「地球温暖化によって熱帯低気圧が大型化している」ことがスパコンのシミュレーションで示される
アメリカに襲いかかるハリケーンは年々威力を増しているといわれており、2018年8月に上陸したハリケーン・ハービーの被害総額は1250億ドル(約14兆円)を叩き出し、同年10月にはハリケーン・ワラカが一夜にしてハワイの離島をまるごと消し去るという事態も発生しています。そんな中、アメリカのローレンス・バークレー国立研究所の研究員が「ハリケーンの降雨量は地球温暖化によって増加の傾向にあり、将来的には熱帯低気圧の雨量が最大30％も増え、さらに大きな被害をもたらす可能性がある」と予測しています。 Anthropogenic influences on major tropical cyclone events | Nature https://www.nature.com/articles/s41586-018-0673-2 ローレンス・バークレー国立研究所のマイケル・ヴェーナー氏と気候科学者のクリ
「5G」は「LTE」と何が違う？ 歴史と共に振り返る (1/2) - ITmedia Mobile
最近、さまざまな場面で「5G（ファイブジー）」という言葉を聞く。しかし、「何やらすごいらしい」ということは分かっても、それが一体何なのか理解しきれていない人もいるだろう。 この記事では、過去の移動体通信（携帯電話）システムを振り返りつつ、5Gとは何なのかを改めて紹介していく。 （記事中の通信速度は特記のない限り理論値） 携帯電話（移動体通信）の世代を振り返る 5Gは「Fifth Generation」、つまり5世代目の移動体通信システムという意味だ。 「5世代目」となると、これまでに4世代の移動体通信システムが存在したということ。これまでのシステムを簡単に振り返ってみよう。 1G（第1世代）：アナログ方式で電話を“ワイヤレス化” 移動体通信の第1世代は、区画（セル）ごとに無線基地局を設置し、セルをまたいで利用できる「セルラー方式」のアナログ無線電話で、1970年代後半から1980年代前半に
「ポケットモンスター Let’s Go!」対応コントローラー「モンスターボール Plus」を実際に使ってミュウをゲットしてみた
「ポケットモンスター Let’s Go! ピカチュウ」「ポケットモンスター Let’s Go! イーブイ」の対応コントローラーとして、「モンスターボール Plus」というボール型のコントローラーがゲームと同時に発売されました。Joy-Conとはまったく違うこのコントローラーはどういった使い勝手なのか、実際に試してみました。 モンスターボール Plus | 任天堂 https://www.nintendo.co.jp/monsterballplus/ ◆外観 これが「モンスターボール Plus」のパッケージ。 中には保証書・充電用USB Type-Cケーブル・モンスターボール Plus本体が入っていました。 モンスターボール Plusの大きさはこんな感じ。手のひらにすっぽり収まるサイズです。 握りしめて包みきるにはちょっと大きいサイズ。 白い突起は方向キーの役割を果たすジョイスティック。ステ
崖っぷちのメルケル首相が絶対に手放せない「脱原発の命綱」（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
シュレーダー元首相の置き土産 2017年、ロシアから西ヨーロッパ、中欧、そしてトルコへの天然ガスの輸入が1939億㎥で、史上最高となった。 そもそもEUは、天然ガスにおけるロシアへの依存を減らすはずだったのだから、現実はまさにその真逆。2015年から2016年が12.44％増、2016年から2017年は8.1％増で、現在、EUの天然ガス供給におけるロシアのシェアは36％と見られる。その次がノルウェーで、ほぼ25％。 ドイツはずっと以前より、ロシアからのガス輸入は、全体量の3割までに抑えるということを言い続けてきた。しかし、実際には依存率はすでに4割。しかも、2017年の輸入量は前年比で7.2％伸びて、534億㎥と、もちろん、これまでで最高だ。ドイツで言っていることとやっていることが食い違うのは毎度のことだが、これは特筆に値するだろう。 ドイツとロシアの間にはバルト海があるが、そこを海底パイ
米国が本気で進める、米中新冷戦「新マーシャル・プラン」の全貌（長谷川 幸洋） @gendai_biz
米ソ冷戦下の「援助計画」に酷似 米国の「中国包囲網」作りが急ピッチで進んでいる。トランプ政権はインド太平洋諸国の社会基盤（インフラ）整備に、最大600億ドル（約6兆8000億円）の支援を決めた。米ソ冷戦下の欧州復興計画（マーシャル・プラン）を思い起こさせる。 支援計画は、来日したペンス副大統領と安倍晋三首相との会談後の記者会見で発表された。会談では、日本が100億ドルを上乗せすることで合意し、支援総額は最大700億ドル（約7兆9000億円）になる。各国の発電所や道路、橋、港湾、トンネルなどの整備に低利融資する。 これはもちろん、中国の経済圏構想「一帯一路」を念頭に置いている。中国は各国のインフラ整備に巨額融資する一方、相手国の返済が苦しくなると、借金のかたに事実上、取り上げてしまうような政策を展開してきた。スリランカのハンバントタ港が典型だ。 ペンス氏はこれを「借金漬け外交」と呼んで、批判
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