こんにちは。日本HPで製品企画を担当している白木智幸です。PCを使う上で欠かすことのできないキーボードには、キーの配列が異なる「日本語配列」や「英語配列」といった種類があります。おそらく大多数の方が日本語キーボードを使っていると思いますが、日本語環境で英語配列キーボードを使うメリットを知っていますか？ 英語キーボードといえば、何となく玄人（くろうと）向けというイメージがあります。確かに私の身の回りでも英語キーボードを愛用している方は拘りの強い方が多いように感じますが、具体的に機能面ではどういった違いがあるのでしょうか。実際に両者を並べてみると、いくつかの違いに気が付きます。 一目で分かる違いは、「英語キーボードには平仮名が印字されていない」ということですね。日本語キーボード特有の「変換」「無変換」「半角／全角」「カタカナ／ひらがな／ローマ字」のキーも見当たりません。当然、英語圏での利用を想

「日本国内でAndroidの最新バージョンを試せなくなる」──米Googleが10月4日（現地時間）に発表したオリジナルのAndroidスマートフォン「Pixel 2」「Pixel 2 XL」が日本市場に投入されないことが明らかになり、日本のアプリ開発者たちが「リファレンス機の不在」に困惑している。 Googleは、Androidのリファレンス機（基準となる端末）として「Nexus」シリーズを2010年から展開。日本でも複数のNexusスマートフォンやタブレットを通信キャリアやPlayストアを通じて販売してきた。Androidの最新バージョンや次期バージョンのプレビュー版をいち早く適用できることから、デベロッパーがアプリなどの開発機としても活用している。 しかし、同社は15年にNexusシリーズを廃止。16年に登場した「Pixel」シリーズにその役割が引き継がれた。ところが、Pixelシリ

米Googleは8月29日（現地時間）、Android端末向けAR（拡張現実）体験を構築するためのSDK「ARCore」をプレビューリリースしたと発表した。専用サイトからダウンロードできる。米Appleの「ARKit」でiPhone向けARアプリを開発できるのと同じように、Android端末向けARアプリを開発できる。 プレビュー段階ではARCoreのアプリを使えるのはGoogleオリジナル端末「Pixel」シリーズと韓国Samsung Electronicsの「Galaxy S8」のみだが、中国Huawei、韓国LG Electronics、台湾ASUSなどのメーカーともハードウェアでのサポートに向けて協力しているという。プレビュー段階で1億台の端末をターゲットにするとしており、将来的には基本機能になるようだ。 Androidは20億台以上の稼働端末を持つ世界最大のモバイルプラットフォー

1980年代、二輪車は多くの若者にとって今よりも身近な存在だった。多くの若者は16歳になるとバイクの免許を取り、排気量をステップアップしながら18歳を迎え、やがてクルマに乗り換える。それはごく普通の若者のライフスタイルだったのだ。 1985年の二輪車の保有台数は約1820万台。それが2015年には約1150万台へと激減している。昨年のスズキの決算発表では、鈴木修会長が「二輪については耐えるしかない」と事実上打つ手なしのコメントがあった。業界トップのホンダも事情は同じ、見通しは極めて暗い。なぜこんなことになったのだろうか？ 名車モンキーの生産終了 そしてこの夏、数多くの二輪車が生産中止になる。その中には、長年多くのユーザーに支持された名車も含まれているのだ。例えば、ホンダ・モンキーは、アミューズメント施設「多摩テック」で子どもたちに「操る楽しさ」を感じてもらうため、1961年に作られたアトラ

米Microsoftは4月19日（現地時間）、Microsoftアカウントで使うタスク管理ツール「Microsoft To-Do」（以下「To-Do」）のプレビュー版を、Web、Windows 10、iOS、Android向けに公開した。 To-Doは、同社が2015年に買収した独6Wunderkinderのマルチプラットフォームのタスク管理アプリ「Wunderlist」が基になっている。 Microsoftアカウントが必要だが、少なくともプレビュー版は「Office 365」ユーザー以外も使える。Office 365ユーザーであれば、Outlookやその他のOfficeサービスと連係し、To-Doのアルゴリズムがやるべきことの候補を表示するという。 使い方はシンプルで、毎朝白紙状態の画面に自分でTo-Do項目を追加していく。前日までにやり残したことや、アルゴリズムが提示する候補から追加す

Level 3によると、ソースコードが公開される以前、Miraiに感染したIoTデバイスは21万3000台だったが、公開後は28万台増えて合計で49万3000台に上っている。Miraiのインフラはまだ完全には把握できておらず、実際の数字はこれをさらに上回る様子だという。 Miraiが標的とするIoTデバイスはデジタルビデオレコーダー（DVR）が約80％を占め、残りはルータやIPカメラ、Linuxサーバなどが占める。こうしたデバイスの多くはパスワードがデフォルトのまま変更されないという弱点が悪用された。 さらに、Miraiと並ぶ勢力を持つマルウェア「Bashlite」（別名gafgyt）についても調べた結果、Miraiに感染したIoTデバイスのうち24％はBashliteにも感染していたことが分かった。複数のマルウェアが同じIoTデバイスを標的にしている実態がうかがえるという。 Miraiの

米国で販売されていたAndroid端末のファームウェアをセキュリティ企業が調べた結果、SMSの本文や連絡先、通話履歴などの情報が中国のサーバに送信されていたことが分かった。 米モバイルセキュリティ企業のKryptowireは11月15日、米国で販売されていた複数のAndroid端末のファームウェアに、ユーザーの個人情報を収集して許可なく中国のサーバに送信する機能が組み込まれていたことが分かったと発表した。 Kryptowireは米軍や捜査当局向けのモバイルセキュリティツールを手掛ける企業。同社によると、米国のAmazonなどのネット通販で販売されていたAndroid端末のファームウェアのコードやネットワークを分析した結果、BLU Products製の端末などでユーザーが送受信したSMSの本文や連絡先、通話履歴と電話番号、端末の識別番号などの情報が収集されていたことが分かった。こうした情報は

このコラムでもセキュリティ対策としてお勧めしている「二要素認証」。しかし、あるシーンで思わぬ壁にぶち当たったのです……。 先日、新聞記者の方から「もし、スマートフォンをなくしたら何をすべきなのか」という取材を受けました。 今やスマートフォンには、写真やアドレス帳、メモなどの「他人には見られたくない」個人情報がたくさん入っていますから、なくしたらすぐ、対策を講じなければなりません。取材では対策として、「端末のロックは必ずかける」「家族や仕事の緊急連絡先はメモとして別に取っておく」「なくしたときに備えて、必ず“演習”をしておくこと」などを挙げました。 実はこの取材を受ける前、「なくしたときの演習」を自ら体験してみたのですが、ハッとするような事実にぶち当たりました。今回は、「これは、注意しないとまずい！」と思ったことをお話しします。 セキュリティ上級者ほどはまるワナ？ 今回の演習のシナリオは、「

経済産業省は6月10日、国内IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果を発表した。IT人材は現時点で17万人超が不足しており、今後人口減少に伴い深刻化すると予測。各国と比較して管理職クラスの割合や理系出身者が少ない傾向があり、年収も500万円前後に集中していることが分かった。 経済産業省によると、IT人材（IT企業と、ユーザー企業の情報システム部門に所属する人材の合計）は現在91.9万人なのに対し、17.1万人が不足していると推計。人口減少に伴い、退職者が就職者を上回ることで19年から先は減少に転じる一方、IT需要の拡大が見込まれるため、人材ギャップは悪化。IT市場が高率で成長した場合、30年にはIT人材数が85.7万人なのに対し、不足数は78.9万人に上ると予測している。 市場拡大が見込まれるセキュリティ分野の人材は現時点で28.1万人、人工知能などの先端分野は9.7万人と推計。セキュ

東京商工リサーチによると、写真SNS「Snapeee」（スナッピー）を運営するベンチャー企業のマインドパレットが5月27日、弁護士に一任する形で債務整理を始めた。Snapeeeの事業化に向け「ギリギリまで試行錯誤」したが、かなわなかった。サービスは31日に終了する。負債総額は14年9月決算時点で3696万円。 2010年12月、サイバーエージェント・ベンチャーズが主催する「Startups2010」支援チームに認定され、11年5月に写真SNS「Snapeee」を公開。アジア各国のF1層（20歳から34歳の女性）に人気で、今年3月時点で1100万ダウンロードを突破していたという。 11年10月にグリーと資本提携したほか、ベンチャーキャピタルなどから資金調達を重ねてきたが、開発費用など先行投資が重く、11年9月期は1192万円の赤字に。14年9月期は1億7427万円の赤字に拡大し、外部からの資

オーストラリアに本社を置くソフトウェア企業・Atlassianが急成長を続けている。同社は、プロジェクト／バグ管理ツール「JIRA」や、コラボレーションツール「Confluence」、チャットツール「HipChat」など、企業向けに特化した業務効率化ソフトを幅広く展開。FacebookやNASA（米航空宇宙局）、Tesla Motorsなど大手をはじめとして、世界135カ国・4万社以上が導入している。 創業は13年前の2002年。グローバルに急成長し、その企業価値はいまや33億ドル（3900億円相当）になるとも報じられている。米国やオランダ、日本などに現地法人を設立。従業員は1200人を数え、この1年でさらに1000人増やす計画という。 グローバルに快進撃を続ける同社の特徴は、「営業チームを一切持たない」といったユニークな社風だ。営業なしで成長できる理由は――来日したAtlassianの共

フジテレビジョンとフジ・メディア・ホールディングス（FMH）は3月15日、ゲーム事業を統括する100％子会社「フジゲームス」を4月1日付で設立すると発表した。ゲームの運営、新規タイトルの企画・プロデュースに加え、権利ビジネス、インキュベーションビジネスなど、周辺領域も含めた事業拡大を目指す。 同グループは2014年、gumiと協業し、スマホ向けのゲーム事業を行うFuji＆gumiGames（FgG）を設立。「ファントム オブ キル」「誰ガ為のアルケミスト」などのタイトルを開発してきた。その他、フジテレビのゲーム＆インキュベーション事業部でも「ダービーロード presented by みんなのKEIBA」「ゲゲゲの鬼太郎 妖怪横丁」などをリリースしている。 スマホ向けゲーム市場は今後も拡大が期待される一方で、競争の激化やコンテンツのリッチ化による開発費の高騰が課題として上がっていたという。新

米Googleの人工知能（AI）部門DeepMindが開発する「AlphaGo」（アルファ碁）が世界ランキングで4位となった。 5万3000局以上の対局結果を元に、世界1719人の棋士のレーティングを公表しているWebサイト「Go Ratings」で「Google AlphaGo」が4位にランクインした。対局相手の李世ドル九段はすぐ下の5位に付けている。 現在世界ランク1位は「AlphaGo、お前は李世ドルに勝っても俺には勝てない」と挑発的に宣言した中国の18歳のプロ棋士、柯潔九段。日本の最高位は井山裕太九段の3位だ。 関連記事 AlphaGo、4勝1敗で勝ち越し　最終局も李氏に勝利 囲碁AI「AlphaGo」と李世ドル九段の第5局が行われ、AlphaGoが勝利した。 「歴史に残る一手」「セドルも人間じゃない」――“人類代表”、囲碁AIに勝利　プロ棋士はどう見る 勧告のプロ棋士・李世ドル九

AppBankの元役員による横領事件で、同社は3月14日、元役員を東京地検特捜部に刑事告訴し、受理されたと発表した。 同社は1月、経理部門の元役員が約1億4000万円を横領していたと発表。元役員を告訴する方針を明らかにしていた。 同社は、改めて再発防止策を実行し「株主、投資家をはじめとするステークホルダーの皆様からの信頼回復に向けて全力を尽くしてまいる所存でございます」としている。 関連記事 AppBank「反社会的勢力と関わってきた事実はない」　コメント発表 AppBankの元役員による横領事件で、同社は「反社会的勢力と関わってきた事実は一切ない」というコメントを発表。 AppBank、元役員による1億4000万円横領の調査報告書公開　不正送金プロセス明らかに AppBankが経理部門の元役員による業務上横領の調査報告書を公開した。被害額は1億4000万円を超え、不正送金のプロセスを明ら

矢野経済研究所が3月14日に発表した「スマホゲーム市場に関する調査結果2015」によると、2014年度の国内スマホゲーム市場（メーカー売上金額ベース）は前年度比59.8％増の8950億円に成長した。今後も成長が続き、15年度は9250億円、16年度には9450億円と、1兆円に迫る規模に拡大すると予測している。 14年度は「パズル＆ドラゴンズ」（パズドラ、2012年リリース）、「モンスターストライク」（モンスト、13年リリース）などの人気が継続して市場をけん引した。 15年度はパズドラやモンストの人気が徐々に下降する見通しだが、スクウェア・エニックスやカプコンなど家庭用ゲームメーカーがスマホゲームを積極展開していることや、16年に任天堂が参入を予定しているなど、既存ヒットアプリの人気減少をカバーできる環境は整っているとみる。 スマホゲーム黎明期は少ない資本で多くのリターンが得られる状況だった

NECは2月29日、子会社のNECモバイルコミュニケーションズを3月24日付で解散すると発表した。携帯端末事業は3月1日付でNEC本体に統合し、NECモバイルは清算手続きに入る。 2009年、NECの携帯端末事業を分社化し、カシオ計算機、日立製作所の同事業を統合した「NECカシオモバイルコミュニケーションズ」として設立。13年にスマートフォンから撤退し、NECがカシオと日立から全株式を取得して完全子会社化していた。 従来型携帯電話（フィーチャーフォン）は継続し、14年度実績は売上高約230億円、出荷台数は約75万台。だが「独立会社として運営するには非効率な事業規模」として、携帯端末事業のNEC本体への統合を決めた。 NECモバイルは15年3月期に1015億円の債務超過になっている。解散に伴い、NECは債権を放棄する。 関連記事 NEC、携帯端末事業を本体に統合 NECは、NECモバイルコミ

はてなが2月24日、東証マザーズに新規上場した。買い注文が売り注文を大幅に上回り、公開価格から2倍以上に気配値を切り上げたものの、初日に取引は成立しなかった。 今年のIPO第1号ということもあり、取引開始から買い注文が殺到。公開価格の800円に対し、取引終了時には1840円にまで気配値を切り上げたが、35万7000株の売り注文に対し114万1500株の買い注文と、差し引き約70万株の買い越しだった。 気配値1840円ベースの時価総額は約48億8000万円。 はてなは2001年7月に近藤淳也氏（現会長）が設立。京都に本社を構え、ユニークなネットベンチャーの先駆けとして知られた。ソーシャルブックマーク「はてなブックマーク」やブログサービス「はてなブログ」などを運営するほか、法人向けサービスも手がけている。 同社によると、昨年7月時点の登録ユーザー数は450万人、月間ユニークユーザー数は5400

イオンリテールが2月18日、MVNO（仮想移動体通信事業者）となって、26日から「イオンモバイル」の新通信サービスを提供することを発表した。※本稿の価格は全て税別。 料金プランは「データ系プラン」「音声プラン（データ通信＋SMS対応）」に加え、音声1枚＋データ2枚のSIMカードを利用できる「シェア音声系プラン」の3種類を用意する。 データ系プランは月480円で1GB～月50GBで1万3800円（計11種類）、音声系プランは月1180円で500MB～月1万4800円で50GB（10種類）、シェア音声系プランは月1780円で4GB～月1万5100円で50GB（計8種類）という、合計29種類のプランを用意する。 サービス開始を記念して、2016年3月31日までに申し込むと、データ2GBプランを月780円から月480円に、音声2GBプランを月1380円から月980円に割り引く（いずれも2017年3

レシピサイトを運営するクックパッドは1月19日、創業者で筆頭株主の佐野陽光氏から取締役刷新を求める株主提案を受け取ったことを明らかにした。佐野氏は同社取締役を務めているが、現在の経営方針を「大きな歪みが出てきている」などと批判しており、昨年11月には社長に再び就任する提案をしていたという。 クックパッドが開示した資料によると、提案株主は佐野氏（議決権の43.581％保有）ら4人。佐野氏のほか、カヤックの柳澤大輔CEOら計8人を取締役に選任するよう求めており、3月下旬に開催予定の定時株主総会に提案するという。 佐野氏は提案理由で、同社の現状について「基幹事業である会員事業や高い成長性が見込まれる海外事業に経営資源を割かず、料理から離れた事業に注力するなど、中長期的な企業価値向上に不可欠な一貫した経営ビジョンに大きな歪みが出てきている」と批判している。 佐野氏は1997年に同社の前身となる企業

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