マスコミはなぜこんな取材ができるんだ？知床事故の現場で言われた一言。「私も過去に被害者家族を傷つけ…」Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you.
TV局員のネットリテラシーが低いのは"ライブドア"と"楽天"のせいだった−絶望のテレビ報道：安倍宏行（@senorbarba） : たのっちのぶろぐ
ボクはLD事件当時、ニッポン放送で番組を持たせてもらっていたので（正社員じゃないよ子会社の雇われディレクターだよ）、ライブドア憎しって空気感はよーく分かるのですが、当時27歳とかだったので、「買収されて無駄に給料高くて使えないおっさんたちクビになればいいのに」って思ってました。なので、フジテレビの人がそこまで憎んでいたとは。そしてそのせい（おかげ）で、放送局のネット利用を遅らせていたとは。事件から9年もたちますが、このことは初めて知りました。 確かにフジテレビには知り合いも多いですが、ちょっと前お台場に遊びに行った時、どのPCもIE使ってて、クローム使わないんですか？ってきいたらクロームって何？って言われたな。ニッポン放送の人は業務中にSNSを使うこと自体どうかと思うって言ってた。ありがたいなあ。 でも、日テレ、テレ朝、テレ東もネット得意なわけじゃないよね。そこは業界横並びだったのでしょう
Blog on Digital Media › コンテンツのたどる道のりを構想する
良きコンテンツとの出会いはどのようにして生み出されるのでしょうか？ また、コンテンツは読者との出会いを経てどのように歩んでいくのでしょうか？ 本稿では、読者が情報（コンテンツ）とどう出会い、そして、それをどう活用していくのかを考えます。 情報（コンテンツ）を提供するメディアビジネスにとり、そのプロセス再定義すべき時期にさしかかっています。 本稿では、筆者（藤村）が日ごろ実践している、情報の収集 — 整理 — 発信 — 保管のプロセスを紹介し、そこにまつわる問題意識の提示を試みるものです。 これは本ブログで論じた「読書体験の拡張は可能か？——いくつかの電子書籍／雑誌論をめぐる断片」および「読書体験を拡張する——ごく私的な試論として」の続編に当たるものです。 さて、どうしてこのような情報の処理プロセスを論じる必要があるのでしょうか？ ひとつには、私たちが好むと好まざるとにかかわらず、
のりピーで「目くらまし」 - 『内憂外患〜どうするニッポン』 - Infoseek ニュース
押尾学と酒井法子という二人の芸能人の麻薬事件が相次いだ。かつての警視庁担当事件記者の目で見ると、事件に深みがあるのは圧倒的に押尾事件である。押尾学という俳優ではなく、事件の舞台となった六本木ヒルズに出入りする人種、その交友関係に闇があり、政財界に波及する可能性が高い。一方で酒井事件は芸能界によくある話で単純である。ところがメディアの報道は圧倒的にのりピーに割かれ、押尾事件は国民の目からは見えなくなった。情報操作をする側にとってこれは大成功である。 かつての自民党担当政治記者の目で見ると、この二つの事件は２００５年の耐震偽装事件とその直後に摘発されたライブドア事件に良く似ている。事件の重大さは圧倒的に耐震偽装事件である。耐震偽装は地震が起きなければ誰にも気づかれず、起きれば地震のせいにされて見逃される完全犯罪である。それに建築業界、検査機関、国土交通省、地方自治体などが「ぐるみ」で手を染め
訴えられたら、訴え返すだけ……これが『週刊金曜日』の生きる道（前編）
元木昌彦（司会）：よく周囲から「週刊誌はタブーに挑戦しなければならない」「お前ら、タブーになんか挑戦していない」といった指摘を受ける。 そもそも週刊誌にとってタブーとは何か？ 週刊誌のタブーは、実は「コンビニ」なのだ。またセブン-イレブンを頂点とするコンビニの悪の構造について、「お前たちはどこまで書けるのか？」という話もよく聞く。 しかし『週刊金曜日』はセブン-イレブンに対し、戦いを挑んでいる週刊誌。タブーに挑戦する唯一とも言っていい雑誌だろう。 北村肇：『週刊金曜日』は基本的に広告を取っていないので、クライアントへのタブーがない。政治家は恐くないし、警察や検察の悪口は年中書いている。なので度胸はあるが、カネはない（笑）。 各編集長から訴訟の話が出ているので、チラッと訴訟の話をする。僕は毎日新聞の社会部に30年近くいて、あと『サンデー毎日』の編集長と『週刊金曜日』の編集長を合わせて8年くら
週刊誌記者の取材に心が汚れた:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点
週刊誌記者の取材を受けた 大手週刊誌の電話取材を受けて、心が汚れたような気持ちになった。 元ライブドア社長の堀江貴文さんについての取材だった。私は5年ぶりぐらいに堀江さんに2時間ばかりのインタビューをして、その長大な一問一答が今月発売中の雑誌「サイゾー」に掲載されている。その記事を読んだ週刊誌の記者が私に電話をかけてきたのだった。 記者「サイゾーに書いてた以外で、もっとプライベートな話は聞いてないんですか。たとえばどんな遊びをしてるかとか、どんな食事をしているかとか。サイゾーのインタビューのトップページは堀江さんが大口を開けてハンバーガーを食べてる写真でしたね。やっぱりファストフードが好きなんですかね」 私「いや、ハンバーガーの写真はフォトグラファーの仕込みで、別に堀江さんがハンバーガーを好きということではないと思いますよ。あとプライベートなことは今回の取材の趣旨ではないので、とくだん聞い
なぜ週刊誌は訴えられるようになったのか？
今の時代は“情報デフレ” もう1つ……これは情けないのだが、訴訟で何百万円、何千万円支払うとなると、本当に厳しい。若い人たちが週刊誌を買わない理由は「内容がつまらないから」だと思う。読む気がしないのかもしれない。週刊誌が面白くないのは私たちの責任だが、信頼性があって面白い情報にはお金を出して買ってほしい。 実は以前、学生からこのように言われた。「新聞社のWebサイトはユーザーにフレンドリーじゃない」と。どういう意味かと聞いたところ「どんどん記事が削除されていき、過去記事を検索できない。有料サイトだと読める。やはりタダでないとダメ」と言っていた。 週刊誌や新聞の記事もそうだが、その記事を書くために人件費や取材経費などのコストがかかっている。このことを分かってほしい、と言ったところ「いやあ、どのWebサイトを見ても情報はタダだけど、新聞社だけはフレンドリーじゃない」という。では君はどこに就職が
なぜ週刊誌は訴えられるようになったのか？
大衆向けの情報誌として、1922年に創刊された『週刊朝日』。その後、1カ月遅れで『サンデー毎日』が創刊され、新聞社系の雑誌は日本を代表する老舗週刊誌となった。1950年代には150万部に達したが、その後、出版社系の週刊誌が台頭してきた影響で、ジリジリと部数が減少。ここ数年の実売部数の推移を見てみると、2000年が32万部、2005年が22万部、そして2008年には17万部と低迷している。 逆風が吹き荒れる週刊誌業界の中で、『週刊朝日』の山口一臣編集長は現状をどのように見ているのだろうか？ 5月15日に開かれた“週刊誌サミット”での声を紹介する。 →編集長は度胸がない＋愛情がない……週刊誌が凋落した理由（前編） →弾圧を恐がり、“感度”が鈍い編集者たち――週刊誌が凋落した理由（後編） →相撲八百長疑惑の記事に4290万円。しかしまだ戦える――『週刊現代』加藤晴之前編集長 すぐに訴訟。“言い訳
新聞は紙面を4ページに減らし、 ウェブへのポータルに特化すべし｜野口悠紀雄が探る デジタル「超」けもの道｜ダイヤモンド・オンライン
野口悠紀雄（早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授） 【第41回】 2008年09月22日 新聞は紙面を4ページに減らし、 ウェブへのポータルに特化すべし 前回、「紙は扱いにくいから、新聞の定期購読はやめにして、ウェブで読めばよい」とか、「日本の新聞やテレビは、言葉の壁で守られているだけだ」と述べた。 もちろんこれは、主張を明確化するために極端な形で表現しただけであり、実際にはそう簡単に割り切れるわけでもない。 その第一の理由は、紙の新聞には、他のメディアには代替できない役割があるためだ。最大のものは、「見出し」が果たしている機能だ。 たとえば先日、アメリカ第4位の証券会社リーマン・ブラザーズが破綻した。その日は、日本では新聞の休刊日だった（世界が転覆するかもしれないというのに、何ともノンキなことではあるが、その問題はここでは論じないことにする）。ニュース自体はウェブで知ることがで
「トラックバックもニュースの一部」――産経「iza！」
新聞のニーズが低下し、新聞社サイトのアクセスが伸び悩む中、各新聞社はネット時代のあり方を問い、模索し続けている。 産経新聞社のネット子会社・産経デジタルが開設した新サイト「iza！」β版は、新聞社が出した1つの答えだ。全記事でトラックバックを受け付け、記者自身もブログを公開。“新聞の発想”から一歩踏み出し、報道への異論・反論も含めて受け入れる、懐の深いサイトを目指す。 産経新聞の発行部数はここ2年は増えているというが、新聞市場全体は縮小傾向。「新聞というパッケージが、世の中の求めるものと合わなくなってきたのでは」――同社取締役の近藤哲司さんは率直に語る。 産経新聞社もネット時代に対応しようと、各媒体のWebサイトを立ち上げ、ニュースを公開しているほか、紙面をそのままのレイアウトで見られる有料サービスを公開（関連記事参照）するなど、さまざまな策を打ってきた。ただこれまでの取り組みは紙の新聞あ
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ポチは見た！〜マスコミの嘘と裏〜