【10分で確認】AWSでやりがちなセキュリティ脆弱性を生み出すアンチパターン集（随時追加・更新） - Qiita
AWSを使うなら見ておきたいチェック項目20選 AWSを実務で触られている方で「セキュリティ対策はばっちしだ💪」と言い切れる人はどれくらいいるでしょうか。特に創業間もないベンチャー企業や内製化直後のエンジニア組織の場合、サービスローンチや追加機能開発がビジネス上の最優先事項になってしまい、セキュリティ対策などの非機能要件のレビュー、設定などは後回しにされがちです。 そこで今回は、"時間がない人"でも注意したいセキュリティ脆弱性を生みやすい設定や設計の凡ミス集をまとめてみました。また、参考になりそうな記事も併せて紹介しています。 ご注意ください 筆者はAWSリソースに関するセキュリティの専門家ではありません。また本記事では、最低限の内容にとどめているためより詳細な内容は、公式ドキュメントや以下の資料をご覧ください。 1. IAM ポリシーの広すぎる権限 IAMポリシーに適切でない広い範囲の
AWS障害、“マルチAZ”なら大丈夫だったのか？ インフラエンジニアたちはどう捉えたか、生の声で分かった「実情」
AWS障害、“マルチAZ”なら大丈夫だったのか？ インフラエンジニアたちはどう捉えたか、生の声で分かった「実情」（1/3 ページ） 8月23日に起きたクラウドサービス「AWS」（Amazon Web Services）の東京リージョンでの障害は、国内のさまざまなサービスに影響を及ぼした。 AWSが同日午後8時ごろに復旧するまで、モバイル決済サービス「PayPay」や、仮想通貨取引所「Zaif」、オンラインゲーム「アズールレーン」などで利用できない、もしくは利用しづらい状況が続いた。PCショップの「ドスパラ」はECサイトの不具合が長引き、翌日の24日には実店舗を臨時休業して対応に当たっていた。 AWSという1つのサービス障害が起きただけで、多くの企業やサービスに影響を及ぼしたため、「クラウドサービスはもろい」という論調も散見された。 しかし、インフラエンジニアたちからは違う意見が聞こえてくる
【AWS】アカウント契約の準拠法をワシントン州法から日本法に、管轄裁判所をワシントン州キング郡州裁判所から東京裁判所に変更する方法 - Qiita
【AWS】アカウント契約の準拠法をワシントン州法から日本法に、管轄裁判所をワシントン州キング郡州裁判所から東京裁判所に変更する方法AWS要件定義契約非機能要件AWSArtifact はじめに AWSを利用しているプロジェクトのリーダーは一読ください。 AWSアカウント契約の準拠法と、管轄裁判所を変更する手順をまとめます。 お客様のAWS環境を自社が代行して契約しているようなケースの場合、米国法のままになっている可能性があります。後述するAWS Artifactから、本番環境で使用しているAWSアカウントの準拠法を確認することをお勧めします。 AWSを使うプロジェクトでPLが意識すること RFPや要件定義時の非機能要件の確認事項として、「クラウドサービスの準拠法が日本法であること」 を確認されたほうが良いと思います。 AWSとの契約のおさらい AWSは米国企業であるため、たとえ東京リージョン
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