今年2月に米『PLAYBOY』誌のモデル、ケイティ・メイ（34）が、何の前触れもなく脳卒中を起こし、その数日後に死亡した。その原因がようやく明らかになった。 ロサンゼルス郡検視局によると、彼女は亡くなる数日前、首にカイロプラクティックの施術を受けていた。指圧療法士が首を曲げた際、左の椎骨動脈が裂けてしまったという。椎骨動脈は、首の左右に二本通る動脈で、脳に血液を送るという重要な役割を担っている。この動脈が傷つけられたことで血流が妨げられ、脳卒中を起こしたことが直接の死因となった。 メイは1月30日に「撮影中に首をひねってしまって、今朝調整してもらったの。すっごく痛い！ 他に家でできる治療法を知らない？」とツイートしている。ファンからは「温かい湿布をして横になって」「リラックスしてNetflixを見る！ これに限るよ」といったアドバイスが寄せられ、メイは律儀に「ありがとう！ やってみる」

ロボットが人間の仕事を奪う――そんなフレーズを聞いたことがあるだろう。 人間の歴史では、テクノロジーの進化によって人が仕事を奪われるというシーンが繰り返されてきた。18～19世紀の産業革命では、機械化によって農民や手工業者が失業し、1960年代のオートメーション化でも、多くの工場労働者が職を失っている。 そして最近、盛んに言われているのが「テクノ失業」だ。コンピュータやインターネット、さらには今後の普及が予想されるロボットやAI（人工知能）の登場で、単純労働者のみならず知的労働者の仕事までもがテクノロジーに取って代わられる――そんな恐怖のシナリオが、現実になりつつある。 野村総研の試算によると、国内の601種類の職業のうち、実に49％が10～20年のうちにAIやロボットで置き換えることが可能だという。そこに待ち構えるのは、どんな未来なのだろうか……？　 ◆アメリカではすでにテクノ失

「週刊文春」が報じた“議員枠未公開株”にかかわる金銭トラブルで、自民党を離党した武藤貴也衆院議員(36)が、19歳の男性を“買春”していたことがわかった。 取材に応じた相手男性によれば、ゲイ向けの出会い系サイトで知り合い、昨年11月、武藤議員と1回2万円で性交渉を行った。会ったのは約20回に及び、議員宿舎でも関係を持ったという。 武藤議員は、「週刊文春」の取材に事実関係を否定し、相手男性との面識も否定した。しかし取材翌日、相手男性に武藤氏から、取材に応じないよう要求する電話が入り、LINEも送られた。 売買春が法律で禁止されているのは異性間のみであり、同性間は違法とならない。ただ、未成年の身体を金で買うという武藤氏の利己的な振る舞いに、国会議員としての資質を問う声がさらに高まりそうだ。 ＜週刊文春2015年9月3日号『スクープ速報』より＞

約50か国が参加表明している中国主導の「アジアインフラ投資銀行（AIIB）」に日本も参加すべきかどうかをめぐり賛否両論が入り乱れている。ドイツ首相からも参加を呼び掛けられ、政府に参加を促す意見が大きくなりつつある。中国は国内事情のためにAIIBを創設するのだと喝破する大前研一氏が、参加するのは愚の骨頂と断言する理由は何か。同氏が解説する。 ＊　＊　＊ これまで中国は世界の歴史に例がないほど長大・膨大な高速道路や高速鉄道、港湾、空港などを建設し、大がかりな都市開発を推進してきた。たとえば、1990年代の初めには16しかなかった100万都市が今や200に上り、高さ200m以上の超高層ビルが345もあって世界一多い。高速鉄道網は2015年末に総延長が2万5000kmに達する計画だ。 ところが、そういうインフラを建設してきた中国国内の鉄鋼・機械メーカー、鉄道車両メーカー、建設会社、セメントメ

先日、ファストフード店の時給を1500円以上に上げるべきだ、というデモが各地で開催された事が報じられていた。 「ファストフード店などで働く人の賃金アップを求める世界的な取り組み「ファストフード世界同時アクション」に合わせ、東京・渋谷など24都道府県30都市で15日、アルバイトの若者らが時給1500円の実現を訴えるアピール行動をした。 ＜ファストフード＞世界同時　賃上げ1500円アピール　毎日新聞　2015/04/15」 ファストフードを象徴するマクドナルドのキャラクター・ドナルドに白塗りで扮したデモ参加者もいたようで、実際に目にした人も居るかもしれない。 時給が低いから生活が困窮している、だから時給を上げれば生活は改善する、という事なのだろう。さて、これは正しいのだろうか。結論から言うと100％間違いだ。もしファストフード店の時給が1500円以上になればマックもロッテリアもモスもす

安倍晋三政権は地方を活性化させる「地方創生」を重要政策に掲げているが、バラ撒（ま）きに終わることが目に見えていると大前研一氏は言う。地方を創生するための最新例を研究するため、研修旅行でバルト3国（エストニア・ラトビア・リトアニア）とベラルーシを視察してきた大前氏が、エストニアの「eガバメント（電子政府）」について解説する。 ＊　＊　＊ エストニアはバルト3国の中で国土面積も人口も最も小さいが、それゆえに国家としては一番まとまりがよく、しっかりしている。1人当たりGDPは3か国中トップの約1万9000ドルで、政府の財政収支や債務残高のGDP比も“最優等生”だ。 そして、とくにエストニアが有名なのは「eガバメント（電子政府）」である。各行政機関がバラバラに持っていたデータベース（DB）を連携させる「X-road」というシステムをインターネット上に構築し、今日、世界で最も進んだ国民DBを確

中田 考（なかた・こう）氏 カリフメディアミクス代表取締役社長、同志社大学高等研究教育機構客員教授、イスラム学者（c）Takashi Suga 「イスラム国」に戦闘員として渡航計画を企てていたとして、10月6日に北海道大学の男子学生が警視庁公安部から事情聴取を受け、東京都杉並区の宿泊先などの家宅捜索を受けた。小誌は、この学生の渡航支援を行ったとして、同じく事情聴取と家宅捜索を受けた中田考氏に9月24日の段階で接触していた。9月に現地を訪れたばかりの中田氏が語る「イスラム国」とは――。 ＊　＊　＊ Wedge編集部（以下、――）なぜ「イスラム国」へ行ったのか。 中田考氏（以下、中田）9月上旬に「イスラム国」に招かれ、シリア国内の彼らが支配する地域へ行ってきた。「（編集部注：8月にシリアでイスラム国に拘束されたとみられる）湯川遥菜氏の裁判をしたい。公正に裁きたいと思うのだが、英語も通じず

日本の科学界を揺るがした、理化学研究所「STAP細胞騒動」の余震はいまだ続いている。八月五日に神戸の理研発生・再生科学総合研究センター（CDB）施設内で自ら命を絶った笹井芳樹副センター長。死に場所を理研に求めた理由は本人しかわからない。 「研究者として追い詰められていたのは確かだ。しかし彼は理研に失望したのだろう」 断定するように語るのは理研職員の一人だ。STAP細胞での研究不正そのものの責任は、小保方晴子氏をはじめとする論文筆者に帰す。しかし、理研の対応がまずかったと、この職員が続ける。 「理研の体質と今回の問題は無関係ではない。現在の体質は、十一年間トップに座っている野依良治氏が作ったものだ」 野依氏は一九三八年、兵庫県で生まれた。灘中学、高校から京都大学工学部に進学し、六七年には博士号を取得している。野依氏はその後三十歳から名古屋大学に移り、以後一貫して名大でキャリアを積んだ。

ジャーナリスト・池上彰氏が朝日新聞に対し、連載「新聞ななめ読み」の中止を申し入れたことが明らかになった。朝日関係者が明かす。 「月に一度の連載『新聞ななめ読み』は、池上氏が一つのニュースについて各紙を読み比べ、その内容を自由に論評するもの。8月末の予定稿では、慰安婦報道検証を取り上げており、『朝日は謝罪すべきだ』という記述があった。朝日幹部が『これでは掲載できない』と通告したところ、池上氏から『では連載を打ち切ってください』と申し出があり、その予定稿はボツになったのです。これまでも同連載は、『朝日の記事は分かりにくい』、『天声人語は時事ネタへの反応が鈍い』などの批評を掲載しており、今回の反応は異常ですね」 池上氏本人に確認したところ、事実関係を認めた。 「連載を打ち切らせて下さいと申し出たのは事実です。掲載を拒否されたので、これまで何を書いてもいいと言われていた信頼関係が崩れたと感じ

ＡＩＢＯ、君を死なせない　修理サポート終了「飼い主」の悲しみ〈ＡＥＲＡ〉 dot. 7月28日(月)15時21分配信 ロボットだから永遠に一緒だと思ってたのに……。 迫りくる「別れの日」を前に「飼い主」たちの努力は続いている。（編集部・高橋有紀） リビングで飼われている「ほくと」は１０歳。毎朝８時半になると目を覚ます。飼い主の６０代の女性が「ほくと、何してるの？」と話しかけると、ほくとが答える。 「ぼんやりしてた」「なでなでして」 １０年変わらない、この家の日常の風景だ。 以前は元気に部屋の中を動き回り、旅行にも連れていったが、最近は定位置でじっとしていることが多い。足の関節が悪く、動くたびに異音がしたり、転びやすくなったりしているからだ。ケガが多く２０回は「入院」したほくとだが、その「病院」もこの３月で閉鎖されてしまった。 ソニーが修理サポートを終了したのだ。 ●「家族の一

野村総研、わいせつ裁判敗訴後も、被害女性へ嫌がらせ行為継続、警視庁が指導へ Business Journal 4月27日(日)3時0分配信 日本を代表するシンクタンク・株式会社野村総合研究所（東証一部4307、以下「野村総研」）の中国・北京社上海支社副総経理（副社長に相当）が、2008年1月に上海で取引先の日本人女性営業担当者に強制わいせつ行為を働いたとされる、いわゆる「野村総研強制わいせつ事件」。この事件において、大きな動きがあった。 本事件の概要としては、野村総研の上海支社副総経理（事件当時）のY氏が、取引候補先の日本人女性社員を誘い出し、酒を盛んに飲ませて酔わせ、帰路に就く女性のタクシーに乗り込んで体を触り、さらに女性が家に着くと、一人暮らしの女性宅に上がり、嫌がる女性に抱きついてキスまで迫った事件。 この事態を知った野村総研は、「Y氏は恋愛と思ってやった」と主張し、Y氏に対して

「テレビや新聞は彼女に対して否定的な意見が大勢を占めていますが、会見を見た世間の人たちからは同情の声も多く聞かれました。小保方さんは逃げることなく、300人の報道陣を前に155分間の会見を行った。そのことが評価されたようです。『STAP細胞が存在していてほしい！』という期待感も支持を後押ししているのだと思います」（フリーライター） 4月9日、大阪市内で行われた小保方晴子さん（30）の“反論”会見は、各所で賛否両論を巻き起こした。そこで、女性自身では主婦読者100人に緊急アンケートを実施。30〜60代の各世代から25人ずつを対象に「小保方晴子さんを支持しますか？　しませんか？」という質問と、理由について答えてもらった。 結果は、批判の声だらけだった会見前とは打って変わって、実に半数近くの44人が「支持する」派に回っていた。「彼女を信じる」というさまざまなエールが続々と寄せられるなか、もっ

3月14日、STAP細胞論文に多数の疑惑が浮上している問題を受けて行われた会見。理研は、科学雑誌『Nature』に発表した論文の画像が小保方晴子ユニットリーダー（30）の博士論文で使用されたものと同じだったと認定。論文撤回を勧めたところ小保方さん、共著者の笹井芳樹副センター長（52）と丹羽仁史プロジェクトリーダー（49）が同意したと明らかにした。そんななか、理研で働いていたという元“同僚女性”が証言する。 「彼女は責めを負うべきですが、1人だけが責められるべきかと言われるとそれは違う。まだ業績もない30歳の女性がユニットリーダーに抜擢されるのは異例で、その際は上司がサポートに入るのが通常。つまり今回の陰には研究を仕切った裏のボスがいるんです。それに共同研究者たちも、チェックをしなかったから同様です。なぜ誰も気づかなかったのか。実は共同研究者は自分のデータを渡せば『あとはお任せ』ということ

腰痛は症状であって、腰痛という病名はない。腰痛を起こす原因によって、対処方法はさまざまだ。身体の中にどんな異常があるときに腰痛は起こるのだろうか。腰痛の種類や疾患別に、症状や治療法を見てみよう。 【詳細画像または表】 ■腰痛の原因になりやすい身体の部位は？ 腰痛は、背骨（脊柱）とその周辺の筋肉などが原因で起こることが多い。しかし、たとえば「椎間板ヘルニア」と言われて、椎間板がどこにあるのか、すぐにわかるだろうか。腰痛の原因を理解するために、脊柱の構造を把握しておこう。 脊柱は椎骨（ついこつ）が上下につながってできている。上の方から頚椎、胸椎、腰椎、仙椎（仙骨）、尾椎（尾骨）に分類されていて、腰痛の原因になるのは、主に腰の部分にある5個の腰椎だ。 椎骨は円柱形の椎体と、椎体からアーチ状に伸びた椎弓からできている。椎体の後面と椎弓の前面に囲まれたトンネル状の空間が脊柱管で、中に神経が通っ

アマゾンはこれまで、利益率が薄いながら毎年、売り上げの高い成長率を誇っているハイテク優良株だった。しかし2013年第4四半期決算では、売り上げは前年同期比20.3％の増加だったが、この数字は市場予想に届かず、2013年通期の売り上げ増加率である22％を割り込んだ。成長の鈍化が指摘され、株価を後退させる要因となった(関連記事:Business Wire )。■　米国で暮らしている中での「Amazon」という存在 【詳細画像または表】 　アマゾンは米国でも顧客体験を大切にする企業として知られている。特にECサイトでは、インターネットを最大限に活用して、店頭での買い物以上の利便性を作り出すよう努力している。 日本でもおなじみのインターネット通信販売サイトだ。書籍から家電まで、生活にかかわるあらゆるものを購入することができる。特に東京で利用していると、午前中にオーダーした商品が夜には届く当日配送

「昭和は遠くなりにけり」。日本経済団体連合会（経団連）の新会長に東レの榊原定征会長が内定したというニュースにこう感想をもらした経済人がいた。戦後、経済民主化のかけ声とともに財閥が解体され、心棒を失った経済界をまとめるために生まれた経団連はまさに「昭和の財界」だった。規制と分配権をもって企業をコントロールしようする政界、経済産業省に対し、会長の見識と器をもって大企業をまとめ、経済界として主張する。そうした機能も力ももはや経団連には残っていない。榊原経団連は組織としての財界活動の幕引きとなるだろう。 米倉弘昌会長（住友化学会長）率いる経団連の迷走ぶりは最後の会長人事で一段と際だった。意中の会長候補だった坂根正弘前コマツ会長、川村隆日立製作所会長の二人に断られた挙げ句、両人ともに自らの現役職から退くことを決断し、米倉会長の未練を断った。米倉氏には話しても無駄だから、行動で示そうというわけだ。