超映画批評『沈まぬ太陽』70点（100点満点中）
『沈まぬ太陽』70点（100点満点中） 2009年10月24日公開 全国東宝系ロードショー 2009年/日本/3時間22分/配給:東宝 監督：若松節朗 製作総指揮：角川歴彦 脚本：西岡琢也 原作：山崎豊子 出演：渡辺謙 三浦友和 松雪泰子 鈴木京香 3時間22分、途中休憩10分の大長編 『沈まぬ太陽』は、山崎豊子の長編小説の映画化。この原作は彼女の作品の中でも「映像化されていなかった最後の傑作」という位置づけらしい。これまでなぜ映画化、ましてテレビドラマ化されなかったのか。様々な理由があるだろうが、その一つは内容が猛烈なJAL批判にならざるを得ない、という点と無縁ではないだろう。 ナショナルフラッグキャリア「国民航空」の労組委員長・恩地（渡辺謙）は、副委員長の行天（三浦友和）とともに労使交渉を勝ち抜き、労働者の待遇改善を勝ち取った。だが、決して妥協しない恩地には厳しい懲罰人事が待っていた。
犯罪統計より - Chikirinの日記
先日、亀井大臣が「日本で家族間の殺人事件が増えているのは、（大企業が）日本型経営を捨てて、人間を人間として扱わなくなったからだ」という発言をされていて吹き出した。 このおじさんは本当に巧い。彼は元警察官僚で、殺人という罪の性格、その背景も含めよーくご存じのはずだ。それをああいう形で出してくる。ちょっくら経団連の雑魚どもにジャブでもかましとくか？って感じなんでしょう。 で、一ヶ月くらい前に河合幹雄さんという法社会学の学者さんのインタビュー番組を見たのを思い出した。実はちきりんは大学では法学部で刑法のゼミにいたので、犯罪学にはそこそこ関心があります。というわけで、その番組で取り上げられていた話から覚え書き的におもしろかった点をまとめておきます。 1．日本は欧米先進国と比べて極めて治安のよい社会である。 人口比の強盗や強姦などについて、米国は日本の100倍、欧州でも数十倍、という国が多い。日本は
【レポート】医薬品ネット販売規制、その後(2) - 省令無効を巡る第3回口頭弁論の結果 (1) 「ネット販売禁止は憲法違反かどうか」で論争 | ネット | マイコミジャーナル
一般用医薬品のネット販売を規制する厚生労働省の省令について、ケンコーコムが国を相手取り、医薬品ネット販売の権利確認と省令の無効確認・取消を求めた訴訟の第3回口頭弁論が20日、東京地方裁判所で行われた。 「準備書面」により互いの意見を主張 省令は、「薬事法施行規則などの一部を改正する省令」で、改正薬事法で定める「第1類」「第2類」「第3類」の医薬品に関し、第1類・第2類の医薬品のネット販売を規制する内容となっている。同省令には緊急措置として、離島居住者や以前からの継続使用者に対して、伝統薬などの薬局製造販売医薬品と第2類医薬品の通信販売(ネット販売含む)ができるようにする経過措置が盛り込まれた上で、2009年6月1日に施行された。 経過措置を含めて同省令に反対するケンコーコムは2009年5月25日、日本オンラインドラッグ協会会員で医薬品・健康食品ECサイト「健康食品店ウェルネット」を運営する
ケンコーコム、シンガポールに子会社--日本向けに一般用医薬品のネット販売を開始
ケンコーコムは10月26日、シンガポールに100％子会社「Kenko.com Singapore Pte. Ltd.（Kenko.com Singapore）」を設立し、日本国内および海外在留邦人向けのECサイト「Kenko.com Singapore」の運営を開始したことを発表した。 Kenko.com Singaporeは9月7日の設立。資本金は1000万円で、ケンコーコムの100％子会社となる。Managing Directorにはケンコーコムのリテール事業本部リテール統括室長である朝倉大輔氏が就任するほか、現地採用のスタッフなど若干名が在籍する。 Kenko.com Singaporeでは当初、国内の第1類および第2類のOTC医薬品（処方せんを必要としない一般用医薬品）および排卵日検査薬など2500点の商品をラインアップ。将来的には健康食品や化粧品なども取り扱う予定だ。決済は日本円
asahi.com（朝日新聞社）：パーティー券収入も水増し 鳩山首相資金管理団体 - 政治
鳩山由紀夫首相の資金管理団体「友愛政経懇話会」をめぐる偽装献金問題で、同懇話会側が、政治資金集めのパーティー券収入についても水増しし、政治資金収支報告書に虚偽の記載をしていたことが、関係者の話でわかった。収支報告書の元となる会計帳簿と比べ水増しされていた。政治資金規正法違反容疑で告発を受けた東京地検特捜部も解明を進めるとみられる。 ０４〜０８年の収支報告書によると、同懇話会は毎年１回、「鳩山由紀夫サイエンスフォーラム」と題したパーティーを東京都千代田区のホテルで開催。パーティー券の購入者は４２２人〜５６７人、収入は約４２００万円〜約５７００万円と記載され、総額は計約２億４８００万円に上る。 しかし、関係者によると、パーティー券収入が当初の見込み額に達しなかったため、収支報告書の見栄えを良くしようとして、収入額が過大に記載されたという。 ０５〜０８年分の報告書で故人など約９０人の名前を
日本版Twitter、「つぶやき」から「ツイート」に 米国版と表記統一
Twitter日本版トップページなどで、従来は「つぶやき」としていた投稿コメントの呼び名が、「ツイート」に変わっている。米国版では投稿コメントを「Tweet」（ツイート）と呼んでおり、米国版と統一するため表記を変えたという。 PC版ユーザートップページの投稿フォーム下に書かれていた「最新のつぶやき」をこのほど、「最新のツイート」に変更。モバイル版は10月15日のリニューアル当初から「ツイート」という表記を使っている。 モバイル版ニューアルをきっかけに用語の見直しを図る中で、変更を決めたという。日本版を運営するデジタルガレージの担当者は、表記の変更について、「『つぶやき』もいい言葉だが、ブランディングの一環」と説明している。 関連記事 Twitter新携帯サイト公開 絵文字OK ドコモ端末対応 日本の携帯電話に特化した「Twitter」公式サイト「http://twtr.jp/」がオープン。
曽野綾子氏が日本郵政役員に - MSN産経ニュース
日本郵政の西川善文社長（７１）が退任した後に、作家の曽野綾子氏（７８）が同社取締役に就任することが２６日、わかった。西川社長は２８日の取締役会で正式に辞表を提出し、後任には斎藤次郎元大蔵事務次官（７３）が就任する予定。曽野氏は一部の取締役が退任し、その後任として就任するとみられる。
「首相の答弁は格調高く」官邸が官僚に答弁づくり指示 - MSN産経ニュース
首相官邸が鳩山由紀夫首相や平野博文官房長官らに対する臨時国会での質疑について、各省庁に「答弁メモ」を作成するよう指示していたことが２６日、共同通信が入手した内部文書で分かった。指示は問答づくりを官僚に丸投げする内容となっている。 民主党の小沢一郎幹事長が官僚の国会答弁を禁止する構えをみせるなど、政府・与党が掲げる「政治主導」と逆行する動きで「脱官僚依存」は看板倒れとの声も出そうだ。 文書は内閣総務官室の名前で、先週末に各省庁に出された。首相や官房長官、官房副長官の答弁について文書は「これまで通り（麻生政権と同様に）各省庁の協力をお願いする」と記載。首相答弁では「首相にふさわしい格調高い表現」にするよう要求した上で「質問の趣旨を踏まえた簡潔な内容」にし、「結論を先に述べる」と、文書の書き方を指南した。
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インタビュー：ペンタックスK-xの「100 colors, 100 styles.」