（衝撃的なタイトルに厚顔無恥な内容だった）への反響と同じだ。 彼は7月2日付の記事の中で、元石油会社幹部のレオナルド・マウゲーリ氏がハーバード大学から出版した最近のレポートを根拠に挙げている。それによると、技術の躍進と新たな投資で石油の生産は2020年まで1日

米国そして世界中で、かつては重要だった産業都市の数多くの古く頑丈なビルが、今や無用の長物となっている。しかし、ある環境イノベーターが、そうしたビルが送電網への接続に頼らずにゼロ・エミッションの都市型食料オアシスになりうることを実証した。 ジョン・イーデル氏は、シカゴの歴史あるユニオン・ストックヤードの元産業施設を、垂直型農場であり、フードビジネスのインキュベーターであり、さらには研究・教育の場でもあるという独特の空間に変貌させた。 ザ・プラントと呼ばれるその施設は、ティラピアを育て、マッシュルームを栽培し、アクアポニクスを利用して畑で野菜を育てる複合食品生産システムだ。同時に、パン屋や紅茶きのこ（発酵飲料）メーカー、さらにはビール醸造所といった小規模な食工房が集う場でもある。その上、ザ・プラントや周辺地域の事業者からの有機性食品廃棄物をバイオガスに変換し、タービン発電機のエネルギー源にする

最近、英国の著名な環境論者の1人、ジョナサン・ポリット氏が「協働的資本主義」の必要性を訴えた。彼によれば、今日の世界が作動するオペレーティング・システム（基本ソフト）は、私たちが必要なものを提供せず、「持続可能性をまったく実現不可能なゴールにすることが目的」だと論じる。 このオペレーティング・システムの主な構成要素は「経済成長と短期的利益の両方を最大化するために最低限の規制を受けた自由市場であり、その原動力は競争と増大された生産性」だ。 ポリット氏は、このオペレーティング・システムを放棄することや微調整することが答えではないと主張する。むしろ私たちに必要なのは「真に持続可能な世界経済のための根本的な最適化」である。今回Our World 2.0ではポリット氏の論点を、オペレーティング・システムの2.0バージョンへの大幅な更新として捉える。 ポリット氏とフォーラム・フォー・ザ・フューチャーや

国連大学（UNU）高等研究所のロバート・ブラジアックは、アラン・セイボリー氏とナイロビでバスに同乗し、インタビューを行う機会に恵まれた。セイボリー氏はジンバブエ生まれの生物学者であり、農業従事者、猟獣の大農場主、政治家としても活動し、Savory Institute（セイボリー研究所）の国際コンサルタント兼共同創設者でもある。彼は1960年代に「ホリスティック・マネジメント」の枠組みを考案した人物として知られ、数十年にわたりアフリカでの砂漠化に対する取り組みをリードし続けている。彼の手法は従来のやり方とは異なり、牧草地を保護するために家畜を追い出すのではなく、むしろ家畜数を増やすという方法だ。セイボリー氏はかなり驚異的な成功を収めており、彼のアイデアは共感を呼んでいる。その結果、彼は昨年開催された国際連合砂漠化対処条約（UNCCD）のランドデーで基調演説を行ったほか、ヨハネスブルクでの最近

本稿はTyee社によって発表されたシリーズの一つであり、カナダのバンクーバーにあるブリティッシュコロンビア大学（UBC）でランドスケープ設計を教えるパトリック・コンドン教授が執筆した『A Convenience Truth: A 2050 Plan for a Sustainable Vancouver（利便性の真実：持続可能なバンクーバーのための2050年計画）』から引用して書かれたものです。UBCの建築およびランドスケープ設計学科とコミュニティーおよび地域計画学科の17人の学生たちが調査を行い、将来を見据えた設計を担当しました。 ランドスケープ設計を学ぶ学生14人と都市計画を学ぶ学生3人に、次の質問をした。都市のエネルギー使用と、その結果排出される温室効果ガス（GHG）を、少なくとも80パーセント削減するにはどうしたらよいか？　しかも2050年までに削減するには、どんな方法があるだろう

水道事業の民営化と商業化の傾向は1980年代に始まり、1990年代を通して継続した。しかし民営化自体の失策によって歯止めがかかったことが、再び水道事業を効率のよい公共の管理下に置くきっかけとなったと、新刊の書籍が論じている。 3月11日に発表された『Remunicipalisation: Putting water back in public hands（再公営化：水道事業を再び公営化に）』は、アムステルダムに拠点を置くトランスナショナル研究所（TNI）と監視機関のコーポレート・ヨーロッパ・オブザーバトリー（CEO）の活動家たちが、複数の非政府組織との共同で執筆した本だ。 しかし、インタープレスサービス（IPS）とのインタビューで同書の執筆者たちは、ヨーロッパの数カ国で現在起きている公的債務危機への欧州連合の対応が、一部の政府に水道事業の再民営化を迫っていると警告した。 「2007年に起

食事は文化だ。特に日本のように食べ物への執着の強い国では、なおさらである。日本食は自然環境や地域の多様性を独特な形で反映し、底力を持つ日本の価値体系を映し出している。 あなたが日本食でお気に入りの10皿を挙げるとしたら、何を選ぶだろうか。恐らくスシと刺身はランクインするだろう。また、天ぷら、すき焼き、しゃぶしゃぶ、鉄板焼きもリストに入れたいかもしれない。 日本食のメインコースには、ご飯と野菜の漬け物が付き物である。みそ汁のない和食は、和食とは言えない。そして、うどん、そうめん、そば、さらに人気の高いラーメンといった麺類もある。食事と一緒に、日本酒はいかがだろうか。甘口も辛口も、冷酒もお燗もお勧めだ。季節の果物、例えば柿や桃、あるいはあのすばらしい奇跡のリンゴもお勧めしたい。そして食後には、伝統的な和菓子と共に日本茶を味わう。 日本食の中でも特に、魚、野菜、発酵食品、米といった伝統的な和食の

カナダの水産海洋大臣は2011年11月、カナダ西岸海域のニシン漁場を大幅に拡大し、冬期漁を解禁した。この状況を多くの人々は危険で無謀な進展だと考えている。 前年の冬の総漁獲量は238トンであり、それを史上最高の6000トンに増やせば、近年わずかに回復してきたサリッシュ海の定住性ニシンの個体群の多くは、再び減少する可能性がある。サリッシュ海とは、カナダのブリティッシュコロンビア州とアメリカのワシントン州の沿岸の広い海域を指す。 国家間にまたがるこの海域は、先住民族の沿岸サリッシュ族と、彼らが数千年にもわたって故郷と呼ぶ豊かな生態系への敬意を込めて命名された。ファースト・ネーションズと呼ばれるカナダの先住民族にとって、ニシンは文化の要であり、またキーストーン種である。キーストーン種とは、ある生態学的コミュニティーの構造で重要な役割を持つ種であり、その相対的な数量や全体的な生物量に基づいて想定さ

2008年、太平洋に浮かぶ小さな島国のキリバス共和国は、カリフォルニアと同じ面積を持つ世界最大規模の海洋保護区（MPA）、 フェニックス諸島保護地域 (PIPA)を設置し、グローバル規模の保全を牽引する立場となった。その目的は、乱獲と気候変動によって脅かされている美しいサンゴ礁と豊かな魚類を保護することである。 2011年には、東部熱帯太平洋にあるココス島（コスタリカ）の周辺に、 Seamounts Marine Management Area（海山海洋管理区域）と呼ばれる巨大なMPAが新たに設置された。このMPAは米国のイエローストーン国立公園に匹敵する面積を持ち、シュモクザメやオサガメといった絶滅の危機にある海洋種や、地域のコミュニティにとって重要な漁業資源の保護を目的としている。 MPAは、私たちの海が未曾有の危機にさらされている今、特に必要とされている。2008年には、世界の1人あ

本論文はTomDispatchに掲載されたもの。トム･エンゲルハート氏の御厚意により、ここに転載する。 エネルギーの「関門」といわれる場所でひとたび事件が起これば、地域全体が炎に包まれ、血が流れ、原油価格が急騰し、世界経済が危機に陥る……そんな危険な世界へようこそ。エネルギー需要が高まる一方で供給が減少している現在、私たちは新たな「地球エネルギー時代」に突入しつつある。今後は主要エネルギーに関する紛争が世界情勢の大半を占めるであろう。2012年以降、エネルギーと紛争はこれまで以上に切り離せないものとなり、資源に限りあるこの世界における地理的な引火点としての重要性はますます高まるだろう。 例えばホルムズ海峡は2012年の幕開けと共に新聞の見出しを賑わせ、エネルギー市場を揺さぶっている。ペルシャ湾とインド洋をつなぐこの海峡には、ジブラルタルの岩やゴールデン・ゲート･ブリッジのように目立った特徴