帰ってきたカリスマ、スティーブ・ジョブズが語るアップル再生の秘密：日経ビジネスオンライン
1999年3月8日号より 業績低迷に苦しんでいたアップルコンピュータが復活した。 昨年8月に発売したカラフルなパソコン「iMac」が世界中で爆発的なヒットを呼び、開発体制の見直しなどによるリストラ効果も手伝って1998年度は3期ぶりの黒字決算となった。 このアップル復活の立役者となったのが、97年9月、12年ぶりに暫定ではあるが最高経営責任者（CEO）に復帰した創業者の1人、スティーブ・ジョブズ氏である。帰ってきたカリスマ、ジョブズ氏にアップルの急激な再生の秘密を聞いた。 （聞き手は本誌編集長、小林 収） アップル創業時の魂を社内外に吹き込む 96年3月からアップルの最高財務責任者（CFO）兼執行副社長を務めるフレッド・アンダーソン氏は、復帰したジョブズ氏を指して言う。「アップルの社内にオリジナル・ソウルを戻してくれた」。瀕死状態ともいえたアップルの息を吹き返させたジョブズ氏は、どんな魂を
2050年以降には世界全体が少子高齢化に直面する：日経ビジネスオンライン
前回、人口問題を取り上げさせていただいたところ、ずいぶんたくさんのコメントをいただいた。大半のコメントは、こちらの論旨の問題点の指摘も含めて、至極ごもっともなもので、中には大変勉強になるようなものもあった。ありがとうございます。 「粗くとも、数字で考える」ことで、具体的な議論が巻き起こる、という当初の狙いが達成できたような気がする半面、反響の大きさは、日本での人口減少・高齢化問題への興味の高さの素直な表れだとも思える。 そこで、前回の日本のマクロ経済へのインパクトにとどまらず、もう少しグローバルな視点で、人口問題について触れてみることにしたい。 高齢化は日本だけの問題ではない まずは、高齢化はグローバルに人類全体を見ても、進行し続けるというポイントから。図表１に、1950年、2010年、2050年の世界の人口ピラミッドを示してみた（国連の2010年推計を基にしたボストンコンサルティンググル
ドコモ、来年夏にiPhone参入 次世代高速通信規格「LTE」に対応：日経ビジネスオンライン
NTTドコモは米アップルの人気スマートフォン「iPhone」とタブレット端末「iPad」の次世代機を日本国内で販売することで、アップルと基本合意した。ドコモはこの合意に基づき、まず来年夏に高速通信規格「LTE」に対応したiPadを日本市場に投入し、秋までにLTE対応のiPhoneを発売する見通しだ。 国内の携帯電話会社ではソフトバンクモバイルが2008年に初めてiPhoneを発売し、今年10月にはKDDI（au）も最新型「iPhone4S」の販売を始めた。ドコモの参入によって大手3社すべてがiPhoneを取り扱うことになり、携帯各社の競争の軸は端末から通信品質や料金面にシフトすることになりそうだ。 アップルの要求にドコモが応じた 複数の関係者によると、11月中旬にドコモの山田隆持社長と辻村清行副社長らが訪米し、アップル本社でティム・クックCEO（最高経営責任者）らと会談。次世代iPhone
［アーカイブ1999］帰ってきたカリスマ スティーブ・ジョブスが語るアップル再生の秘密：日経ビジネスオンライン
スティーブ・ジョブズ（Steve Jobs）氏 1955年2月米国生まれ、44歳。76年、世界初のパソコン「アップル1」を開発し、翌年アップルコンピュータを設立。85年アップルを退社し、パソコンメーカーのネクスト・コンピューターを設立、CEO就任。86年に3次元CG制作会社ピクサーを設立し、CEO就任。96年12月、アップルがネクスト社を買収。ギルバート・アメリオ会長兼CEO（当時）の戦略顧問としてアップルに復帰。97年9月、アップルの暫定CEOに就く。公式の場でもジーンズ姿で現れるなど、米国西海岸の経営者の雰囲気を今も漂わす（写真：清水盟貴） 96年3月からアップルの最高財務責任者（CFO）兼執行副社長を務めるフレッド・アンダーソン氏は、復帰したジョブズ氏を指して言う。「アップルの社内にオリジナル・ソウルを戻してくれた」。瀕死ひんし状態ともいえたアップルの息を吹き返させたジョブズ氏は、ど
毀誉褒貶の中を生きたジョブズ：日経ビジネスオンライン
スティーブ・ジョブズ氏が亡くなった。 先月だったか、彼が米アップルの経営から退く意思を表明した際に流れてきた画像を見て、ある程度の心構えはできていた。「ああ、この痩せ方はただごとではないぞ」 と、その時に、遠くない時期に訃報が届くであろうことを、私は半ば予期した。 が、実際に訃報に接してみると、感慨はまた別だ。直接に面識の無い、いわゆる有名人の死にこれほど深い喪失感を感じるのは、もしかしたらジョン・レノンが死んだ時以来かもしれない。 ジョブズは、私とほぼ同世代（満年齢で1年3カ月、日本流の学年で言うと2学年ジョブズが上ということになる）なのだが、個人的にはあんまりそういうふうに感じたことは無い。ずっと見上げてきた存在だったからかもしれない。 彼の名前をはじめて聞いたのは、1980年代のはじめ頃だ。 当時出入りしていたコンピュータゲーム雑誌（「遊撃手」）の編集部には、「AppleII」が何台
スティーブ・ジョブズをカリスマ扱いしてはいけない：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン アップルの共同創業者、スティーブ・ジョブズが10月5日に亡くなった。「普通の人にコンピュータを届ける」というビジョンを掲げてアップルを創業し、「電話を再発明する」とiPhoneを世に出した偉大なイノベーターがこの世を去った。 ジョブズはアップルの製品やサービスを通してさまざまな業界の常識を打ち砕き、人々の暮らしを変え、世界に衝撃を与えてきた。 その功績の大きさは、訃報後の各界の反応を見るとよく分かる。オバマ大統領、アーノルド・シュワルツェネッガー、ビル・ゲイツ、マーク・ザッカーバーグ、孫正義などの著名人が、死を悼むコメントを出した。 各国のメディアが、ジョブズの功績を振り返る記事を一斉に掲載した。アップルは10月5日、ウェブサイトのトップペー
米アップル、iPodの勢いに陰り：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Arik Hesseldahl （BusinessWeek.com記者） 米国時間2008年12月3日更新 「Apple's iPod Problem」 クリス・ウィソパルさん宅には、米アップル（APPL）の携帯音楽プレーヤー「iPod（アイポッド）」が4台ある。妻と2人の子供が持っているのは、小型機の「iPod nano（ナノ）」だ。ウィソパルさんは妻の“お下がり”のiPodを使う。今や年代ものの2003年発売の機種だ。だが、それぞれに愛着があり、当分は新型機に買い替える予定はない。「どれもちゃんと動いているし、これ以上買う必要はないよ」とウィソパルさんは言う。 奇妙な言い方だが、iPodはアップルの悩みの種になるかもしれない。携帯音楽プレ
パソコンが示す色に注意しよう。色は色名から選ぶ。：日経ビジネスオンライン
パソコンで文章を書いたり企画書を作成したりするとき、図やキーワードに色をつけることがある。色をつける操作では、通常、アプリケーションがお勧めする色を使ったり、カラーピッカーといってグラデーションから特定の色を選んだりする。だが、仕上がった色合いを見直すと、なんだかケバケバしい、いかにもパソコン的な色合いに違和感をもつことが少なくない。アメリカ人ならこういう配色を好むかもしれないけど、日本人の色の感性には合わないという印象をもつこともある。そこを改善するには、色名から色を選ぶとよい。 パソコンのカラーセットが日本人に馴染めない理由は２つある。１つはそもそもパソコンの色が、R（レッド）、G（グリーン）、B（ブルー）という光の三原色でできているからだ。光の三原色の仕組みはパソコンなど機械のためのものあって、人間の色彩感覚には合っていない。たとえばRGBのRが示す「レッド」は人間の目には普通の赤に
【ケーススタディー】～達人たちの文章術（1） (最強の書類術)：NBonline(日経ビジネス...
社内文書はA3用紙1枚に簡潔にまとめる。日経ビジネスアソシエ 2004年11月16日号特集で紹介したトヨタ自動車の不文律だ。最強企業に伝わるビジネス文書術だけに、「どのように書くのか知りたい」という反響が多かったこの文書術について、元トヨタ役員秘書で同社の社内研修も指導していた石井住枝さんに聞いた。 最も一般的なトヨタ流A3文書では、具体的目標を設定するために、「現状把握」と「要因解析」によって現在の問題点を洗い出す。その上で、問題解決のための「対策」を練り、具体的な「実行スケジュール」まで策定して結びとなる。 この書式に合わせて、日経ビジネスアソシエ記者が「編集部の出稿時のムダを省く取り組み」をまとめたのが下の文書である。これを石井さんに見てもらったところ、大量の「ダメ」が出た。石井さんが改善の余地ありと指摘した個所には1つの共通点がある。記者が何気なく書いた「（各編集部員が）まとまった
「よい仕事」が企業を強くする：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 世の中、これだけ企業統治、法令遵守、企業の社会的責任などと叫ばれていても、企業の不祥事が絶えません。企業の幹部が並んで頭を下げる場面は、残念なことに今や新聞やテレビで馴染みの光景になってしまいました。 こうした状況を受けて活発になっているのが、企業の内部統制を強化する動きです。2006年5月に施行された新会社法や、2008年に予定されている日本版SOX法の施行は、その典型だと言えるでしょう。いずれも、内部統制のルール作りやリスク管理の強化、財務報告に対する経営者責任の明確化などを通じて、企業の透明性を高めるのが狙いです。 「仕事観」を育んでこそ「よい仕事」ができる そんな動きについて改めて考えてみると、日本企業の経営を米国型に変えていこうとい
構成は「結・承・転・提」：日経ビジネスオンライン
何からどういう順番で書けば、うまく相手に伝えることができるのか――。 報告書でもメールでも、いざ文章を書こうとすると、必ず「構成」の問題に突き当たる。悩んでいるうちに、どんどん時間が過ぎ、文書1枚に1日がかり…などということはないだろうか。 何も難しく考える必要はない。文書コンサルタントの小川悟さんによれば、ビジネス文書の構成の基本形は「結・承・転・提」。結論を最初に書き、提案で締めることを意識して書けばいい。悩んだ時には、迷わずこの構成を採用しよう。大概の文書はすっきりまとめられるはずだ。 「文章は“起承転結”と言われますが、ビジネス文書は違います。ビジネスのコミュニケーションは、まず結論ありき。続いて、提案や対案が求められることが多いでしょう？文章もその形式が好ましいのです」 メールなどの短めの文章なら、結承転提の各パートをそれぞれ1段落でまとめ、全体を4段落で書き上げるのがベストだ。
残業を「断る」「頼まれない」秘訣：NBonline(日経ビジネス オンライン)
残業しないで毎日定時に帰ることができたら、どんなにいいだろう。そんな生活を実践している柴田さんに、残業を断る秘訣を聞いた。 人一倍仕事し、定時に帰宅 日立製作所で働く柴田英寿さんは、残業は一切せず毎日17時30分に退社する。プライベートでは大学院の非常勤講師を務め、朝食会や研究会を主宰、家族との時間も大切にするなど、仕事以外の時間も目いっぱい充実させている。残業続きで自分の時間が持てない多くの会社員からすればうらやましい限りだが、どうやって残業や頼まれ仕事を断っているのだろうか。意外なことに柴田さんは「基本的に頼まれた仕事は断らず、来たものは全部受けています」と言う。 残業をしないカギは断ることではなく、頼まれないように事前に対策を打っておくことにあった。組織の一員として働く以上、頼み事をいつも断るわがままな人間と見られるのは得策ではない。「断る」という事態は避けられるなら避けるに越したこ
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「ユーチューブ」に続く注目サイトはこれだ (渡辺弘美の「IT時評」)：NBonline(日経ビジネス オンライン)