これ完全な偏見だけど有線イヤホンにはいろんなメリットがある気がしててまとめてしまう
🍀パッピー @ デザイナー #日々一言 @kaysince80 有線イヤホンがリテラシー低いとかどうとかってトレント入りしてるけど、ぶっちゃけリテラシー関係ないw 無線 コードないから楽 ぶっちゃけこれくらい。 充電なくなったらアウト 有線 音がいい 大人数でも混線しない 起動時の同期がうまくいかなくてあたふたしない 充電必要ない pic.twitter.com/8KYdz2OgNm 2022-04-13 08:48:00 彪紗(ｱﾔｻ) @mel_holy 有線イヤホン使わない人が遅れてる扱いされてるみたいだけど、無線イヤホンは音が遅れるから… 無線はバッテリー切れの心配もあるし、接続ミスの心配もあるし、何より付けてる時すら紛失しやすい。 有線は絡まったりするけど付けてりゃ紛失しないから… 結局は好きなの使えよ、って話だけどね… 2022-04-13 09:20:15 ＪＫはじめました
ウクライナに戦車を ドイツ緑の党、連立内で圧力
【パリ＝三井美奈】ドイツ連立政権が、ウクライナに対し、戦車や重火器の供与をめぐって大揺れだ。連立第２党「緑の党」のベーアボック外相が１１日、「言い訳している時間はない」と発言し、ショルツ首相に供与の決断を迫った。ショルツ氏の第１与党、社会民主党（ＳＰＤ）は否定的で、連立内で意見が割れている。 ウクライナはドイツに対し、戦車や装甲車の提供を求めており、ウクライナの駐独大使は、「要求リストを独政府に送った」と公表していた。独紙ウェルトによると、ＳＰＤのランブレヒト国防相は、ウクライナの要求を拒否。国防相の報道官は、「供与は北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）による決定でなければならない」と説明した。ドイツ政府は決めない、という意味だ。 ベーアボック氏の発言は、国防相に真っ向から対決するもので、「ウクライナは重火器を必要としている」と訴えた。緑の党はＳＰＤと同様、当初は武器供与には慎重だったが、ウクライ
ロシア、避難させたウクライナ人10万人近くをシベリアや北極圏などに強制移住か
親ロシア派武装勢力の支配下で集団避難するマリウポリの市民（2022年3月20日、ウクライナ）。 Stringer/Anadolu Agency via Getty Images ロシアはウクライナの人々を強制的にロシア国内の辺境の地に送っていると、ウクライナ当局が指摘した。 ロシア大統領府はウクライナ人をシベリアや北極圏にまで送るつもりだと、The iは報じた。 こうした地域にウクライナ人10万人近くを送り込む予定だと、The iはロシア大統領府の文書を引用し、伝えている。 ロシアは10万人近いウクライナ人をシベリアや北極圏にまで送り込む計画だと、イギリスのThe iが報じた。ウクライナのゼレンスキー大統領は、ロシア側に捕らえられた人々を｢特別な選別施設｣について警鐘を鳴らしている。 The iが引用したロシア大統領府の文書は、ロシアが3月に9万5739人のウクライナ人をロシア国内の辺境の
新型コロナ 感染示す抗体の保有率 東京と大阪で5％余り | NHK
新型コロナウイルスの抗体をどれだけの人が持っているかを調べるため、厚生労働省がことし2月から先月にかけて行った調査結果の速報値が公表され、実際に感染したことを示すタイプの抗体を持っていた人は東京都や大阪府で5％余りだったことが分かりました。 厚生労働省は、感染の「第6波」を迎えていたことし2月2日から先月6日にかけて、5つの都府県の合わせて8000人余りを対象に抗体の保有率を調査し、13日開かれた厚生労働省の専門家会合で結果の速報値を公表しました。 それによりますと、新型コロナウイルスに実際に感染した場合にだけ得られるタイプの抗体の保有率は▽東京都で5.65％、▽大阪府で5.32％、▽宮城県で1.49％、▽愛知県で3.09％、▽福岡県が2.71％で、去年12月の前回調査と比べてそれぞれ1.2倍から2倍程度、増加していました。 いずれも調査時点でのそれぞれの都府県の人口に占める累計の感染者数
フィンランド、NATO加盟申請「数週間以内」に決定
スウェーデン・ストックホルムで記者会見するフィンランドのサンナ・マリン首相（2022年4月13日撮影）。(c)Paul WENNERHOLM / TT News Agency / AFP 【4月13日 AFP】フィンランドのサンナ・マリン（Sanna Marin）首相は13日、北大西洋条約機構（NATO）への加盟申請の是非について、今後「数週間以内に」決定すると述べた。 マリン首相は、訪問先のスウェーデンの首都ストックホルムでマグダレナ・アンデション（Magdalena Andersson）首相と共同記者会見に臨んだ際、自国のNATO加盟申請に関しては比較的早く決定が下されるとの見方を示し、「数か月以内ではなく、数週間以内だ」と強調した。 ロシアが2月24日にウクライナに侵攻したことを受けて、スウェーデンもNATO加盟の是非を議論している。(c)AFP
ルペン候補、NATOとロシアの「和解」提案 仏大統領選
仏パリで記者会見したフランスの極右政党「国民連合（RN）」のマリーヌ・ルペン党首（2022年4月13日撮影）。(c)Emmanuel DUNAND / AFP 【4月14日 AFP】フランス大統領選で現職エマニュエル・マクロン（Emmanuel Macron）氏との決選投票に進んだ極右政党「国民連合（RN）」のマリーヌ・ルペン（Marine Le Pen）党首は13日、自身が当選すれば北大西洋条約機構（NATO）とロシアの関係強化を支援すると述べた。 今月10日の第1回投票で2位となったルペン氏は、24日の決選投票でマクロン氏と対決する予定。最新の世論調査では、マクロン氏が僅差ながらリードしている。 ロシアによるウクライナ侵攻を受け、選挙戦では外交政策が重要な争点となった。マクロン氏は、ロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領との関係が近すぎるとして、ルペン氏を
【詳しく】「プーチン氏恐れるのは民主主義」米元駐ロ大使分析 | NHK
プーチン大統領は、なぜウクライナへの軍事侵攻に踏み切ったのか。 その心理を読み解く鍵となるのが、プーチン氏と民主主義との関係だ。 ソビエト崩壊後のロシアの民主化について長年、研究を続ける世界的に著名なアメリカの政治学者で、オバマ政権時に駐ロシア大使を務めたマイケル・マクフォール氏に、プーチン氏の変遷から今後のプーチン政権崩壊の可能性まで詳しく聞きました。 《以下、マイケル・マクフォール氏》 プーチン氏は1999年、当時のエリツィン大統領に大統領代行に任命されましたが、当時は今と同じ世界観を有していたわけではないと思います。 彼の思考は、徐々に変化していきました。彼は今でこそ、ソビエトの崩壊に反対だったと主張していますが、崩壊後の10年間、崩壊に導いた人々のために働いていました。 当時は、欧米志向で市場原理に基づく考えを持ち、私たちは協力し合えると考えていました。 しかし2011年、当時、首
ウクライナ兵1000人超、マリウポリで投降 ロシア国防省
ウクライナ・マリウポリでパンを配るロシア兵やボランティア（2022年4月12日撮影）。(c)Alexander NEMENOV / AFP 【4月13日 AFP】（更新、図解追加）ロシア国防省は13日、ウクライナ南東部の港湾都市マリウポリ（Mariupol）で、同国兵1000人以上が投降したと発表した。 要衝マリウポリは、1か月以上にわたりロシア軍に包囲されている。 国防省は、同市で「ウクライナ第36海軍歩兵旅団の兵士1026人が自発的に武器を放棄して投降した」との声明を出した。うち162人が将校、47人が女性で、100人以上が負傷しているという。 ロシアは併合したクリミア（Crimea）半島と、ドンバス（Donbas）地方のドネツク（Donetsk）、ルガンスク（Lugansk）両州の親ロシア派武装勢力支配地域とを結ぶことを目指しているとみられ、軍事行動開始直後にマリウポリを包囲した。
小泉悠 徹底分析「プーチンの軍事戦略」もっとも陰惨なシナリオとは？｜文藝春秋digital
文・小泉悠（東京大学先端科学技術研究センター専任講師） 小泉氏なぜロシアは苦戦を強いられているのかロシアは強大な軍事大国と認識されることが多いですが、実は、そうとばかりも言えません。ソ連崩壊後に凋落したロシアは、経済力や科学技術力はもちろん、核兵器を除くと軍事面でも、アメリカやNATOに大きく差をつけられてきました。 軍事情勢の報告書「ミリタリー・バランス」によると、2021年のロシアの軍事費は世界第5位（622億ドル）。1位のアメリカ（7540億ドル）と比べると1桁少ない額になります。また現在、NATOの兵力は欧州加盟国だけで約185万人。ロシア側の総兵力の倍の規模なのです。 軍事バランスで劣勢におかれたロシアが戦略的に重視してきたのは、サイバー戦や情報戦などを活用する「非接触戦争」です。 その手法がいかんなく発揮されたのが、2014年のクリミア併合でした。突如としてクリミアに現れた覆面
ウクライナ戦争の責任はアメリカにある！――アメリカとフランスの研究者が（遠藤誉） - エキスパート - Yahoo!ニュース
アメリカの国際政治学者で元軍人のジョン・ミアシャイマー氏とフランスの歴史学者エマニュエル・トッド氏が「ウクライナ戦争の責任はアメリカにある」と発表。筆者の「バイデンが起こさせた戦争だ」という見解と一致する。認識を共有する研究者が現れたのは、実にありがたい。 ◆『文藝春秋』５月号がエマニュエル・トッド氏を単独取材 月刊誌『文藝春秋』５月号が、エマニュエル・トッド氏を単独取材している。見出しが「日本核武装のすすめ」なので、見落としてしまうが、実はトッド氏は「ウクライナ戦争の責任はアメリカにある！」と主張している。 冒頭で、彼は以下のように述べている。 ――まず申し上げたいのは、ロシアの侵攻が始まって以来、自分の見解を公けにするのは、これが初めてだということです。自国フランスでは、取材をすべて断りました。メディアが冷静な議論を許さない状況にあるからです。 （『文藝春秋』p.95より引用） この冒
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大幸薬品、クレベリンの空間除菌効果の表示で消費者庁と争うも全面敗訴し全商品アウトに : 市況かぶ全力２階建
露 フィンランド国境に装備移動か - Yahoo!ニュース