消えたキーマン──「新プロジェクトX」のスパコン「京」回が批判を受けた理由 富士通とNHKの見解は？
スーパーコンピューター「京（けい）」を取り上げたNHK「新プロジェクトX～挑戦者たち～」が、ネット上で波紋を広げている。当時、京の開発責任者を務め、その後富士通を離れた人物に番組でほとんど触れられなかったことで、企業の都合が番組に反映されたのではないかという見方だ。一体、何があったのか。 京は、富士通と理化学研究所が開発し、2011年に稼働したスーパーコンピューター。演算性能は約10PFLOPS（ペタフロップス）で、これが1秒間に1京回（10000兆回）の計算にあたることから京と名付けられた。番組では富士通の技術者が登場し、当時の状況を語った。 しかし放送後、X上である投稿が注目を集めた──「プロジェクトX見た。京の開発責任者で、その後富士通と道を違えた父が一切出ず、直属の上司や部下で、今も富士通との関わりが深い人たちのみが登場する内容には、家族としては非常に複雑な気持ちである。集合写真で
ニコニコ、復旧まで1カ月以上かかる見通し ランサムウェアを含む大規模なサイバー攻撃だった【追記あり】
ドワンゴは6月14日、ニコニコのサービス全般が利用できない状況になっている障害について、「ランサムウェアを含む大規模なサイバー攻撃によるものであることが確認された」と明らかにした。今後は段階的な復旧を目指すが、1カ月以上かかる見通しだという。 今月8日、グループ企業のデータセンターがランサムウェアを含むサイバー攻撃を受け、相当数の仮想マシンが暗号化され、利用不能になった。その後も攻撃は繰り返し行われ、遠隔でプライベートクラウド内のサーバをシャットダウンしても、攻撃者が遠隔起動させて感染拡大を図るなど攻防が続いたという。 このため、サーバの電源ケーブルや通信ケーブルを物理的に抜いて封鎖したが、グループ企業が提供するデータセンターに設置されているサーバはすべて使用できなくなった。 「冗長構成とかバックアップというのは当然用意しておりましたし、セキュリティ対策というのも様々に実施してはいたのです
「消しゴムマジック」はPixelだけではない！ GalaxyやXiaomiの“消しゴム”機能と比較してみた
「消しゴムマジック」はPixelだけではない！ GalaxyやXiaomiの“消しゴム”機能と比較してみた（1/3 ページ） 近年、「Google Pixel」シリーズ（以下、Plxel）の「消しゴムマジック」が、スマホの新機能として話題を集めているが、似たような機能が他社のスマートフォンにもあることをご存じだろうか。今回は他社の同様な機能と消しゴムマジックを比較してみることにする。 実は“消しゴムマジックのような機能”はPixelが初めてではない 初めに、Pixelなどで利用できる消しゴムマジック簡単に説明しよう。これは写真の背景に写る不必要な人物やオブジェクトを消去するスマートフォンの編集機能だ。PixelではAI性能の高さを生かして「人物」などの被写体検出を行い、一括消去、または任意で選択して消去できる機能だ。 特段難しい操作や編集画面の深い階層にあるものではなく、自動で検出してくれ
「地殻変動で輪島が1.3m西に移動」 国土地理院が解析結果を公開 能登地震
ただし「観測点の傾斜や局所的な地盤の変動を受けている可能性がある」として、今後の精査によって解析結果が変更となる可能性もある他、一部のデータが届いていないためより大きな変動が観測されている可能性もあるとしている。 関連記事 トヨタ、被災地の「通れた道」マップ公開もアクセス集中 「情報を必要としている方のみ開いて」 トヨタ自動車は、1月1日に発生した石川県能登地方を震源とする地震を受け、救援車両などの通行を支援する「通れた道マップ」を公開した。 石川県など4県で無料Wi-Fi「00000JAPAN」開設 利用には注意も 1日に石川県能登地方で発生した最大震度7の地震を受け、NTTドコモとソフトバンクは同日、公衆無線LANサービス「00000JAPAN」（ファイブゼロジャパン）として自社Wi-Fiスポットを順次無料開放すると発表した。 NERV防災「X（旧Twitter）のAPI上限で自動投稿
全銀ネット障害、いまだ根本原因特定できず メモリ不足の指摘には「分からない」
全国銀行協会（以下、全銀）は10月18日、銀行間の送金を行う「全国銀行データ通信システム」（全銀ネット）で10日から11日にかけて発生した障害について会見を行い、現状を説明した。未だに根本的な原因は特定できず、暫定的な“代替対応”のまま運用しているという。 不具合はシステムのリプレース直後に発生した。全銀は7～9日の3連休を利用し、加盟14銀行の中継コンピュータを「23シリーズ」と呼ぶ新機種に更新した。それまでの「17シリーズ」は各機関に設置していたが、今回は全銀センターに集約して運用する形にした。 9日までに製品単体試験から相互運転試験までいくつもの試験を行っていたが、不具合は見られなかったという。 しかし10日午前8時30分。システムが通信を始めると、10行の中継コンピュータで電文の送受信ができなくなった。りそな銀行や三菱UFJ銀行などで他行宛の振込取引ができない状態になった。 バック
Google、Gmailスパム対策で一括送信者に購読解除ボタン設置を義務付けへ
米Googleは10月3日（現地時間）、Gmailユーザーをスパムから守る対策の一環として、メールの一括送信者に対する新たな要件を設けると発表した。 一括送信者とは、アカウントに1日当たり5000件以上のメールを送信するユーザーを指す。 まず、メール内に1クリックで購読解除できるボタンを設置することを義務付ける。送信者は、解除ボタンがクリックされてから2日以内に対応することが求められる。この要件はオープンスタンダードに基づいて構築されており、Gmail以外のメール受信者も恩恵を受けられるとしている。 また、GoogleはGmailヘルプの一括送信者向けのページ「一括送信ガイドライン」を更新し、メールの認証要件についての説明を追加した。メールが迷惑メールに分類されないように、ドメインに対して認証を設定する必要があるというものだ。 一括送信者は、2024年2月までにこれらの要件を満たすことが義
トヨタは日本を諦めつつある 豊田章男社長のメッセージ
CPグループとは何か では、今回提携したCPグループとは何か？ 端的に言えば、タイ最大のコングロマリットである。種子苗の販売からスタートして、畜産や通信などへと拡大したのみならず、流通の7割を占めるともいわれるタイ経済の巨人である。タイ国内にある1万2000店舗のセブン-イレブンはすべて直営。スーパーマーケットなどの流通をはじめ、それなりのホテルの食材供給なども全部このCPグループが掌握している。つまり、重工業を例外として、タイ経済の支配者と言っても過言ではない。 CPについてこれ以上詳細な説明をしても行数を食うばかりなので、それ以上の詳細はこちらのリンク先からご確認願いたい。なお、筆者のタイ経済についての知識は付け焼き刃なので参照リンクの中身の保証はできかねる。 さて、ではこのプロジェクトにもう1つ重要な因子は何かと言われれば、トヨタがいすゞ、日野、スズキ、ダイハツと合弁で立ち上げたCJ
トヨタは日本を諦めつつある 豊田章男社長のメッセージ
「2023年の自動車業界展望」というテーマなのだが、あんまりフラットな話をしてもつまらない。そこでもぎたてとれたてのホットな話を書いて、未来展望としたい。 実は筆者は、12月の13日から20日までタイに出張していた。全部トヨタの取材である。要素を抜き出せば、まずはタイトヨタの60周年式典、それと合わせて発表されたトヨタとCP（チャロン・ポカパン）グループとの提携である。 次いで、トヨタの利益の3分の1を叩き出しているIMV（Innovative International Multi-purpose Vehicle：国際分業生産システムで製造する多目的商用車）の追加車種および新型車の発表。さらにそのIMVを生産するチャチェンサオ県のバンポー工場の見学とサラブリ県のディーラー見学。翌日からはブリーラム県のチャーン・インターナショナル・サーキットで開催された25時間耐久レース、つまりはトヨタの
経産省「コンテンツ緊急電子化事業」偽サイトに注意 事業終了後、第三者が「.jp」ドメイン取得 ウイルス感染のおそれ
経済産業省は11月18日、同省が過去に保有していた「コンテンツ緊急電子化事業」特設サイトのURLから、同事業と無関係なサイトへのリンクが張られているとして注意を呼び掛けた。アクセスすると、ウイルス感染などの恐れがあるとしている。 コンテンツ緊急電子化事業（緊デジ）は2011年度の事業で、既に終了している。特設サイトは「.jp」ドメインで作られ、14年に閉鎖されていた。 このドメインを第三者が取得し、緊デジのWebサイトのデザインを再現した上で、無関係なサイトへのリンクを貼り付けたようだ。 whoisによると、同ドメインは2021年に取得されており（有効期限は23年1月31日）、登録者名は「Darzev Metodi」、住所は東京・西新宿になっている。 関連記事 続出する公的機関の偽サイトに国が注意喚起 「必ずドメインを確認して」 内閣サイバーセキュリティセンターが、地方自治体などをかたる偽
ドコモとソフトバンク、パスワードをハッシュ化せず保持 「パスワードを忘れた」からユーザーへ開示【追記あり】
ドコモとソフトバンク、パスワードをハッシュ化せず保持 「パスワードを忘れた」からユーザーへ開示【追記あり】 LINEMOがパスワードを平文保持している――そんな報告がTwitterで上げられている。ITmedia NEWS編集部で確認したところ、LINEMOの他にドコモとahamo、ソフトバンク、Y!mobileの会員サービスでも、ユーザーに対してパスワードを平文で提示する機能を持っていることが分かった。事業者側によるパスワードの平文保持は、不正アクセスなどで情報漏えいが起きた際のリスクになる可能性がある。 【編集履歴：2022年3月16日午後2時 ドコモへの追加取材に伴い、タイトルとドコモ引用部の記述を変更し、追記を行いました】 【編集履歴：2022年3月16日午後7時30分 ソフトバンクへの追加取材に伴い、ソフトバンク引用部の記述を変更し、追記を行いました】
人気レジャー施設が「現地払いのWeb予約」をやめただけで、売り上げ2.5倍以上に──なぜ？
人気レジャー施設が「現地払いのWeb予約」をやめただけで、売り上げ2.5倍以上に──なぜ？：PANZA宮沢湖（1/3 ページ） PANZA宮沢湖は、2019年4月に埼玉・飯能市にオープンしたアドベンチャーパークだ。施設内では「ファンモック」という空中アスレチックが楽しめる。森の中に張り巡らしたネットの上で揺られながら寝転んだり飛び跳ねて浮遊感を味わったりと、自分なりの方法で過ごせ、子どもから大人まで利用できる。 長引くコロナ禍の中、自然豊かな土地に出掛けて「非日常を気軽に味わえれば」と集まる人も多いだろう。コロナ禍でも人気は絶えず、安定して利用者が訪れている。 このPANZA宮沢湖では、予約システムを見直し「現地払いのWeb予約」をやめたことで、月商が対前年比で平均157％、最高値の月では272％もアップしたという。つまり売り上げが平均して2.5倍以上にもなった。なぜそれほどの効果があった
「ワクチン接種証明アプリ」お披露目 申請から2分で交付完了
デジタル庁と内閣官房は12月13日の記者発表会で、新型コロナワクチンの電子版接種証明書を申請・表示できるスマートフォンアプリ「新型コロナワクチン接種証明書アプリ」（Android／iOS）の操作画面を公開した。マイナンバーカードとNFC対応スマホがあれば、申請から約2分で電子証明書を交付できるという。 国民のワクチン接種状況などの情報を管理しているシステム「VRS」に直接問い合わせて、電子証明書（国内用／海外渡航用）を取得するアプリ。画面上にワクチンの接種回数やメーカー、接種情報をまとめたQRコードなどを表示する。リリースは20日中を予定している。 9月に公開した仕様案への意見に「名前などの個人情報を表示したくない」「QRコードは標準で見えないようにしてほしい」とあったことから、氏名、生年月日、QRコードは起動直後の画面には出さず、1タップ操作することで表示できる仕様にした。 QRコードは
開会式で地球をかたどったドローンは1824台のIntel製「Shooting Star」
東京五輪の開会式が7月23日、国立競技場で行われた。競技場の上空で多数のドローンが市松模様のエンブレムを形成し、地球の形に変わるパフォーマンスがハイライトの1つになった。使われたドローンは1824台。米Intelの「Shooting Star」システムだ。 Intelのドローンは2018年の平昌五輪でも活躍した。このときは1218台でギネス記録を更新した。 Shooting Starは重さ330グラム、ローターの直径が15センチの小型クアッドコプター。LEDライトの組み合わせで40億以上の色の光を表現できる。1台のPCで数千台のドローン群全体をコントロールする。IntelのWebサイトによると、現在は2タイプのドローンがあり、開会式で使われたのはより高性能な「Premium Drone」だ。
LINE、中国での開発を終了 保管データは日本へ完全移行
メッセージアプリ「LINE」のユーザー情報が、アプリのシステム開発を請け負う海外の子会社からアクセスできる状態になっていた問題を受け、LINEは3月23日、コミュニケーション関連機能の開発や保守、運用について中国での業務を終了すると発表した。これまで韓国のデータセンターに保存していた画像や動画などのデータを、日本に移転することも明かした。 トーク内の画像や動画などのファイルは6月、タイムラインの情報は8月までに移転する予定。これに伴い、これまで韓国と日本で分割して保存していたモバイル決済サービス「LINE Pay」の決済情報も、日本のデータセンターに移転するとしている。これにより、LINEのデータは全て日本国内に保管されることになる。 今回の対応に合わせ、ユーザー向けのプライバシーポリシーも改訂する方針という。 今回の問題では、LINEは開発スピードを上げるため、中国子会社に一部の作業を委
「RTによる画像トリミングで著作人格権侵害」 知財高裁判決の意味と影響 弁護士が解説
編集部より Twitter上での公式リツイート（RT）機能をめぐる知財高裁の判決が、ネットユーザー間で波紋を呼んでいる。焦点となったのは、Twitterに投稿された著作権侵害画像を、別のユーザーが公式RTした際の著作者人格権の扱いだ。 RTしたユーザーのタイムラインには、インラインリンク（画像直リンク）が表示されていた。インラインリンクでは、元の画像がトリミングされ、サイズや形が変わった上、著作者の氏名が消えていた。このため知財高裁は「RTしたユーザーは、元の画像の著作者の著作者人格権を侵害した」と判断し、RTしたユーザーの情報開示を認めたのだ。 これまでは一般に、インラインリンクは著作権侵害には当たらないと考えられてきた。だが今回の知財高裁判決は、これを覆す判断となっている。 この判決の背景や影響について、骨董通り法律事務所の岡本健太郎弁護士が解説する。 リンクの設定は著作権侵害にはなら
リクナビ運営元に「Pマーク」取り消し措置 “内定辞退予測”を問題視
就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリアは11月14日、学生の内定辞退率を予測して他社に販売するサービス「リクナビDMPフォロー」（8月4日付で廃止）に個人情報の取り扱い不備があったとして、日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）からプライバシーマーク（Pマーク）を取り消す措置を受けたと発表した。 リクナビDMPフォローは、リクルートキャリアが2018年3月に始めたサービス。（1）顧客企業から応募者の個人情報（19年2月まではCookie情報、3月以降は氏名など）を提供してもらう、（2）リクナビの持つ情報と照合し、利用ブラウザや個人を特定する、（3）応募者と過去のリクナビユーザーの行動履歴を照合し、内定辞退率のスコアを算出する——という仕組みだった。 リクルートキャリアはスコアを34社に納品したが、リクナビのプライバシーポリシーに不備があり、一部の学生から事前に同意を得ていな
なぜ2020年2月26日から？ 「モバイルSuica」無料化について、JR東日本に聞いてみた
なぜ2020年2月26日から？ 「モバイルSuica」無料化について、JR東日本に聞いてみた：ふぉーんなハナシ 東日本旅客鉄道（JR東日本）が、おサイフケータイ端末に提供している「モバイルSuica」。そのサービスが完全無料化されることになりました。 →「モバイルSuica」の年会費が無料に フィーチャーフォン向けサービスは2020年に終了 現状、モバイルSuicaのフルサービスを使うには1030円（税込）の年会費が必要ですが、同じサービスに対応するApple Pay（iPhone／Apple Watch）の「Suica」なら、フルサービス利用でも年会費“無料”（※1）。モバイルSuicaユーザーでも、ビューカードを持っていれば年会費が無料になりますが（※2）、Apple Payで使っている人ならビューカードを持っていなくても年会費“無料”になります。 ※1 フルサービスを利用するには、別
IBM、Notes/Dominoをインド企業に売却へ - ITmedia NEWS
米IBMは12月6日（現地時間）、Notes、Dominoを含むエンタープライズ向けソフトをインドのIT企業HCL Technologiesに18億ドルで売却すると発表した。規制当局の認可が得られれば、2019年中頃に売却は完了する。 NotesとDomino以外に売却される製品は、Appscan、BigFix、Unica、Commerce、Portal、Connections。 Notesは米ソフトウェア企業Lotus Developmentが開発し1989年に発売したグループウェアの代表的製品。1995年にIBMがLotusを買収したことによりIBMにとって重要なソフトウェアの1つとなった。Notesはクライアント製品でDominoがサーバ製品。 IBMでコグニティブソリューション＆リサーチを担当するジョン・ケリー上級副社長は、IBMはIT業界で急成長しているセグメントであるハイブリッ
Google、「ハングアウト」を2020年に終了か - ITmedia NEWS
米Googleが一般ユーザー向けコミュニケーションサービス「ハングアウト」の提供を2020年中に終了すると、米9TO5Googleが11月30日（現地時間）、Googleの製品ロードマップに詳しい情報筋の話として報じた。 ハングアウトは2013年に発表された。一時期はSMS機能も搭載された総合的なコミュニケーションツールという位置付けだったが、一般向けと企業向けで異なる道をたどり、一般向けはSMS機能のないチャットアプリに、企業向けは紆余曲折の末現在はメッセージングアプリ「ハングアウトチャット」とビデオ会議アプリ「ハングアウトミート」に分割されている。一般向けハングアウトはGmail内で使うチャット機能としても使われている。 今回終了するとうわさされているのは一般向けのハングアウトのみ。企業向けは当面は存続する模様だ。 Googleの一般向けコミュニケーションアプリとしては、ハングアウトの
「5G」は「LTE」と何が違う？ 歴史と共に振り返る (1/2) - ITmedia Mobile
最近、さまざまな場面で「5G（ファイブジー）」という言葉を聞く。しかし、「何やらすごいらしい」ということは分かっても、それが一体何なのか理解しきれていない人もいるだろう。 この記事では、過去の移動体通信（携帯電話）システムを振り返りつつ、5Gとは何なのかを改めて紹介していく。 （記事中の通信速度は特記のない限り理論値） 携帯電話（移動体通信）の世代を振り返る 5Gは「Fifth Generation」、つまり5世代目の移動体通信システムという意味だ。 「5世代目」となると、これまでに4世代の移動体通信システムが存在したということ。これまでのシステムを簡単に振り返ってみよう。 1G（第1世代）：アナログ方式で電話を“ワイヤレス化” 移動体通信の第1世代は、区画（セル）ごとに無線基地局を設置し、セルをまたいで利用できる「セルラー方式」のアナログ無線電話で、1970年代後半から1980年代前半に
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