リンク NEWSポストセブン タピオカがヤクザの資金源に 「こんなに楽な商売はない」 台湾発祥の「タピオカドリンク」が大ブームだ。繁華街を歩けば若者がカラフルなドリンクで喉を潤す姿が目に入ってくる。だが、カップ底に沈む黒いタピオカが暴力団にとって“黒い真珠”に化け… 490 users 1082
リンク NEWSポストセブン タピオカがヤクザの資金源に 「こんなに楽な商売はない」 台湾発祥の「タピオカドリンク」が大ブームだ。繁華街を歩けば若者がカラフルなドリンクで喉を潤す姿が目に入ってくる。だが、カップ底に沈む黒いタピオカが暴力団にとって“黒い真珠”に化け… 490 users 1082
ハンズ公式 @Hands_official_ 「視覚過敏」で白い紙は目が痛くなる、という方のツイートを拝見し、弊社の文具バイヤーが目に優しいグリーンの紙を使った「グリーンノート」を探してきてくれました。早ければこの週末から店頭で販売いたします(つづく pic.twitter.com/b9ebSrP6ky 2019-06-13 18:22:50
ポケモンGOを運営するナイアンティックは、チーター御用達のPokeGo ++の運営であるGlobal++を訴えたという。 PokeGo ++はiOSにおいて最も有名なチートアプリ。Nianticは、Global++のリーダーがRyan "ElliotRobot" Huntや、YouTuberのAlen "iOS n00b" Hundur、そして主要な開発者メンバー20人を訴えたとのこと。 Nianticは、この訴えで仮差し止め命令を求めており、アプリの配布を直ちに中止することが求められている。 "Pokémon Go," the mega-popular smartphone game from developer Niantic, has had to stay one step ahead of cheaters since its launch in 2016. Some playe
スマートフォンを活用して給料を前払いで受け取れるサービスが広がっています。アルバイトを集めやすくなることが背景ですが、従業員に手数料がかかる場合があるため、金融庁は利用のしかたには注意も必要だとしています。 このうち、都内の飲食店はアルバイトの確保が課題になっていましたが、サービスを導入したところ、求人の際、応募者が増えたということです。 飲食店の運営企業の室井進外食部部長は「アルバイトの従業員が日々働いた成果をすぐお金で得られることが、人材確保につながっている」と話しています。 こうしたサービスは、伊藤忠商事の子会社も来月から本格的に始めるほか、リコーの子会社もすでに参入しています。 一方で、サービスの利用には企業か従業員のどちらかが手数料を支払う必要があり、従業員が数%の手数料を負担する場合もあります。 このため金融庁は、頻繁な利用には注意が必要だとしていて「賃金の先取りで利用者の生活
主催者発表によると100万人超が参加したと言われるデモが、香港を揺るがしている。 香港で身柄を拘束した容疑者の中国本土への移送を可能にする逃亡犯条例について、香港政府は6月15日、改正を無期限で延長すると発表した。 【全画像を見る】香港デモに冷淡な中国人、「金もらって参加」SNS信じる人も。逃亡犯条例改正案は延期 中国の特別行政区である香港の独立性・独自性に大きく影響するこの改正案だが、中国側では話題になっているとは言いがたい。 中国国内のニュース報道では、逃亡犯条例の改正問題や、林鄭月娥(キャリー・ラム)行政長官や中国外交部の会見の模様、香港在住者が個人で映って取材に答えている様子は見受けられる。 しかし、筆者が確認した範囲では、香港デモの現場の様子、とりわけ警察とデモ隊が激しく応酬している様子を報道しているものはなかった。 中国版Twitterの新浪微博(ウェイボー)でも、香港の逃亡犯
アメリカのトランプ政権がことし3月、シリア領のゴラン高原についてイスラエルの主権を認めたことに感謝の気持ちを示すためだとして、イスラエルは、国際法に違反してゴラン高原に建設する新たな入植地を「トランプ高原」と名付けることを決めました。 イスラエルのネタニヤフ首相は16日、閣議を開き、トランプ大統領への感謝の気持ちを示すためだとして、ゴラン高原に建設する新たな入植地を「トランプ高原」と名付けることを決めました。 占領地で入植活動を行うことは国際法で禁止されているため、「トランプ高原」と名付けられた今回の入植地は、イスラエルによる違法な入植地の1つとして国際社会の批判を招きそうです。 さらに、もともとゴラン高原を領有していたシリアや、後ろ盾のイランが反発を強めるのも確実で、衝突が頻発しているゴラン高原の緊張状態をさらに高めるおそれもあります。
コンピューターの画面に写るツイッター(Twitter)のロゴ(2013年9月11日撮影、資料写真)。(c)AFP/LEON NEAL 【7月4日 AFP】マイクロブログのツイッター(Twitter)を利用しすぎると、結婚生活や恋愛においてけんかなどの悪影響をもたらす可能性があるとの研究論文が、3日の学術誌「Cyberpsychology, Behavior, and Social Networking(サイバー心理学、行動、ソーシャルネットワーキング)」に掲載された。 【広く知る】法王、インターネットは「神からの贈り物」 論文は、「ツイッターを積極的に利用すると、恋愛関係にあるパートナーとの間でツイッターをめぐるけんかがより多く起き、そのことが原因で浮気や破局、離婚につながる」と指摘している。 研究では、ツイッターを利用している成人581人を対象に、利用頻度と、利用によって過去や現在のパー
香港人留学生らと逃亡犯条例改正反対を訴える周庭さん(右から2人目、東京都内で)YOSHIHIRO NAGAOKA-NEWSWEEK JAPAN <100万人デモに追い込まれた香港政府は6月15日、逃亡犯条例改正案の審議延期を発表した。その前日、学生活動家の周庭(アグネス・チョウ)は本誌のインタビューに応じ、香港の絶望と希望を語った> 黄色い傘と催涙ガスが街を覆った雨傘運動から5年。敗北の無力感に包まれていたはずの香港市民が、一国二制度で保障された司法の独立を根底から破壊しかねない香港政府の逃亡犯条例改正に敢然と反対の声を上げた。100万人が参加したデモとその後の抗議活動は香港特別行政区の林鄭月娥(キャリー・ラム)長官を追い込み、香港政府は6月15日に改正案審議の延期を発表した。 本誌は6月18日発売予定の6月25日号で「弾圧中国の限界」特集を組み、香港デモと中国の限界に迫っている。ウイグル
かつて、こう書いた。 m-dojo.hatenadiary.com まず言っておけば、たとえば映画怪獣でいえば「ゴジラとガメラでタッグを組めば最強じゃん」とかいうのはシロウト、あれはダメ。 それは会社同士の関係とか、そういう大人の事情ではない。エース級の最強選手同士を組むと、相手よりタッグパートナーへのライバル意識が先に立ち、ぎくしゃくしてタッグとしてはうまくいかないことが多いのだ。BI砲などは、そのライバル意識がいい方向にいったチームだったが、それも最終盤ではそんな弊害が出ていたようだ。 ほんとうにいいチームは テンコジは10倍だなぁ pic.twitter.com/0WAwWdvHWm— ミノむし(みんなみんな教徒) (@minomushi1981) 2016年8月23日 となるもんです。 ここでゴジラさん本人も、「タッグパートナーが自分を立ててくれる存在であった」ことに感謝している。
ライバルはネットフリックス[ロンドン発]「デジタルニュースを購読するぐらいならネットフリックス(Netflix)やスポティファイ(Spotify)」「デジタルニュースの購読者はそれほど増えていない。ノルウェーは34%なのに対し日本は7%」「デジタルの購読紙は1つの人が大半」――。 紙の新聞が衰退の一途をたどる中、デジタルの未来も決して明るくないことが英オックスフォード大学内に設置されているシンクタンク、ロイター・ジャーナリズム研究所の調査報告書「デジタルニュース・リポート2019」(38カ国・地域、7万5000人対象)で分かりました。 「デジタルニュース・リポート2019」より抜粋米国では主要メディアを「フェイク(偽)ニュース」と罵倒し続けたドナルド・トランプ大統領が就任した2017年にデジタルニュースの購読者が16%にハネ上がりました。しかしインターネット普及率が高いノルウェー(99%)
16日、大阪 吹田市の交番の前で男性巡査が刃物で刺されて拳銃が奪われた事件で、警察は以前、現場近くに住んでいた33歳の男を強盗殺人未遂の疑いで逮捕しました。警察によりますと調べに対し、男は「私のやったことではありません」などと供述し、容疑を否認しているということです。 古瀬巡査は意識不明の重体になっています。 警察は交番の防犯カメラの映像を公開するなどして捜査を進めていましたが、東京 品川区の飯森裕次郎容疑者(33)の犯行と判断し、強盗殺人未遂の疑いで逮捕状を取って行方を捜していました。 そして吹田市の北に隣接する箕面市内の複数の防犯カメラに、16日の昼前から午後8時すぎにかけて、飯森容疑者に似た人物が住宅街と山との間を行き来する様子が写っていたことから、警察は山中に潜伏している可能性もあるとみて捜索していました。 その結果、午前6時半すぎに飯森容疑者を山の中で見つけ、逮捕したということで
情報法制研究所(JILIS)は2019年6月15日、第3回情報法制シンポジウムを東京大学伊藤国際学術研究センターにて開催しました。 「海賊版サイト対策と静止画ダウンロード違法化問題」について報告したのは、小島立九州大学准教授。 海賊版サイト対策とブロッキングの問題から派生した、違法ダウンロード拡大問題。従来は音楽と映像に限定されてきたダウンロード違法化の範囲を静止画やテキストなど全てに拡大しようとする著作権法改正案。規制範囲が広すぎる、表現や研究、国民の日常利用が萎縮するといった問題を抱えていたあの法改正、結局最後はギリギリで阻止されました。 文化庁は議論を拙速に進行、その手法については当時批判の声も多く聞かれました。 あの問題について、文化庁文化審議会著作権分科会法制・基本問題小委員会の委員も務めた小島立九州大学准教授が振り返ります。 違法ダウンロード拡大、攻防を振り返る 異例づくし、法
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