「Geo Synergy Linkage Hub」では、地理空間情報をもっと便利に、もっと活用しやすくするためのアイデアを集めています。ここでは、認定されたアイデアをご紹介し、どんな可能性が広がるのかをお届けします。ぜひご覧ください! ラボ認定アイデア一覧 お題1:不動産ライブラリ 地価公示及び地価調査の箇所の同一地点判定時の精度を高めるために、追加すべき項目とは? ラボ認定者名
トピックス 2025年 3次元電子国土基本図の試作データを公開しました。(3月26日) 【報道発表】日本全国の3次元地図の整備を進めています ― 3次元電子国土基本図の試作データを公開 ― (3月21日) 「3次元電子国土基本図」は、これまで2次元の地図データとして整備更新されてきた電子国土基本図(地図情報)に、3次元点群データや数値標高モデル(DEM)等を使用して、高さの情報を付与したデータです。 2028(令和10)年度末までに国土全域の電子国土基本図(地図情報)の3次元化を実施し、順次提供を行うこととしています。 3次元地図を全国統一規格で整備することで、より高度な解析が可能になる等、情報としての利活用の幅が広がるため、新たな価値創出に資することが期待されます。 3次元化の対象とする地物は「建物」、「道路(道路中心線)」、「鉄道(軌道の中心線)」を予定しています。 地物の形状を表す標
はじめに林野庁と国土地理院は、令和6年能登半島地震への対応として、石川県能登地域を中心として航空レーザ測量と、そのデータ解析を実施してきました。 この1年は、速やかな復旧・復興に向け、被災自治体のサポートに専念するために自治体に限り、暫時のデータ提供を行ってきましたが、このたび、一連の業務が完了したことに伴い、データをより広く利用してもらえるようG空間情報センターにおいて公開を開始しました。 本稿では、公開したデータの解説と、公開データの今後の活用に向けた期待を述べさせていただきます。 公開したデータ航空機LiDARの一般的な利用方法は、地形測量でありますが、森林・林業施策を担当する林野庁では、地形に関する情報のほか、森林に関する情報も分析し、公開しているのが特長です。 公開したデータの種類は以下のとおりです。 地形関係 航空機LiDARでおなじみの数値標高モデル(DEM)地形の凹凸などを
発表番号,発表タイトル,発表者(学校名),発表要旨 01 授業で使ってほしい!Googleストリートビューを用いた地理教育ゲームの開発 足立 智哉・飯島 健太・小路 悠真・塩野 颯斗・玉利 弥(千葉県立柏の葉高等学校) 情報理数科の授業で、地理の授業などで活用できるGIS技術を用いたゲームを3つ開発した。これらのゲームは、Googleストリートビューで表示された世界の任意の座標点を当てるGeoGuessrを応用したものである。GeoGuessrを地理の授業用に応用することで、授業のさまざまな場面で活用できるのではないかと考えた。開発の過程で、ゲームのテーマを合計108個考えた。出たアイデアを分類して考察し、今回は国当て首都ゲーム・ハザードマップ避難ゲーム・気候区分当てゲームの3つを開発した。国当て首都ゲーム・気候区分当てゲームは、特定の国の首都やケッペンの気候区分を当てるゲームであり、ハザ
12/21, 28, 1/4 は休みます! こちらは、Saturday Morning RStudio 勉強会です。 分析ソフトとしては、RStudio や KH Coder を使用しています。 最近は、各参加者の研究について話し合うことが多くなっています。主に介護研究、健康科学研究、地理研究を行っています。地理情報システム学会への投稿がアクセプトされました! この勉強会について Zoom https://us02web.zoom.us/j/87873508375?pwd=NEw2Wmd1eVR3d2tMYmNnRFQvcDVTQT09 (ミーティングID: 878 7350 8375, パスコードは「朝」の英語です。) 主な流れ 6:30 Zoom ルームオープン、統計検定テキスト読み、前週の振り返り; 7:00-8:30 ルーム(初級と上級)に分かれる。 初級は、下記の内容を講師が教え
2021年衆院選比例代表の北陸信越ブロックの政党別得票率が分かるデジタルマップ画面(©Mapbox©OpenStreetMap) 衆院選が10月15日公示、27日投開票の日程で行われる。今回から比例代表ブロック定数の「3増3減」が適用され、北陸信越ブロック(新潟、富山、石川、福井、長野の5県)は1減となる。自民党が派閥裏金事件を受けて一部候補者の選挙区との重複立候補を認めない方針を示し、投票の行方がより注目される。福井新聞は、2021年衆院選の比例代表北陸信越ブロックで5県の全市町村ごとに9政党(当時)の得票率の高低が分かるデジタルマップを制作し9日、ホームページ「福井新聞ONLINE」で公開した。 ⇒【2021衆院選】比例得票率の市町村マップはこちら 比例代表ブロックの定数は今回から東北、北陸信越、中国で各1減、東京2増、南関東1増の「3増3減」となる。 北陸信越は、21年衆院選の「11
オープンソースの地図ライブラリの「MapLibre GL JS」を使った様々なデータの表示方法やレイヤの表示切替方法をまとめました。
セコムと伊藤忠商事は5日、測量サービス国内最大手のパスコに共同でTOB(株式公開買い付け)を実施すると発表した。12月めどにパスコは上場廃止になる見通し。セコムはパスコへの出資比率を71.66%から75%に高める。伊藤忠は25%出資にし、持ち分法適用会社にする。パスコは両社の支援で民間企業向けや海外で成長をめざす。買い付け価格は1株につき2140円で、パスコの4日終値に約31%の上乗せ幅(プレ
10月26日 (土)・27日 (日) に、京都大学宇治キャンパス(京都府宇治市)で開催する 大会のWebページを6月25日(火)に公開予定です. あわせて、発表受付を開始します. 締切は【7月15日(月・祝)正午】です. 昨年度より学術大会運営支援システム Confit を導入しています.申込手順等の詳細は 【大会Webサイト】https://pub.confit.atlas.jp/ja/event/gisa2024 に掲載しますので、お早めにご確認ください. 【口頭発表・ポスター発表 申込】 日本語発表 https://pub.confit.atlas.jp/ja/event/gisa2024/content/submission 英語発表 https://pub.confit.atlas.jp/en/event/gisa2024/content/submission ※今大会より、講
目次一覧 2025年 2024年 2023年 2022年 2021年 2020年 2019年 連載記事一覧 2024年 1月号 2月号 3月号 4月号 5月号 6月号 7月号 8月号 9月号 10月号 11月号 12月号 最新年(2024年)目次 2024年1月号~最新月(逆順に掲載) 2024年12月号 特集 産業連関表の新たな意義 購入ページへ 巻頭言 /菅幹雄 特集 産業連関表から供給・使用表体系へ ―移行の意義と課題― /宮川幸三 SUT作成の意義―SNAの観点から /中村洋一 グローバリゼーションに対応した産業連関表の拡張 /萩野覚 地域産業連関表を用いた産業連関分析の現状と今後の展開について /居城琢 産業連関表における消費税の取り扱いと基本価格表示の意義 /上田淳二 2020年産業連関表公表までの取組について /植松洋史、植松良和、戸松宏
北陸新幹線敦賀開業で関東と福井県との往来が増える中、自治体の読み方で戸惑うことがあるかもしれない。市町村の「町」は、全国的にみると西日本は「ちょう」、東日本は「まち」と読む傾向にあるからだ。福井新聞が調べたところ、大まかには石川・福井県境が分岐点に当たり、福井県は全て「ちょう」、石川県は大半が「まち」となっている。関東1都6県や新潟県などは全て「まち」だ。 福井県内の永平寺町、越前町、池田町、南越前町、美浜町、若狭町、おおい町、高浜町の8町は全て「ちょう」。このため、北陸新幹線駅のある長野県軽井沢町(まち)を、誤って「ちょう」と読む福井県民は多い。 「町」の読み方地図 2024年1970年 ※読み込みに時間がかかる場合があります 総務省の全国地方公共団体コードなどを基に分類したところ、全国743町のうち「ちょう」が466、「まち」は277だった。「ちょう」と「まち」を地図上で色分けすると、
民間の有識者グループ「人口戦略会議」は全体の4割にあたる744の自治体で、2050年までに20代から30代の女性が半減し、「最終的には消滅する可能性がある」とした分析を公表しました。 目次 北海道 東北 有識者グループ「人口戦略会議」は、国立社会保障・人口問題研究所の推計をもとに20代から30代の女性の数、「若年女性人口」の減少率を市区町村ごとに分析しました。 2050年までの30年間で、若年女性人口が半数以下になる自治体は全体の4割にあたる744あり、これらの自治体は、その後、人口が急減し、最終的に消滅する可能性があるとしています。 10年前、2014年に行われた同様の分析に比べると「消滅可能性自治体」は152少なくなっています。 これは、最新の人口推計で、将来の外国人の入国者が増加すると見込まれるためですが、有識者グループは、「実態として、少子化の基調は全く変わっておらず、楽観視できる
スマートニュース メディア研究所は、報道機関や個人開発者向けに、衆議院小選挙区と行政区域(全国の市区町村)の地形(境界線)データを、ウェブサイトやアプリでの可視化が可能な形式に加工して、GitHubにて無償提供を開始しました。 荻原和樹 スマートニュース メディア研究所 シニアアソシエイト 1987年神奈川県生まれ。東洋経済新報社を経て2021年2月より現職。専門はデータ可視化、データ報道。共著に『プロ直伝 伝わるデータ・ビジュアル術』(技術評論社)。 データ公開の背景 地図を用いたデータの可視化は、報道やデータ分析において最もポピュラーな表現のひとつです。データに関する地理的な傾向を示すことや、ウェブサイトやアプリなどでは選択した地域の情報をより詳しく見るためのユーザーインターフェースなどに活用されています。このように地図データを可視化するためには、選挙区や行政区域など特定の範囲(地形)
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