『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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NTTレゾナントとループス・コミュニケーションズは、「gooリサーチ」登録モニターのなかでTwitter企業アカウントを保有し、通常業務でTwitterを運用する立場にある企業の担当者を対象に「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査を実施、1月20日にその結果を公表した。 有効回答者数は480名。この調査は、2010年7月に行われた「企業におけるTwitter活用調査」の第2回目調査として位置づけられており、今回調査では前回との比較も行われている。ソーシャルメディアとしては「Facebook」「mixi」「YouTube」「ブログ」「Ustream」、そして「Twitter」が採り上げられている。 一番人気はTwitter、YouTube利用も伸びるまず、これらソーシャルメディアの活用有無を質問したところ、前回調査と比較すると、すべてのサービスにおいて活用者割合が上昇。なかで
・新聞はラジオと共に1990年中盤から、他メディアの成長過程に乗り遅れている。その後も下げ方は非常に似通っている。 ・雑誌やテレビはプロモーションメディアと共に前世紀末までは同じような成長過程を見せている。 ・2000年-2001年、今世紀に入ってから「雑誌とテレビ」と「プロモーションメディア」との間には差ができるようになった。前者は成長を止め、なだらかな下落、後者は成長を続ける。 ・2005年以降雑誌とテレビは明らかに減少カーブを発現。しかしプロモーションメディアは景気全体が後退する2007年までは成長を続ける。 ・2007年以降は景気後退のあおりを受け、どのメディアも下落。特に雑誌は下げ幅で先行する新聞やラジオに追いつかんばかりのいきおい。 などの傾向が見て取れる。特に注目したいのは2つのターニングポイント。つまり「2000年-2001年」(赤丸部分)と「2004年-2005年」(青丸
あなたはビジネスコラムを読んでいますか? 20代から40代に聞いたところ「よく読む」(9.8%)と「たまに読む」(48.9%)を合わせて、58.7%の人がビジネスコラムを読んでいることが、アイシェアの調査で分かった。男女別に見ると、女性が49.5%だったのに対し、男性が66.7%と17.2ポイント高かった。年代別では20代で52.4%だったのに対し、40代では63.9%に上るなど、高い年代ほど読む人の割合が高いようだ。 ビジネスコラムを読むという人は、どの媒体で読んでいるのだろうか。インターネットを使った調査ということもあるが、「ネット(無料)」が87.1%でトップ。次いで「雑誌」(46.3%)、「新聞」(37.9%)という結果に。またビジネスコラムで欲しい情報を聞いたところ「IT活用」(48.3%)が最も多く、以下「自己啓発」(35.9%)、「業務効率化」(33.6%)、「資格取得・活用
インターネット回線を利用してテレビ電話を行うように、パソコンやスマートフォンのモニター越しにリモートで会話を楽しむサービスがライブチャットであり、今日ではスマートフォンに特化したアプリの数も増加傾向にある様子からますます利用者が多くなっています。 同様に離れた場所で過ごしている者同士が会話をする方法としては電話がありましたが、電話による音声よりも尚一層リアリティを追い求める方にライブチャットが支持されています。 そのようなサービスは利用者の目的に柔軟に応じられるように様々なジャンルが展開されており、最も目的にする方が多いのが大人ならではの会話を楽しむジャンルです。 音声と共に動画も見られるので実際に会ってお話をしているような気持ちで利用できますし、リアリティが高いからこそ関係各所に許可申請を行っていて、許可を得た上でサービスの提供をしているので安心です。 同じく大人ならではの会話が楽しめる
CRMではLTV(顧客生涯価値)が大切だという。実際にLTVはどのように求め、どのような点を注意してマーケティング活動を行っていけばよいのだろうか? CRM(Customer Relationship Management)がマーケティングのキーワードになって、10年近くたちます。CRMは既存客との良好な関係性を維持することによって、収益性を高めることが最大の目的です。つまり、新規客を増やすだけでなく、既存客からの収益を最大化しようという考え方です。 CRMを推進するうえで、既存客からの収益を上げるための成果指標として利用されるのが、LTV(顧客生涯価値)です。LTVとは、1人1人の顧客がある製品や企業に対して付き合っている間に支払う金額合計から、その顧客を獲得・維持するための費用合計を差し引いた「累積利益額」です。つまり企業から見て、ある顧客がその企業と取引している間にどれだけの価値(利
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