「フジ子・ヘミング現象」の何が問題なのか？
ピアニストのフジ子・ヘミング女史のリサイタルを聞く機会がありました。場所は、ニューヨークのリンカーンセンター内のアリス・タリー・ホール。東日本大震災のチャリティーという主旨もあって、多くの聴衆が集まっていました。その聴衆ですが、ザッと見渡したところ９５％は日本人のようで、場内のアナウンスも日本語だけであったり、在米日本人コミュニティーのイベントということは明らかでした。改めて日本でのフジ子人気の凄さを感じさせられました。 リサイタルの内容ですが、一部で言われているような「超スローテンポ＋旋律の濃厚な味付け」のユニークな演奏というのではなく、端正でロマンチックな普通の演奏でした。確かにテンポに変化をつける部分はありましたが、一小節内のリズムは良くも悪くもメトロノームを刻むような正確さがあり、節度を崩した演奏という印象はありませんでした。 メカニックにしても解釈にしても最近のピアノ界の様々な「
韓国総選挙の惨敗と朴槿恵外交の行方
朝鮮半島 韓国経済の不振と慰安婦合意への反発が朴への思わぬ逆風に？ The Presidential Blue House/News1-REUTERS 韓国の保守系与党・セヌリ党は先週の総選挙（定数３００）で惨敗し、国会の過半数を失った。獲得できたのはわずか１２２議席。無所属で当選した離党組７人の復党で第１党は維持する見込みだが、与党が選挙で少数派に転落したのは16年ぶりだ。 最大野党の「共に民主党」は１２３議席を獲得。同党を離脱した安哲秀(アン・チョルス)の率いる新党「国民の党」は38議席と予想外の健闘を見せた（残りの議席は正義党が６、無所属11）。朴槿恵(パク・クネ)大統領は国会を野党に握られた状態で、残り１年10カ月の任期を乗り切らなくてはならない。 それにしても、予想外の結果だ。これまで左派（野党）は内輪もめを繰り返し、朴の政策に有効な反撃ができなかった。昨年末に安が「共に民主党」
搾取されるＫ‐ＰＯＰのアイドルたち
＜韓国発Ｋ‐ＰＯＰが各国で人気を集める一方で、芸能事務所が強いる美容整形やギャラ分配の「奴隷契約」など、女性蔑視が横行する業界は深刻な問題を抱えている＞ 韓国のポップミュージック、いわゆるＫ−ＰＯＰは問題を抱えている。売れていないわけではない。日本やタイなどアジアでの人気に加えて、中東や南米でも注目されている。 それより問題はＫ−ＰＯＰにおける女性歌手の待遇だ。高いエンターテインメント性によって業界は大きな利益を上げているが、その巨万の富は若い女性たちを性的な商品と見なして搾取することでもたらされている。 搾取されているのは男性歌手も同じだが、女性アーティストの場合はそれ以上に業界のダブルスタンダードに苦しんでいる。 【参考記事】韓国総選挙の惨敗と朴槿恵外交の行方 女性蔑視的な音楽ジャンルはＫ−ＰＯＰに限ったことではない。日本や中国のポップス界も人のことは言えないし、アメリカのヒップホップ
それでも中国はノーベル賞受賞を喜ばない
疑問視された栄誉 まもなく開かれる授賞式でノーベル医学生理学賞を授与される屠呦呦は、博士号も留学経験も、中国の科学者としての最高栄誉の資格もない「三無科学者」だった（写真は発表時、スライドの一番右が屠） Fredrik Sandberg/TT News Agency-REUTERS ノーベル賞授賞式を間近に控えた11月末、スウェーデンの首都・ストックホルムの気温は昼間でもマイナス４度に下がり、寒さが骨身にしみる。午後２時半には空が茜色に染まり、３時半には日が暮れた。厳しい冬が５カ月も続くというスウェーデンでは、毎年12月のクリスマスとノーベル賞授賞式が、１年でもっとも華やぐ祭典になっている。 ノーベル賞授賞式は毎年12月10日のアルフレッド・ノーベルの命日に、物理学、化学、医学生理学、文学、経済学の５分野がストックホルムのコンサートホールで行われ、平和賞がノルウェーの首都オスロの市庁舎で行
「トランプ大統領」の悪夢を有権者は本気で恐れろ
＜世論調査でついにヒラリーに逆転したトランプ。偏見の塊のようなこの人物をアメリカの大統領にさせれば、取り返しのつかない惨事となる＞ ドナルド・トランプがついに支持率でヒラリー・クリントンより優位に立った。ＦＯＸニュースが先週発表した世論調査では、大統領選本選で２人が対決した場合、トランプの支持率は45％、クリントンは42％。先月の同調査ではクリントンが７ポイント差でリードしていたから、トランプはわずか１カ月で大逆転を果たしたことになる。 ソーシャルメディアではさまざまなコメントが飛び交っている。いわく、「たった１回の調査結果で大騒ぎすることはない」（確かに）。「民主党幹部はすぐパニックになる」（そのとおり）。「選挙戦はこれからまだ何カ月も続く」（うんざりだが、そのとおりだ）。 トランプは共和党の指名を事実上獲得済みだ。ヒラリーは執拗に食い下がるバーニー・サンダースに手を焼いているが、民主党
欧州委員会、中国の市場経済国認定で妥協策模索
５月２７日、世界貿易機関における中国の市場経済国認定をめぐり、欧州委員会が貿易摩擦の激化を避けるため、妥協策の合意に近づいていることが複数の外交筋の話で明らかになった。写真はブリュッセルの欧州委員会本部、４月撮影（２０１６年 ロイター/Francois Lenoir） ［ブリュッセル ２７日 ロイター］ - 世界貿易機関（ＷＴＯ）における中国の市場経済国認定をめぐり、欧州連合（ＥＵ）欧州委員会が貿易摩擦の激化を避けるため、妥協策の合意に近づいていることが複数の外交筋の話で明らかになった。中国の地位を「市場が支配する『国』ではなく『経済』」に変更することを受け入れる構え。 一方で、欧州委は安価な中国製品の流入を阻止できる能力を持つことを望んでおり、ユンケル欧州委員長は先に開かれた主要国首脳会議（伊勢志摩サミット）で「どこかが市場をゆがめても、欧州は無防備であってはならない」と指摘した。 欧州
「ロックもラップもいずれ死ぬ」
＜デビッド・ボウイやプリンスと同世代で「毎朝起きるのが楽しくてしようがない」という「キッス」のジーン・シモンズ（66）が自らの哀れな老いとロックの死について語る＞ 元祖ビジュアル系ヘビーメタルバンド「キッス」。そのフロントマンを務めるジーン・シモンズ（66）は、１月に69歳で死去したデビッド・ボウイや、先月57歳で急逝したプリンスと同世代だ。 だが、さすがの死に神も、シモンズには当分手を出しそうにない。何しろ毒舌だ。「ボウイは病気（癌）だったから、その死は悲劇的だった。......でもプリンスはドラッグで死んだ。哀れだよ」（プリンスの遺体からは処方薬が検出されたが、薬物乱用はなかったと弁護士は主張し、シモンズも後に謝罪した）。 最近では「ラップの死」をめぐり、ヒップホップ・グループＮ.Ｗ.Ａ.と大論争に。バラク・オバマ大統領に失望したと語ったこともある。キッス初のコンサート映画が日本公開さ
震災当日の晩、ＪＲ東日本は何を最優先にしたか
今年も「あの日」がやってきました。４周年という歳月を経てもなお、復興公営住宅の建設は進まず、仮設住宅の撤去率は１％程度に止まっているというニュースを聞くと、胸がつぶれる思いがします。 要するに「仮設から常設の住居に移ることができた」被災者が極めてわずかだということだからです。「あの頃」には仮設の建設が遅れたということで、当時の与野党間では大論争になったことを思うと、現在はそうした熱気も薄れているわけで、更に暗澹たる気分にさせられます。 その一方で、４年という月日がある種の「癒し」を実現したのも事実です。 例えば、今年の「３月11日」にＮＨＫではＪＲ東日本に取材した「震災秘話」を伝えるドキュメンタリーを放送していました。震災直後から同社の方々から色々なお話を聞いてきた私としては、そうした番組が実現したことに深い感慨を覚えました。 というのは、ＪＲ東日本は、「震災に関して、わずかでも自慢話にな
イラン核協議を妨害する共和党議員は裏切り者か愛国者か
強硬手段 イランに書簡を送ったマコネル院内総務（右から2人目）ら47人の共和党議員 Jonathan Ernst-Reuters イラン指導部宛ての公開書簡に署名した47人の米共和党上院議員は裏切り者なのか？ 賛否をめぐって議論が巻き起こっている。 イランとアメリカ、ロシアなど６カ国との間で続く、イラン核問題をめぐる協議は、今月末に交渉期限を迎える。イラン指導部あてに送られた書簡は、オバマ政権と何らかの合意に達したとしても徒労に終わるかもしれない、と警告するもの。 イラン核協議では、イラン政府に核兵器の開発を放棄させる一方、エネルギー利用のための平和的な核開発は認める妥協策を模索している。だが共和党強硬派は、それでは弱腰過ぎるとオバマやケリー国務長官に対する苛立ちを募らせてきた。 そこで書簡は、オバマがどんなを約束しようと米議会が認めなければ行政上の合意に過ぎず、通常の大統領令と同じく次期
残虐ボコ・ハラムが女装して逃走
イスラム過激派ボコ・ハラムの侵攻が続くナイジェリア北東部で、女装して逃亡を図ったボコ・ハラム兵たちが捕えられた。 舞台となったのは、ナイジェリア政府が先日、ボコ・ハラムからの奪還を宣言したボルノ州の町バガ。１月にボコ・ハラムが２０００人以上を虐殺したとされる場所だ。 ナイジェリア軍はバガでの軍事作戦で女装兵士のほか、さまざまな場所に隠された爆弾を発見したと発表。潜伏しているゲリラも町中にいたという。 テロ組織による女装戦術は特に珍しくはない。ソマリアのアルシャバブやアフガニスタンのタリバンなどの武装勢力は、攻撃時や逃亡時に女装戦術を用いてきた。女性は男性より危険度が低いとみられるからだ。 先月14日に予定されていたナイジェリア大統領選は、ボコ・ハラム掃討を名目に今月28日へ延期された。何年もボコ・ハラムの脅威を阻止できずにいたナイジェリア軍だが、残る３週間余りで目覚ましい戦果を挙げられるの
矛盾だらけ、ネムツォフ殺害は「イスラム過激派の犯行」説
真犯人？ ロシア当局に拘束されたチェチェン人、ダダエフ Tatyana Makeyeva-Reuters ロシアの野党指導者ボリス・ネムツォフの殺害事件の犯人をめぐって、プーチン政権や政府系メディアはさまざまな説を流してきた。嫉妬に駆られたネムツォフの昔の恋人説、ウクライナの右派勢力説、野党指導者同士の仲間割れ説、ＣＩＡやヒラリー・クリントンの陰謀説......。 だがここにきて、当局はついにある「結論」にたどり着いた。犯人は、ロシア南部のチェチェン共和国の分離独立を求めるイスラム過激派の仕業だというのだ。 ロシア当局は３月８日までに５人のチェチェン人容疑者を拘束。元警官を含む２人が訴追され、残る３人も取り調べを受けている。６人目はチェチェンの首都グロズヌイで警察に包囲されて自爆した。 彼らがネムツォフの命を狙った理由としてチェチェンのラムザン・カディロフ首長は、イスラムを侮辱するネムツォ
香港で広がる中国本土アレルギー
昨年、中国政府に対する大規模な抗議デモ「雨傘革命」が起きた香港。騒ぎは昨年末に一応の終結を見たが、香港住民の間では政治以外の領域でも「アンチ本土感情」が広がっている。 先月にはショッピングモールの「ニュータウンプラザ」で、本土から押し寄せる観光客に対する抗議デモが発生。約１００人のデモ隊が本土から来たとおぼしき買い物客に、「中国に帰れ！ おまえらなんかお呼びじゃない！」と怒鳴りつけた。 アンチ本土感情は香港大学にも及んでいる。本土出身の２年生・葉璐珊（イエ・ルーシャン）が学生会（日本の学生自治会に相当）の役員に立候補したところ、かつて中国共産主義青年団のメンバーだったことが暴露されて大騒ぎになったのだ。葉は「中国政府の回し者」というレッテルを貼られて、選挙に惨敗した。 そんな香港住民に対して、本土側も反感を強めている。共産党機関紙系の環球時報は、香港の大学では「赤狩り」が横行していると警告
第二次大戦終結70周年の「９月３日」をどうするか
日本国内では「戦争終結の日」は軍が無条件降伏した「８月15日」であって、政府が降伏文書に署名した「９月３日」ではないという認識が1945年の当時から現在まで続いています。ですが、対外的には「降伏文書署名」の「９月３日」の方がはるかに重要です。人類全体に影響を与えた未曾有の大戦が終結を見たのは、この日とされるからです。 今年はその70周年に当たるわけですが、現時点では中国とロシアが主導して「対ファシズム戦勝記念日」を祝い、同時に中国の軍事力を誇示するパレードを企画しているようです。これは、不自然な話です。というのは中華人民共和国もロシア連邦も「1945年９月３日」の降伏文書署名の当事国ではないからです。 仮に大きく譲歩して、中華人民共和国とロシア連邦は、例えば国連代表の地位を中華民国とソビエト連邦から継承しており、戦勝国の地位も同じように継承されたと見るにしても、「対ファシズム戦勝」というの
中国の大気汚染のうれしい「副作用」
呼吸困難 PM２・５問題は市民の健康だけでなく中国経済にも害を及ぼす（北京） Kim Kyung-Hoon-Reuters アメリカのバラク・オバマ大統領は14年11月、非常に大きな得点を稼いだ。ＡＰＥＣ（アジア太平洋経済協力会議）で訪れていた中国で、国家主席と温室効果ガスの排出削減で合意したのだ。 アメリカは温室効果ガスの排出を25年までに、05年と比べて26〜28％削減する方針を示した。これは従来目標の２倍のペースだ。さらに注目されたのは、中国が30年までのできるだけ早い時期に排出量を減少に転じさせる、と約束したことだ。 期待外れな数字に思えたかもしれない。温室効果ガスの世界最大の排出国である中国が、あと15年も排出量を増やし続けるというのだから。それに合意を懐疑的にみる人々は、どのみち経済状況や人口動態の変化のために中国の排出量は自然に減少へ向かうと指摘する。 しかし、中国が具体的な
北朝鮮の政治標語が映し出す理想と現実
朝鮮労働党は党発足70周年を記念して、実に３１０個もの政治スローガンを発表した。党機関紙に２ページにわたって掲載されたスローガンは、英語の翻訳で７０００語を超える。 「魚の養殖の嵐を全土に吹かせろ！」「将校の妻は夫の信頼できる補佐官たれ！」「キノコ栽培を科学的に集約させて産業化し、わが国をキノコの国にしよう！」など、さまざまな趣の標語が並ぶ。その大半は、子供の食生活の向上や電力の安定供給、官僚主義の簡素化など、国全体の課題に関するものだ。 14年前に脱北して現在は韓国に暮らす男性（57）は、スローガンの愛国主義に、人々はとりたてて感動するわけではないと語る。「私たちはスローガンの雪崩に埋もれていた。忠誠心を示すために多くのスローガンを覚えたが、次第に誰の心にも響かなくなった。90年代の飢饉以降は特に無意味だった」 温室を増やせというスローガンは何十年も前からあるが、「温室を建てるビニールも
玩具の王様レゴ、快進撃の理由
株価や業績の話題になるとアップルの名前が出るが、北欧の雄レゴも快進撃を続けている。 14年の決算を発表した先月末の記者会見で、ヨアン・ビー・クヌッドストープＣＥＯは「レゴ・グループにとって過去最高の１年」と自画自賛。昨年大ヒットした映画『ＬＥＧＯ（R）ムービー』の主題歌「エブリシング・イズ・オーサム（何もかも最高）」を口ずさみ、ステップを踏んでみせた。「とても満足のいく結果だ。今後も最善を尽くして邁進する」 デンマークの玩具大手レゴの14年の純利益は、前年比15％増の70億デンマーククローネ（約１２５５億円）。収益は同13％増の２８６億デンマーククローネ（約５１３０億円）だった。 上海とロンドンに新たな主要オフィスを開くなど、世界規模で業務を拡大し、従業員は13年末の１万３８６９人から14年末は１万４７６２人と９００人近く増えた。中国初となる浙江省嘉興に建設中の工場は15年に一部操業を開始
ミャンマーにクリミア型侵略？ 中国系住民と共産党の「絆」 | ワールド | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
東南アジアのクリミア 中国系武装勢力とミャンマー軍の衝突で家を追われたコーカンの住民（ラウカイ） Soe Zeya Tun-Reuters ミャンマー（ビルマ）北東部シャン州コーカン地区が先月から、戦火に包まれるようになった。政府軍が中心地ラウカイに突入して反政府勢力を制圧。非常事態宣言が発令されると現地の中国系住民は大挙して越境し、中国雲南省領内に避難した。コーカンの指導者たちが人民解放軍雲南軍区の軍営内に避難している姿も目撃されたという。 中国の新浪ネットや微博(ウェイボー)では「コーカンは東南アジアのクリミア」「強大な中華民族の積極的な干渉を」と書き込まれた。退役軍人によるサイト「中国軍事論壇」では「コーカンの親中派を訓練し、武器弾薬も提供すべきだ」との論調も見られた。 人民日報系の「環球時報」紙は「クリミアに例えるのは滑稽だ」と社説で当局の関与を否定したが、外務省報道官はいつもの甲
ロシアの挑発で国防強化する北欧諸国
警戒態勢 ストックホルム群島近くに不審な潜水艦が侵入、捜索に乗り出したスウェーデン海軍の高速戦闘艇 Pontus Lundahl-TT News Agency-Reuters 北欧諸国でロシアの攻撃に対する警戒感が高まるなか、２月にフィンランドと軍事協定を結んだスウェーデンは、今月に入ってＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）加盟国のデンマークとも同様の協定を結んだ。スウェーデンのペーター・フルトクビスト国防相は、この協定をＮＡＴＯ加盟に向けた一歩とみるのは誤りだと強調した。 「北欧諸国が２国間及び複数の国家間の協力体制を深化することで、国防を強化し、周辺地域とより広範な領域で有効な作戦行動を実施できる」と、フルトクビストは３日、首都ストックホルムのメディアに語った。「デンマークとの協力の深化は、北欧の近隣諸国との密接な協力体制構築の一環であり、地域の安全保障の強化を目的としたものだ」 ＮＡＴＯ非加
フーリガンの「パリ事件」に隠れた逆差別
僕は仕事をするときにＢＢＣのニュースをつけっぱなしにしていることがある。でも何時間かするとイライラしだしてしまう。世界ではさまざまな出来事が起こっているのに、同じことを何度も繰り返しているからだ。 ある日なんか、イギリスのサッカーチーム、チェルシーのサポーターがパリでやらかした騒ぎをトップニュースのように扱っていた。地下鉄に乗車しようとする黒人男性を邪魔して、「俺たちは差別主義者だ、差別するのが好きなんだ」という掛け声を繰り返したというニュースだ。 もちろん許される行為ではないが、大事件のようには感じられなかった。ところが後になって、この出来事は外国で広く報じられ、イギリスでも多くの新聞に掲載されたと知った。 こんなネタが取り上げられるのは、ある意味信じられない。70～80年代のイギリスに暮らしたことのある人間は誰だって、サッカーに暴力沙汰がつきものだったことを知っているからだ。 アメリカ
駐韓アメリカ大使襲撃事件、アメリカの「第一報」は？
３月５日の朝（現地時間）にマーク・リパート駐韓アメリカ大使が、ソウル市内の「世宗（セジョン）文化会館」で刃物（25センチの果物ナイフという報道もあり）を持った男に襲撃されたというニュースは、アメリカではトップ扱いで報道されています。 ＣＮＮやＡＰのウェブサイトでは、顔から血を流し、シャツとネクタイに鮮血が飛び散った状態の大使の写真と共に報道されています。アメリカでは血に対する抵抗感というのは、日本とは比較にならないものがあり、例えば映画などで「赤い血」を表現した映像は、それだけで成人指定になるぐらいです。 ですから、ショッキングとしか言いようのない写真が報道に使われていること自体が、（他に適切な写真がなかったからかもしれませんが）ニュースとしての衝撃度が高いことを示していると思います。 リパート大使というのは、国務省と海軍での経歴を経て、上院・民主党の政策アドバイザーとしてオバマ大統領と密
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