相対的に見てメディア接触時間におけるテレビの割合が減少している現代。広告売上に依拠した日本のテレビ局のビジネスモデルには変革が求められている。 テレビ広告の価値はバブル? この10年間、視聴率は下がり続けている。在京キー局5社の年度平均全日視聴率(朝6時から夜12時の間の平均視聴率)の合計は、6.4ポイント下がり、下落率は約17%に及ぶ。これは、キー局1局分の視聴率が吹き飛んだようなものだ(図1)。 あわせてテレビ広告費も下落した。特にリーマンショックの影響を受けた2009年には、キー局5社の地上波放送の広告収入である、「タイムCM収入」と「スポットCM収入」の合計が、2005年度のピーク時と比べて2000億円近く下がった。その金額もキー局1社の広告収入に匹敵する。 ところが、2009年以降も視聴率は下がっているのに、タイム+スポット収入はそこから徐々に盛り返し、2014年度まで増え続けて
認知度向上やブランドイメージ浸透を主目的としているマス広告は、厳密なROI測定は困難とされてきましたが、広告費算出の根拠としての広告効果測定は以前から行われていました。その代表的なものがテレビのスポットCMを評価するため、視聴率(※1)を元に算出されていたGRP(Gross Rating Point延べ視聴率)(※2)です。 毎分平均視聴率1%の番組に、テレビCMを1本流すことを1GRPと表し、大手FMCG(日用消費財)メーカーでは新商品プロモーションに数千GRPを投下して、売上高と比較する広告効果測定を行っています。人間は通常1回くらいCMを見た程度では記憶できません。そのため最低6回(=600GRP)はCMを打つ必要があると言われています。同様の考え方で、雑誌はページ単位、新聞は段単位で、閲読率や購読率と掛け合わせることで露出量を算定します。 近年は、タイムシフト視聴に加え、モバイルや
認知向上ディスプレイO2Oプレミアム広告 「若者のテレビ離れ」が進んでいると言われています。NHK放送文化研究所が実施した2000~2011年の全国個人視聴率調査(※注1)によると、すでに2010年時点で10~20代男女・30代男性の20%以上が1週間のうち1分もテレビを視聴していません。 これまでは「マス向けにブランド認知向上を図るには、とにかくテレビCM」という考え方が一般的だったかもしれませんが、テレビを視聴しなくなった層は着実に増えてきています。そうした層にリーチする“+αの手段”を、別に講じておく必要があるのではないでしょうか。 そういった課題解決になり得るのは、インターネット広告でしょう。総務省による「平成25年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」による主なメディアの行為者率を見ると、10~30代では「ネット利用」が「テレビ(リアルタイム)視聴」を上回る結果にな
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先日の記事。 嫌いな女子と好きな女子の違いってどこだろうということを突き詰めるために図式化してみる試み。 - 私は「女子」が嫌いです。 で、使った女優マッピングですが これを今日は、その女優を表紙に起用している雑誌におきかえてマッピングしてみます。 ここでいう「男度」は、まだまだ男社会な日本でも男性と同じレベルで働ける・主張できる、という【自立】気質。「女度」は、逆に男性を立てる・控えめである、という【献身】気質をめどに、自分勝手に括らせていただいております。 こうやってみると、 non-noとMOREの、表紙起用女優の幅広いこと。 それに比べ、30台以降をターゲットとした女性誌の、ターゲットの徹底っぷり。 non・no(ノンノ) 2015年 01月号 [雑誌] 出版社/メーカー: 集英社 発売日: 2014/11/20 メディア: 雑誌 この商品を含むブログを見る MORE (モア) 2
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