つい先日のことだが、部屋の引き出しを整理していたら、14年前に発売された「iPhone 4」が見つかった。しかし、よく見るとバッテリーが膨張し、本来は閉じているはずの背面パネルが開いている。当然、ディスプレイが点灯せず、操作もできない。

――過去の移籍はすべて会社が決めていました。今回初めて、林さんが強く主導した移籍になりますね。 そうです。これまでずっと言われるままに転籍してきたんで。僕のサラリーマン人生でこんなに自分の意思を出したのは初めてです。 会社員はアイデンティティだったので、困りますよね。会社でふざけているとか、「東急グループの会社員なのに」っていうエクスキューズがあったのに、フリーランスだと「こういう奴、よくいるよね」ぐらいですよね。 収支と赤字額は？　台所事情を大公開！ ――新会社はベタに「デイリーポータルZ株式会社」なんですね。 独立を考えていたときに、仮で「デイリーポータルZ株式会社」って言ってたのがそのままになって。何も考えずに決めました。「株式会社二重帳簿」とか「株式会社未入金」「株式会社火の車」とか一応考えましたが、税理士から「反社会的なのはだめ」って言われて。 ――えっ二重帳簿。なんでそんな名前

大日本印刷が運営する実店舗やネット書店をまとめた総合書店「honto」は12月1日、本の通信販売サービス「本の通販ストア」を、2024年3月31日で終了すると発表した。電子書籍については4月1日以降も販売を継続。本の通販についてはトーハンが運営する「e-hon」との連携を予定している。 本の購入は3月31日まで可能で、4月1日以降に発売する商品の予約は受け付けない。ただし、すでに予約を受け付けた4～5月発売分の予約商品の出荷は行う。 大日本印刷は今後、子会社である丸善ジュンク堂書店のオンラインサイトを立ち上げる予定。詳細は決まり次第発表する。 hontoが本の通販サービスを開始したのは12年5月。本の通販や電子書籍などのネット書店と、丸善ジュンク堂や文教堂など現実の書店を連携させたハイブリッド型総合書店として展開していたが、約12年でネット書店サービスを縮小する形になる。 関連記事 警視庁

バンダイナムコグループは10月6日、東京・新宿で開催したイベントで、横浜の動く実物大ガンダムの経過報告と、大阪・関西万博の「ガンダムパビリオン（仮）」の名称発表などを行った。壇上には大阪府の吉村洋文知事も駆けつけ「ガンダムを万博で見たい」と熱烈なラブコールを送った。 横浜の山下ふ頭にある動く実物大ガンダムは、アニメ「機動戦士ガンダム」の放送40周年となる2020年12月に公開し、これまでの854日間で約130万人が来場（いずれも10月5日時点）。テクニカルディレクターを務める石井啓範さんによると、「起動実験」（デモンストレーション）の回数は7811回に及んだという。 公開は当初22年3月までの計画だったが、コロナ禍の影響を鑑み1年延長し、現在は24年3月31日までの予定となっている。ただし、終了後に実物大ガンダムをどうするかはまだ明らかにしていない。 バンダイナムコグループでCGO（チーフ

朝日新聞出版は10月5日、科学雑誌「Newton」を発行するニュートンプレスの全株式を取得し、子会社化したと発表した。Newtonの編集方針は維持しつつ、科学に関心を持つ読者向けの商品やサービスの開発を両社で協力して進める。 Newtonは教育社が1981年に創刊。96年、ニュートンプレス（教育社子会社・教育社出版サービスから社名変更）が教育社からNewton事業を譲り受けた。ニュートンプレスは2017年に民事再生法の適用を申請し、20年に手続を終えた。 ニュートンプレス代表は引き続き高森康雄氏が務め、編集方針も維持する。経営面では、朝日新聞出版が持つ営業ネットワークを活用し、新たな書籍やイベントを共同で企画。Newtonコンテンツのデジタル展開や科学ファンのコミュニティーづくりも検討する。 朝日新聞出版の前身である朝日新聞出版局は、かつて月刊誌「科学朝日」（96年に名称変更し、2000年

米X（旧Twitter）のオーナー、イーロン・マスクCTO（最高技術責任者）は8月21日の夜（現地時間）、メディアが自動投稿する記事のリンクをタイムラインに表示する方法を変更し、見出しや概要などのテキストなしの、リンク付き画像のみにする計画を認めるポスト（旧ツイート）を投稿した。 Xの公式アカウントではないが、これまで同社の新機能などをポストしてきたアカウントX News Dailyのポストにリプライする形で認めた。変更の理由は「見た目を大幅に改善できる」としている。 具体的にどのような表示になるのかはまだ不明だ。この件をスクープした米Fortuneのカイリー・ロビンソン記者の予想に基づくと、アイティメディアの記事ポストは以下のようになる（左が現在の表示、右は予想図）。画像をクリック（タップ）すると記事に飛ぶことはできる。

X（旧Twitter）のオーナー、イーロン・マスク氏は8月2日（米国時間）、クリエイター向けの収益化サービス「サブスクリプション」の利用を奨励するポスト（旧ツイート）の中で、米Appleのいわゆる「Apple税」について言及し、「（AppleのCEOである）ティム・クックと話し合うよ」と語った。 サブスクリプションは、クリエイターのポストを購読するために一般ユーザーがクリエイターに料金を支払うサービス。iOSアプリ経由で支払われる料金は、Appleがその30％を手数料として徴収する。 ヘルプページによると、サブスクリプションのXの手数料は5万ドルまでは3％で、それを超えると20％になるという。 マスク氏はこれを、10万ドルまでは手数料なしで、それを超えると10％にすると説明した。 それに続けて「Appleは確かに30％を徴収するが、@tim_cookと話し合って、クリエイターが受け取るもの

人間の能力はテクノロジーで拡張していいのか？ 「副作用がなくてバレないドーピング」はやっていいのか問題 山田　まず僕の漫画の話なんですけど、人とヒューマノイドが共存するって設定を成り立たせる上で、ヒューマノイドも人間程度の力しか出せないように仕様が決められている、というのがあるんですね。AIはなんでもできてしまう、となると人と同じ立場にはならないから。稲見先生はどう思いますか？ 稲見　そうしないと同じ社会で生きようとは思わないはずなので、規制や制約があるのは妥当じゃないでしょうか。 山田　稲見先生も拡張イケイケドンドンって感じでもないと。 稲見　研究としてはどんどんやっていいと思いますが、社会実装に当たっては「応援価値」というものがキーワードになってくるのではないでしょうか。 これは元陸上競技選手の為末大さんが言っていた言葉なんですが、議論としては、ドーピングが競技の上で問題なのはなぜかと

米Twitter社が、イーロン・マスク氏の保有する「X Corp.」という名前の企業に統合され、企業としてすでに存在していないことが分かった。カリフォルニア北部地区連邦地方裁判所などで開かれている訴訟において、提出された資料から判明した。 X社はイーロン・マスク氏の持株会社「X Holdings」の子会社。ネバダ州で設立され、カリフォルニア州サンフランシスコに事務所を構える非公開企業という。4月4日付の資料で、旧Twitter社の弁護人が「Twitter社はX社に吸収合併され、もはや存在しない」と明かした。 この訴訟は、TwitterやFacebookのアカウントを停止された女性が旧Twitter社やMetaなどを相手に異議を申し立てるために提起したもの。 関連記事 Twitterの「サークル」内の投稿が外のタイムラインに表示されてしまうとの報告 Twitterの「サークル」内で投稿したツ

井村屋の看板商品である「あずきバー」が、約10年ぶりにリニューアルした。あずきバーといえば、2021年度には年間販売本数が3億本を突破するなど、アイスクリーム市場で確固たる地位を築いている。発売50周年という大きな節目を迎え、どこをリニューアルしたのか。よくよく見ると分かる。商品の裏にあるラベルだ。 新旧のラベルを比較すると、コーンスターチがなくなっている。同社の嶋田孝弘さん（開発部冷菓チーム長）によると、今回のリニューアルでは、原材料の一つであるコーンスターチを、あずきの生豆を粉砕しパウダー状にした「あずきパウダー」に変更したのだという。 一カ所の変更だが、大変な苦労を伴った。これまでも同社は、一部商品には「あずきパウダー」を使用した実績はあったが、最も販売量が多いあずきバーとなると話は変わる。特に、あずきパウダーの配合量の決定には苦労を重ねた。あずきパウダーに変更したことで、味やくちど

米Twitterも認めたプラットフォームで2月9日午前7時ごろから続く不調。10日の午前7時現在、幾つかの問題は解消されたが、公式アカウントから復旧したかどうかの発表はまだない。 そんな中、Twitterの動静を追っている米メディアPlatformerは現地時間の9日、「API呼び出しの回数制限を超えました」と表示されるエラーの原因が、Twitter API v2のレート制限を設定する社内サービスのデータを、従業員が誤って削除してしまったことだと報じた。このサービスを担当していたチームは昨年11月にTwitterを去ったという。 「Elon Musk fires a top Twitter engineer over his declining view count」（イーロン・マスク氏は、ビュー減少を理由にトップエンジニアを解雇する）というタイトルのこの記事では、マスク氏がTwitter

米Twitterは1月11日、Twitterの有料プラン「Twitter Blue」を日本の一部ユーザーに向けて限定的にリリースした。月額利用料は980円だが、iOS版は1380円。App Storeの手数料分が加算されているとみられる。同日午後0時30分ごろまでに「Twitter Blue」「広告半分」がトレンド入りし、すでに大きな話題になっている。 Twitter Blueは広告の半減や限定機能などの特典を提供するサブスクリプションサービス。同プランに登録すると、アカウント承認後に青色の認証バッジが表示されるようになる。 広告半減やフルHD動画の投稿といった特典は近日中に公開。他にも、長時間の動画を投稿できる機能、ツイート編集機能、ブックマークのフォルダ機能などが利用できる。

無線給電規格「Qi」の推進団体Wireless Power Consortium（WPC）は1月3日（米東部時間）、次世代無線給電規格「Qi2」（「チーツー」と発音）を発表した。米Appleの給電技術「MagSafe」をベースに構築する。 Appleは2017年にWPCに加入した。同社はWPCの他のメンバーと共に、Qi2のコアとなる「Magnetic Power Profile」をMagSafeの技術をベースに開発した。これは、無線充電対応モバイル製品が充電器と完全に一致するようにするもので、これにより、エネルギー効率の向上と充電高速化が実現できるという。 MagSafeは、Appleが「iPhone 12」シリーズから採用したQi規格に基づく磁石式の無線充電方式。純正のMagSafe充電器では、最大15W給電が可能だ。

この記事は新野淳一氏のブログ「Publickey」に掲載された「オープンソースのプラネタリウムソフト「Stellarium」が20年を超える開発期間を経てバージョン1.0に到達」（2022年10月4日掲載）を、ITmedia NEWS編集部で一部編集し、転載したものです。 オープンソースのプラネタリウムソフト「Stellarium」が、20年以上の開発期間を経てついにバージョン1.0に到達したことが発表されました。 開発チームはバージョン1.0到達に当たり、ブログで「After more than 20 years of development the program is finally accurate enough for historical application.」（20年以上の開発を経たこのプログラムは、ついに歴史的アプリケーションにふさわしい十分な正確さを得た）とコメントし

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 情報セキュリティの会社Argelius Labsを創設したMatt Edmondson氏（21年間、アメリカ合衆国国土安全保障省に勤務している）が発表した「Chasing Your Tail With a Raspberry Pi」は、尾行されているかを検知できる安価で持ち運びが可能な手作りデバイスだ。このデバイスは周囲のスマートフォン（無線信号）をスキャンして同じものを見つけ続けると、アラートで警告してくれる。 手持ちの防水ケースに収納されたこのデバイスは、Raspberry Pi、ワイヤレス信号検出器、バッテリーパックで構成。Raspberry Pi 3がソフトウェアを実行し、Wi-F

ニッポン放送は6月20日、過去に放送した番組のアーカイブを配信するサブスクリプション型サービス「オールナイトニッポンJAM」を始めた。ニッポン放送が収蔵するマスター音源の中から2000年以降に放送した番組を順次配信する。料金は30日間で500円。 当初のラインアップは、2000年代に放送した「くりぃむしちゅーのオールナイトニッポン」、2010年代の「ニューヨークのオールナイトニッポン0（ZERO）」、現在放送している「乃木坂46のオールナイトニッポン」など30番組で今後も追加していく考え。各番組を初回放送分から順次配信する（一部除く）。 ニッポン放送は「放送当時の時代背景やオリジナリティを尊重し、できる限り放送当時のままで配信する」という。ただし権利処理などのために一部聞き取り難い部分や差し替えた部分もあるとしている。 利用者は専用アプリ「オールナイトニッポンJAM」（iOS、Androi

テクノコアにはデジタルメディア運営会社のイードが出資。TechnoEdgeの立ち上げは共同で行う。 鷹木氏は「Ittousaiの責任編集で読めるのはテクノエッジだけです。イードとの提携によって骨太なメディアを運営できればと考えています。日本だけでなく仮想空間を含めた世界のテクノロジーシーンを積極的に記事化し、未来が現実になってゆく最前線を伝えて参ります」と述べている。 関連記事 エンガジェット日本版後継は「テクノコア」　Ittousai編集長で6月立ち上げへ エンガジェット日本版は4月末で消えるが、6月には後継新媒体が立ち上がる。 Engadget日本版はなぜ終わったのか、最後の編集長・矢崎飛鳥氏に聞く（第1回）　「矢崎Engadget」はいかにして生まれたのか Engadget日本版最後の編集長となった矢崎飛鳥さんと西田宗千佳さんとの対談を3回に分けてお届けする。今回はその第1回、 En

3月31日に記事の更新を終え、4月末には全記事が削除されるテクノロジーニュースサイト「エンガジェット日本版」。4月21日、その後継となるメディアの存在が明らかになった。新メディアの名前は「テクノコア」。編集長を務めるのはエンガジェットを日本で立ち上げ、独特な文体と切り口で高い人気を誇るIttousai氏だ。 Ittousai氏を運営面で支えるのは、2013年から2016年までエンガジェット編集長としてIttousai氏とタッグを組んだ鷹木創氏。組織がどのような形態になるかは未定。「今決まっているのは名前くらい」と鷹木氏は話している。 サイトオープン時期については「6月オープンに向けて頑張っています」と鷹木氏。2人以外の編集部構成は非公開だが、当時のエンガジェットを支えた2人が今度はガジェットに限定せず広くテクノロジーの話題を追うWebメディアを立ち上げる。 現時点ではTwitterアカウン

エンガジェット、TechCrunch日本版の終了を惜しむ　海外メディアの運営って結構大変という話：ヤマーとマツの、ねえこれ知ってる？（1/5 ページ） 経歴だけは長いベテラン記者・編集者の松尾（マツ）と、幾つものテック系編集部を渡り歩いてきた山川（ヤマー）が、ネット用語、テクノロジー用語で知らないことをお互い聞きあったり調べたりしながら成長していくコーナー。交代で執筆します。 ヤマー　EngadgetとTechCrunchの日本版終了のニュース、びっくりしました……。運営元のBoundless（旧Verizon Media Japan）が3月31日に更新終了、5月1日に閉鎖すると発表しました。 「エンガジェット日本版」「TechCrunch Japan」終了へ　5月1日で閉鎖 マツ　テックメディア界に激震が走りましたね。 ヤマー　同業なので尚更なのもありますが、「え？？？」ですよ。 マツ　

2021年、企業が無償公開した新人エンジニア向け研修資料　機械学習やゲーム開発、AWS入門、数学などさまざま（1/2 ページ） 2021年、さまざまな企業が自社の社内研修資料を無償公開したことが話題になった。ITmedia NEWSでは主に、新人エンジニア向けに公開した資料などを記事として取り上げたところ、多くの反響が集まった。 学べる内容は、機械学習やIT業界の文化、ゲーム開発、セキュリティ、AWS入門、数学など各社さまざま。100ページ以上のスライドや5時間を超える動画などの資料もあり、新人教育への力の入れ具合も垣間見える。改めて、2021年に企業が無償公開した、社内研修資料を取り上げた記事を紹介する。 セガ、3DCG技術の基礎に役立つ数学資料 セガは6月15日に、2020年に社内勉強会で使った線形代数の教材を公式ブログで公開した。ゲーム制作では、キャラクターや背景を3次元で回転させた