2011年メディアの旅:クロサカタツヤの情報通信インサイト
おとなりの佐々木さんに「2011年 新聞・テレビ消滅」を献本いただいたのは、蝉の鳴く暑い夏の日のことだった（はず）。それを紐解いたのが10月半ばのフランス出張時の機内。そしてこのエントリはまたぞろパリに向かう機内で書いている。著者からすると、献本しがいのない「フライング・おフランス野郎」そのものである。シェー。 しかしながらここで言い訳をさせていただくと、いくら遅くなろうともどこかのタイミングでミーは必ず読んでいるざんす、ではなくて読んでいます。ついてはこれに懲りず引き続き何かありましたらご紹介いただければ幸甚でございます。それに、時差攻撃で紹介するのも、ロングテール的販売機会の拡大には多少貢献できるんじゃないかと勝手極まりないなことを思っている次第。そんなわけないですよね、すみません。 大きな流れはすでにそちらに向かっている 言い訳はさておき。もう書評も概ね出尽くしたであろうし、すでに読
「仮面ライダー」幕切れ、続きは映画なんて… : ニュース : エンタメ : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
テレビ朝日が８月３０日に放送した特撮番組「仮面ライダーディケイド」の最終回で、本編終了直後に同作品の映画告知を続けて放送したことについて、同社の早河洋社長は、２９日の定例会見で「表現方法として不適切だった」と発言した。 最終回は、戦闘シーンの途中で番組が終了。その直後に、「ライダー大戦は劇場へ」の字幕とともに、１２月公開予定の映画の予告編が流された。 「映画を見てもらうため、わざと最終回を中途半端な形で終わらせたのではないか」との声が上がり、放送界の第三者機関「放送倫理・番組向上機構」（ＢＰＯ）の青少年委員会にも多数の批判が寄せられ、審議されていた。 同社は今月２１日、不適切な表現だったことを認め、本編と予告編の区切りをはっきりすべきだったとする回答を送り、同委員会は２７日、これを了承していた。
【連載】地デジの足音 (1) あと724日の回 | 家電 | マイコミジャーナル
アナログ放送の右上に表示される「アナログ」の文字。毎日ちょっとずつ大きくなっているってほんとう? 民放はNHKの3倍の大きさの「アナログ」表示 アナログ放送を見ていると、だれもが気がつくのが、右上に表示される「アナログ」の文字。アナログ放送であることを知らせて、早く地デジに切り替えてもらうための措置だ。この文字、毎日、だれにも気がつかれない程度にちょっとずつ大きくなっていって、アナログ停波の日には、画面いっぱいに「アナログ」という大きな文字が表示されるようになるという噂が飛び交っている。面白いけど、ほんとうにそんなことしたら、アナログ放送見ている人は怒るだろう。 というわけで、おなじみ「地デジコールセンター」に電話して尋ねてみた。「アナログの文字が大きくなるというようなことはございません」ときっぱりいわれた。ただし、なぜか民放はNHKよりも大きな文字を使っていることが多く、NHKと民放を見
時事ドットコム：番組の録画転送は適法＝テレビ局が逆転敗訴−知財高裁
番組の録画転送は適法＝テレビ局が逆転敗訴−知財高裁 番組の録画転送は適法＝テレビ局が逆転敗訴−知財高裁 テレビ番組を録画し、インターネット経由で転送して海外で視聴可能にするサービスは著作権法に違反するとして、ＮＨＫと民放テレビ局９社が日本デジタル家電（浜松市）にサービス差し止めなどを求めた訴訟の控訴審判決で、知財高裁は２７日、差し止めと損害賠償を命じた一審東京地裁判決を取り消し、テレビ局側の請求を棄却した。 田中信義裁判長は「録画行為の主体はサービスの利用者であり、許された私的複製に当たる」と判断。機器の保守、管理を行う同社が録画を行っており、複製権の侵害だとするテレビ局側主張について、「利用者の行為を手助けしているにすぎない」と退けた。 判決によると、同社は「ロクラクII」と名付けた装置を親機と子機１式でレンタル。国内に設置した親機が録画し、海外の利用者は子機を操作してネット経由で視
録画番組の海外転送、ＴＶ各社の差し止め請求棄却…知財高裁 : ニュース : エンタメ : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
日本で録画したテレビ番組を海外に転送し、視聴できるサービスで著作権を侵害されたとして、ＮＨＫと民放９社が「日本デジタル家電」（浜松市）に、サービスの差し止めなどを求めた訴訟の控訴審判決が２７日、知財高裁であった。 田中信義裁判長は「番組の録画と転送を行っているのはサービスの利用者で、被告はテレビ局の利益を侵害していない」と述べ、著作権侵害を認めてサービス停止と約７３０万円の賠償を命じた１審・東京地裁判決を取り消し、請求を棄却した。 判決によると、同社は、日本のテレビ番組を録画し、インターネットで海外に転送できる「ロクラク」と呼ばれる機器を開発し、２００５年から在外邦人にレンタルしていた。録画機は同社が利用者から預かり、一括管理していたため、各局は「録画を行っているのは同社だ」と主張したが、判決は「録画や転送は利用者が海外から遠隔操作しており、同社は番組録画のための環境を提供したに過ぎない」
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