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享年23歳の京大院生が遺した痛切なる｢生きた証｣
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新幹線駅なくても超便利､奈良県ご当地鉄道事情
全国47都道府県、たいていのところには新幹線の駅か空港がある。おかげで、東京や大阪といった大都市ともほぼ直接結ばれていて、逆から見れば全国どこにでも簡単に行ける、というわけだ。つまり都市部の通勤電車などを除けば、わが国の公共交通ネットワークはほとんどが新幹線と飛行機によって担われているといっていい。 ところが、である。悲しいことに47都道府県のすべてに新幹線駅と空港があるというわけではないのだ。新幹線は通っているところが限られるから仕方がないが、空港なら47都道府県、せめて最低1つずつはあってもいいような気もする。しかし、47分の4、4つの県には新幹線駅も空港もない。 まずは京都と奈良を結ぶ2路線 その4つの県とは、山梨・三重・福井・奈良（いちおう福井県には福井空港があるが、今は定期便が飛んでいない）。今回はこの4県のうち、奈良県の鉄道を旅してみようと思う。
末期がん妻が新聞記者の夫に遺した意外なもの
ふくれたほくろ、正体は皮膚のがん 2017年7月、中米コスタリカへの旅から帰国し、3カ月ぶりに妻に再会すると、妻の左側の鎖骨にあるほくろが、旅に出る前よりふくらんでいるのが気になった。 僕が「医者に行こうよ」とすすめ、妻はほくろを切除する手術を受けることにした。「イボを切ってすっきりしましょうねぇ」と看護師さんに言われ、「イボやて。病院なら腫瘍って言うもんやろ？」と妻は軽口をたたいた。 僕が「イボ取り体験か。レイザル新聞のネタになるな」と言うと「体を張った取材や！」と妻は笑った。妻は商社OL時代にマウスを使った落書きを覚え、退職後、落書きイラストをのせるブログ「週刊レイザル新聞」をつくっていたのだ。 たいした手術ではないだろう、と高をくくっていたら、6日後、妻からメールが届いた。「イボやなくてメラノーマ（悪性黒色腫）やて。初期ではないって」。メラノーマって、『巨人の星』の星飛雄馬の恋人がか
悲しいほど｢心が弱い人｣に共通する3つの特徴 強さは｢修復力｣と｢客観視｣から生まれる 朝倉 未来 : 総合格闘家、YouTuber| リーダーシップ・教養・資格・スキル | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
プロの格闘家として活動していると、「どうしたらそんなに強くなれるのか」とよくたずねられます。ところが僕の場合、聞かれているのはどうも格闘技における「強さ」の身に付け方ではない、とよく感じます。 むしろ「弱さ」を克服して自信をつけたい、他人に「弱い」人だと思われたくない、人に流されたくない、というような、万人に共通する悩みをどうやって解消したらいいかを、みなさんが知りたがっているという印象を受けました。 僕自身も、もともとの性格は飽きっぽくて意志が弱く、1つのことをやり通せるような「強い」人間ではなかったので、そういう悩みにはとても共感します。 今回は、少年院を出てから総合格闘家を目指し始めてからの10年間、強くあるために日々試行錯誤を重ねていく中で見いだした、「弱い」人に共通する3つの特徴についてお伝えできればと思います。 弱者は「自分の感情に振り回される」 「弱さ」とは、力や能力で他人に
8割おじさん･西浦教授が語る｢コロナ新事実｣
――新型コロナウイルスの流行状況を理解するために、現在、多くの国民が報道などを通じて実効再生産数について学んでいますね。 2009年に新型インフルエンザの流行があったとき、初めて日本の全国紙の一面記事に再生産数という言葉が登場した。それから10年ちょっと経って、今回の新型コロナでここまで広く詳しく論じられるようになったのは、画期的なことだと思っている。 重大な責任負う実効再生産数という指標 ――改めて話せば、基本再生産数は、すべての人が免疫を持たず感受性を持つときの、1人の感染者が生み出す2次（新規）感染者の平均値。いわば、病原体の素の感染力を示すものです。これに対して実効再生産数は、実際に1人の感染者が生み出している2次感染者の平均値で、さまざまな現実の対策の影響を受けているものと位置づけられます（詳細は4月22日付「科学が示す『コロナ長期化』という確実な将来」を参照）。 現在、実効再生
岩田健太郎｢非科学的なコロナ対策が危ない｣
クルーズ船での対応は失敗した ――日本政府は3月9日から、中国と韓国からの入国者に対する入国制限を強化し、2週間の検疫を開始しました。 流行している国からの入国を拒むというのは現段階でも有効だ。ただ、流行していない地域や、流行が終わりつつある地域からの入国も拒むのは有効性としてどうかと思う。現段階では、対象の国や地域に合理的な整合性がとれているのか、それとも政治的な思惑で入国制限が決まっているかが不明確だ。 例えば、感染者数の拡大が著しいイタリアを対象から外した判断は合理的なのか。一方で、検疫を全土に広げた中国での新規感染者は実は非常に減っている。武漢では依然として拡大が続いているが、北京や上海と比べれば日本のほうが感染者の増え方は多い。 中国と韓国からの入国者数にもよるが、2週間の検疫を行う施設があるのか。検疫を行うだけの人的リソースがあるのか、疑問が残る。 ――新型コロナウイルス対策が
大塚明夫｢声優の大多数が仕事にあぶれる理由｣
「声優ブーム」と言われるようになって大分たちました。今がいったい第何次ブームなのかよく知りませんが、声優に憧れる人は相変わらず大変多いようです。現場ですれ違う新人の数も、この10年ほどで把握しきれないほどに増えました。少し前までは、「今の“新人枠”に入るのはあいつやこいつ……」となんとなく顔くらいは浮かんだものなのですが。 声優志望者や若手声優と話していて不思議なのは、「声優になる」ことを、まるで就職でもするかのような感覚で捉えている人が多いことです。 声優志望者の甘すぎる未来予想図 話を聞くと、彼らは極めて無邪気に、こんな青地図を思い浮かべているのですね。 まず声優学校に入り、養成所に進んで、いい声の出し方や演技の仕方を教えてもらおう。そして大手の声優プロダクションに所属し、マネージャーがとってくる端役の仕事をこなしながら“出世”のチャンスをうかがおう。 最初のうちは安い仕事しかないだろ
日本でファンによる｢応援広告｣が急増したワケ
11月頃から、渋谷、新宿、池袋など、都心のターミナル駅を歩いていると、多数のタレントの顔写真を使った「応援広告」が目に入ってくるようになった。 交通広告やデジタルサイネージ広告など形式は多様だが、これらの共通点は、テレビ局や芸能事務所ではなく、一般のファンが出稿したものだということ。一般人がこれだけ大きな広告を出すという発想は、かつて日本にはほとんどなかったのではないだろうか。 日本に「応援広告」が持ち込まれたのは、IZ*ONEらを輩出した韓国の人気アイドルオーディション番組『PRODUCE』シリーズの日本版『PRODUCE 101 JAPAN』がきっかけだ。11日19時から、TBS系地上波で最終回がオンエアされる。 101人の練習生の中から視聴者投票の結果、上位11人がアイドルグループのメンバーとしてのデビューが決まる（締め切りは11日朝5時）。そこで“推し”をなんとかデビューさせようと
楽天に怒り爆発､｢送料改革｣に出店者が反旗
「もはや商売にならないくらい利益を圧迫されてしまう」「怒りと戸惑いしかない」「楽天自身の直販部門や大手ブランド出店者ばかり優遇している」「自分たち中小出店者のことをボウフラ程度にしか思っていないのではないか」「これ以上黙って見過ごせない」――。 日本最大級のネット通販（EC）モール「楽天市場」。ここに出店する一部の事業者が、モールの運営主体である楽天に対し反旗を翻している。「度重なる一方的な規約変更」に対抗するため、「楽天ユニオン」と称する出店者組合を10月初旬に設立。顧問弁護士も立て、施策に反対する署名活動や、楽天出店者トラブル事例収集、それらを基にした公正取引委員会への情報提供などに向けて動き出している。同組合関連の連絡網には10月末現在、200近い出店者が名を連ねる。 出店者からの反発がとくに強いのは、楽天が今年1月に打ち出した「ワンタリフ」構想だ。これは消費者が楽天市場内のどの店舗
社員67人､｢テレビ埼玉｣のクセがすごい！
最近、民放キー局の競争は激しさを増すばかりだ。ここ数年、日本テレビ放送網がトップを独走してきたが、絶好調のテレビ朝日が背後に迫り、3位のTBSテレビも視聴率の上昇が続く。各社とも1分1秒、総力を挙げたシェア獲得競争に臨んでいる。 そんなキー局の放送エリア内で、1979年から40年間放送を続けてきたのが関東ローカル局の1つ、テレビ埼玉（愛称：テレ玉）。埼玉県内外のアンテナ視聴可能世帯数は441万世帯、ケーブルテレビを含めると871万世帯にのぼる。プロ野球や高校野球、サッカーなど、地元スポーツ中継の手厚さで知られるが、数々の独自制作番組も抱えている。 ローカル局ながら、テレ玉には全国区の番組や、日本を飛び越えて世界に名をとどろかせている名物番組もある。社員はわずかに67人。少ない予算、限られた放送地域といった制限がある中、絶えず追求しているのはキー局とはまったく異なるテレビの姿だ。 「埼玉の奇
運動会で｢そうめん｣を食べる人たちの事情
運動会の弁当といえば、どんなものが思い浮かぶだろうか？ おにぎり、巻きずし、厚焼き卵にから揚げ……。ところが、最近、そうめんを弁当箱や紙コップに入れた「そうめん弁当」の人気が急激に高まっているという。 「そうめんを弁当に入れるなんて！」と驚く人は多いかもしれない。何しろ、そうめんといえば、夏のお昼ご飯などにゆでたてを食べるもの、というイメージが強い。数時間も経ってから食べる弁当に入れたりして、麺が伸びてしまったり、くっついて塊になったりしないのか。そもそもなぜ、運動会の弁当にまでそうめんなのか。謎は深まる。 定番品が前年比4％伸びている意味 そこでまず、スーパーでもおなじみのトップブランド、揖保乃糸の商品を出す兵庫県手延素麺協同組合に問い合わせてみた。同組合は、サイト上で「そうめんのお弁当」のレシピをアップしている。運動会にそうめん弁当を持っていく人が多いことをキャッチしたのは、3年ほど前
自販機横｢無料レンタル傘｣の秀逸な仕組み
で、結局困り果ててコンビニや駅の売店でビニール傘を買い求め、それだって気がつけばどこかに忘れてしまってまた同じことの繰り返し。なかなか悩ましいものだ。 そんな、我ら庶民の大きな悩みを解決してくれるありがたいサービスがある。その名も「レンタルアンブレラ」。サービスを提供しているのはダイドードリンコ。あの自動販売機でちょっと変わった飲み物を売っているダイドーである。 全国で約500台の自販機に設置 そしてこの「レンタルアンブレラ」の何よりうれしいところは、“無料”であること。ダイドーの自販機の横に取り付けられたアンブレラBOXに刺さっている傘を、タダで借りていくことができるのだ。設置場所は関東地方で約190台、関西地方で約150台など、全国で実に500台ほど。急な雨降りには、とってもありがたいサービスなのである。 でも、タダだったらダイドーにとっては何の利益にもならないし、それどころか傘を返さ
東宝､一度諦めた海外進出に再挑戦する理由
日本映画界の巨人がいま世界に向けて大きく足を踏み出そうとしている。国内業界で大きなシェアを握り、高収益企業としても知られている東宝だ。業績は直近の決算で売上高が過去最高と絶好調。向かうところ敵なしに見えるが、売り上げの大半は国内事業。典型的なドメスティック企業でもある。 2018年1月15日、東宝が1つのリリースを発表した。「東宝グループの海外戦略と国際共同製作プロジェクトについて」と題されたもので、かなり興味を引く内容だった。 1つは、タイトルのインパクトだ。『GODZILLA 2』（2019年3月22日全米公開）に、ポケモン初のハリウッド実写映画『DETECTIVE PIKACHU』（2019年5月10日全米公開）。そして2016年に空前の大ヒットで注目を集めた劇場アニメ『君の名は。』のハリウッド実写化である。 2つ目は、いずれの作品にも東宝は製作出資をするとしたことだ。映画製作への直
ジャガーさん｢若者がTVを見ないのは当然だ｣
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叶姉妹も入れ込む｢コミケ｣の甘くない真実
6月初旬、「8月11日、叶姉妹がコミックマーケットにサークル参加決定」というニュースがネットを駆け巡った。コミックマーケットとは「コミックマーケット準備会」が主催する世界最大のオタク向けフリーマーケットだ。コミケという愛称で呼ばれる。2017年8月で92回を数える歴史があり、現在はお盆（8月）と年末（12月）に定期開催されている。それぞれ3日間で3万5000ブースが設けられ、1日平均17万人、合計で50万人以上が集まる。 このお盆に開かれる「コミックマーケット92」の開催初日となる8月11日は、「叶姉妹がオタクに混ざって自作の本を手売りする」という、想像を絶する光景が展開されることになる。なぜ、彼女らはコミックマーケットに参加するのか？ そこにはコミックマーケットが持つ、知られざる「表現の場としての魅力」がある。 コミックマーケットとは、そもそも何か 最近ではテレビでも取り上げられるように
ひきこもりの少女は人気アニメ作家になった
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青学･原監督｢管理職の仕事は管理じゃない｣
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DMM社長に34歳外部人材が選ばれた全事情
年の差20歳以上――。これは、日本のインターネット・IT業界を驚かせる人事といえるだろう。1月4日付でDMM.com社長に就任することが内定した片桐孝憲氏（34）はDMMグループの実質的なナンバーツーとなり、これまで創業者の亀山敬司氏（55）が担当していたインターネット関連事業を引き継ぐことになった。 DMM.comは年明けを目途に持ち株会社制に移行し、現会長の亀山氏はDMMグループ全体の会長、現社長の松栄立也氏は持株会社の社長に就任する。持株会社の下にネット事業のDMM.comやFX、VRシアターなどの事業会社を配し、片桐氏はインターネット事業を展開するDMM.comの代表取締役社長になる。 なお亀山氏が直接決済する「亀チョク」と呼ばれる新規事業部門は、今後も亀山氏が統括する予定だ。 テクノロジー企業への飛躍を目指す DMMは石川県加賀市のビデオレンタル店からスタート。ビデオの通販やネッ
鉄道自殺防ぐ｢ホームドア設置｣は効果絶大だ
鉄道人身事故のおよそ半数は自殺だ。首都圏に限ると自殺の割合は約6割に高まり、安定輸送に大きな影響が出ていることは、鉄道ユーザーが経験している通りだ。全国では最近10年間（2005年度〜14年度）で少なくとも約6000件の鉄道自殺が発生したことが、国土交通省の「運転事故等整理表」の集計から明らかになっている。この詳報については過去3回（6月1日、13日、22日）の鉄道自殺記事を参照してほしい。 一方で、鉄道各社は自殺対策よりは人身事故対策として、「ホームドア」を設置する対策を進めている。国交省の資料によると、2016年3月末時点で665駅にホームドアやホーム柵が設置された。しかし、通勤ラッシュを日々経験している都会の鉄道ユーザーにとっては、全体的な安全・安定輸送という目標にはまだ遠いというのが実感だろう。 74件から0件へ！驚きの効果 それでも、ホームドア設置駅の状況を個別にみると、ホームド
熊本地震｢LINE通話を10分無料｣は大問題だ
4月14日夜に発生した熊本県の地震（震度7）は、今もまだ余震が続いている。寒い夜を屋外で過ごす被災者の映像を見ながら、親戚や知人の身を案じている方もいることだろう。一時的に生じた音声通話がつながりにくい状況も一段落、通信環境は落ち着きを見せ始めているようだ。 そうした中で、無料通話とチャット機能で多くの利用者を獲得し、今や通信インフラのひとつと数えてもよい「LINE」が「通信の常識」を無視した、"社会貢献"を行っている。これは、きわめて大きな問題であり、ここで指摘をしておく。 震度7にすぐ対応し無料化したLINE 今回の地震を受け、LINEの公式アカウントが次のようなアナウンスを行い、テレビや新聞社のウェブサイトで次々に報道された。 "LINEから固定電話・携帯電話にかけられる「LINE Out」機能で、日本国内の番号への発信を1通話最大10分まで無料化しました。家の電話やLINEでつなが
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