「正直9年経ったいまでもfor文ググってる」 という議論記事があった。正直なところ私もググる方の人だ。私の感想: ポンとテキストエディタだけ渡された時に書けるか自信ないぞ...IDEがあればまあ大丈夫かなあ。 JavaScriptだけじゃない。言語色々扱うしという言い訳。正規表現とか毎度調べる。 だから世の中にチートシートというものがあるのだ。お気に入りチートシート多数。 実戦でどうしているか?結局周りのソースを見て馴染む書き方にしていますよ多分。 暗記するかしないかは受験勉強みたいなもので、コーディング面接に受かるなら必要。暗記そのものには意味はないとは思う。 競技プログラミングが使えないとかいう論もあったな。 ググり力も大事。 でも「最低限」もできないのはやはり恥ずかしい気持ちはある。 なんかこれ英語できるできないと似てるな。英語なんてGoogle翻訳、DeepL翻訳あればいいけど、実
先日、東京新聞が「地方新聞のヤフーニュースへの掲載料がページ単価0.025円」である旨を掲載していました。 一方で、かねて批判のある通り、スポーツ新聞などが垂れ流す、芸能やスポーツ、ネットの話題などの大量のコタツ記事がヤフーニュースに流れ込んでいます。もちろん、ユーザーが求めるニュースを流すことが収益の最大化に繋がるというのは事業者としては痛いほど分かる一方、ユーザーの読みたいニュースを選別して送り続けることが「フィルターバブル」を作り上げ、社会問題に対する認識や態度が似通った人たちがネット上でクラスター化することで、これらクラスター間を繋ぐ人物や記事が弱くなり、結果として社会がネットにより分断されるリスクがあることは指摘されてきました。 ポータルサイトとしてのYahoo!JAPANの成長の軌跡は、まさにこれらユーザーが読みたいニュースでページビューをかき集め、そこに広告を掲載することで収
3月26日(この記事執筆の翌日)、ヤフーが経緯を説明する文書を公開しました。以下のリンクからご確認ください。 ・山本一郎氏のnote等でのご発信につきまして この記事が掲載されているメディア、「Yahoo!ニュース個人」の書き手の1人だったやまもといちろう氏が、「自身の過去記事1000本以上が、Yahoo!ニュース個人から同意なく削除された」と3月24日に自らの「note」で訴え、物議になっています。 やまもと氏の記事が、本人の合意なく削除されたのはなぜなのか。私もYahoo!ニュース個人の担当者に問い合わせてみましたが、「分からない」という返答でした。 私もYahoo!ニュース個人の書き手の1人ですが、自分の記事が合意なしに消されるかもしれない……と不安です。なぜ記事が削除されたのか、ヤフーに説明していただきたいと思い、この記事を書いています。 「個人の書き手の支援」目指して始まった「Y
Study-AI株式会社は3月23日から、特設サイトとYouTube公式アカウントにおいて、中学生でも人工知能(AI)の勉強を目指せるとうたう「中学生から分かるAI数学講座」動画の無料配信を開始した。 本講座は、一般社団法人日本ディープラーニング協会(JDLA)が提供する「E資格」で出題される数式を読めるようになることを目的としており、中学校や高校の数学を予習(復習)するといった内容だ。 解説範囲は数式の読み方や計算方法で、数式の意味は解説に含まない。到達目標はΣやexpやlogなどの言葉が出てきても抵抗なく受け入れ、計算ができること。対象者はAIの勉強を進めたい人、高校数学を習っていない中学生。 制作意図としては、自分で勉強を進めたり講義を聞いたりするときに「教科書に出てくる数式が読めない」「見たこともない」ということがないように準備体操、予習の一助として作成したとしている。 気になる人
マイナンバーカードの健康保険証としての利用について先行して運用が始まった一部の医療機関で患者の情報が確認できないなどのトラブルが相次ぎ、今月末から予定されていた全国での本格運用が先送りされることになりました。 厚生労働省は、遅くともことし10月までには、本格運用を始めたい考えです。 マイナンバーカードの健康保険証としての利用は、今月から24都道府県のあわせて54医療機関で始まり、厚生労働省は、今月末から全国での本格運用を予定していました。 しかし、先行して運用を始めた一部の医療機関で「保険資格の情報が登録されていない」と表示されたり、健康保険証に記載された情報と一致しなかったりして患者の情報が確認できないトラブルが相次いでいることが分かりました。 このため厚生労働省は、今月末からの本格運用を先送りすることにしました。 トラブルの原因は、医療保険を運営する健康保険組合などが誤った方法で加入者
3月17日の報道以降、LINEの個人情報取り扱いについて懸念の声が上がっている。23日夜には同社が会見を開き、LINEに関するデータ保存を国内に全て移管することを軸とした対策を発表した。 これで問題解決……と考えてはいけない。データ保存の国内移管は一つの方策にすぎないし、個人情報を取り扱う上での万能薬でもないからだ。 さらに言えば、今回の問題の本質は、問題そのものの見通しの悪さと、消費者側の認識とのズレにある。 では、LINEが本当に抱えていた課題とはなんなのかを考えてみよう。 LINEではデータがどう扱われていたのか 会見でLINEの出澤剛代表取締役CEOは、「ユーザーの皆さまにご迷惑とご心配をおかけしたこと、ユーザーの信頼を損なうこととなったことをおわびします」と謝罪した。 ただこれは、あくまで「ご心配をおかけしたこと」と「信頼を損なったこと」への謝罪であり、データが漏れた、という話で
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