2021年12月24日より全国で公開が始まり、 公開73日間で興行収入が123億円を突破するなど、 大ヒットを記録している映画「劇場版 呪術廻戦 0」。 アニメ版が大ブームとなっている海外での公開も決まっており、 フランス・ベルギー・ルクセンブルグでは本日3月16日から公開開始。 アメリカ・イギリス・カナダでは3月18日から、 ドイツ・オーストリア・スイスでは3月29日から、 また他の欧州各国や南米などでも、順次公開を予定しています。 13日にはフランスでプレミア公開されているのですが、 一部の若者たちが立ち上がって大声で叫ぶなど、 度を越したマナー違反が大きな問題となり、 パリ最大の映画館、「ル・グラン・レックス」は、 以下のようなメッセージを発信せざるを得ませんでした。 「イベント期間中にファンの交流が行われた事を嬉しく思います。 また、並外れた雰囲気が生み出されている事を誇りに思いま

| また新変異株 キプロス大学の研究者は、デルタクロン変異体を発見したというニュースがイタリアに飛び込んできた。 これは、ゲノム内のオミクロンおよびデルタに類似した遺伝子シグネチャーが同定され、デルタ株とオミクロン株の組み合わせであるため、このようにデルタクロンと名付けられた。 新しい組み合わせの変異株を発見したのはキプロス大学の生物科学教授、バイオテクノロジーおよび分子ウイルス学研究所の責任者であるLeondios Kostrikis教授と彼のチームによって 分子スワブの配列決定中にSars-Cov-2ウイルスの新しい混合変異株デルタクロン（Deltacron）が発見された。 デルタクロン症例の遺伝子配列は、1月7日に、ウイルスの変化を追跡する国際データベースであるGisaidの研究所に送られた。 Kostrikis教授は、地元のテレビ局シグマTVフライデーとのインタビューで、「オミクロ

新型コロナウイルスの感染拡大が続くフランスではワクチン接種を事実上義務付ける「ワクチンパス」の運用が始まりました。 厳しい感染状況が続くフランスでは24日からカフェやレストラン、美術館などで16歳以上を対象にワクチン接種証明の提示が義務化されました。 これまでは陰性証明でも有効でしたが原則、ワクチン接種が完了していないと利用ができなくなりました。 賛成の女性：「義務化にしないと何も進みません。ここまで来たらこれが唯一の方法だと思います」 反対の女性：「（義務化に）賛成ではないです。でもワクチンも打っていて、QRコードも持っています。どちらかと言うと自由でいられるためです」 偽の証明書を持っていた人には日本円でおよそ580万円の罰金と禁錮3年が科されますが30日以内にワクチンを接種すれば罰則は免除されます。

イギリスのジョンソン首相は、新型コロナウイルスの感染者が減少傾向に転じたことを受けて、屋内の公共施設でのマスク着用の義務など、規制の多くを撤廃する方針を明らかにし、新型コロナとの共生を目指す考えを改めて強調しました。 イギリスでは、変異ウイルスのオミクロン株の感染拡大にともない、今月はじめには20万人を超えていた、1日の感染者が、その後、減少に転じ、ここ数日は10万人前後で推移しています。 ジョンソン首相は、19日、議会下院で「一部の地域では感染拡大が続いているものの、全体としてはピークを越えた」などと説明しました。 その上で、先月以降ロンドンのあるイングランドで義務づけられていた屋内の公共施設でのマスクの着用や、大型イベントなどでのワクチンの接種証明の提示といった規制を今月27日から撤廃する方針を明らかにしました。 さらに、ことし3月に期限を迎える、感染後の隔離措置を定めた法律を延長しな

デンマークの感染者数と入院患者数のデータは、同国のようにワクチン接種率が高い国にとって「慎重な楽観姿勢」を取っても大丈夫だという根拠になるかもしれない。オミクロン株の嵐は乗り越えることができる、と。 【画像】オミクロン株が急拡大したデンマークは、なぜ「最悪のシナリオ」を回避できたのか 11月に南アフリカでオミクロン株が初めて確認された直後、デンマークはアフリカ以外で同株の感染急拡大に襲われた最初の国の一つとなった。だが約1ヵ月後のいま、ブースター接種の加速もあって悲惨な結末は回避できそうだという期待が高まっている。 「緊張を緩めるにはまだ早いですが、最悪のシナリオには向かっていない現状は希望を与えてくれます」と、デンマーク国立血清研究所の感染症部門を率いる疫学者タイラ・グローブ・クラウゼは言う。 デンマークでは新型コロナウイルスの検査の拡充と詳細な分析が全国規模で実施されており、科学者たち

ブルガリアとギリシャから今、大勢の買い物客がトルコに押し寄せている。原因はトルコの通貨リラの急落だ。 【画像】ロシアの工場跡をうろつく青く変色した犬の群れ トルコは現在、経済危機に直面しており、インフレ率（物価上昇率）は21％を超えている。通貨リラは、12月20日には1ドル＝18.36リラまで下落し、2021年の年初来60％以上の下落を記録した。 27日にはひとまず1ドル＝11.46リラにまで回復したが、インフレは、食品からガソリンに至るまで、あらゆるものの価格に影響を及ぼしている。 この状況を好機と捉えているのが、近隣諸国の人々だ。年末年始の休暇に向けて、大勢の人がトルコ北西部のエディルネにある市場や食料品店に押し寄せている。 ブルガリア人の女性、ハティジェ・アミドバはAP通信に対して、クリスマス・イブの午前3時に起きて、トルコ行きのバスに乗ったと語った。 エディルネのウルス・バザール共

フランス・マルセイユで、通行人に中指を立てられ同じしぐさで応じたエリック・ゼムール氏（右、2021年11月27日撮影） 寛容な移民受け入れ政策に反対し、不法移民よりも仏国民への手当を充実させるべきだと、「国民第一」を強調。9月下旬にはツイッターで、自身の訴えは「40年間移民を拒否してきた日本がモデルだ」と説明した。新型コロナウイルス危機で広がった不平等感を背景に、この秋ごろから急速に支持を拡大した。 11/30(火) 20:28配信 https://news.yahoo.co.jp/articles/24bb1cbcda43b692e9f823ff3ef6feec8d4ab900 来年４月の大統領選挙への出馬を表明したのは、政治評論家のエリック・ゼムール氏（６３）です。ゼムール氏は、反移民など極右的な主張で支持を集め、１１月３０日、「フランス人のフランスを取り戻す」と支持を訴えました。 1

2015年1月から8月までに、35万人以上の移民がヨーロッパの国境に押し寄せた。これまでで最高の人数で、実際にはもっと多い可能性がある。 毎日のように、ハンガリーで抗議する移民の姿や、地中海を渡り切れずに溺れて亡くなった子供の写真などが報道されている。近年最悪の難民危機といっていいだろう。 今や世界中がこの問題によって翻弄されており、各国が移民受け入れ表明を出すなどしているわけだが、厳しい現状はなかなか一般人に届かない。 海を隔てた遠い日本にいたらなおさらだ。ここでは現在のヨーロッパの危機についての明白な真実を動画を交えながら見ていくことにしよう。

スウェーデンは移民に寛容で定住や就労支援に力を入れてきたが（首都ストックホルム郊外のフレンにある受け入れ施設）　AP/AFLO ＜人道的見地から難民・移民を受け入れてきたスウェーデン社会が、財政負担と治安の悪化で右傾化へ舵を切る＞ スウェーデンの与党・社会民主労働党は先日、マグダレナ・アンデション財務相を新党首に選出した。長く首相を務めてきたステファン・ロベーンは近く退任する意向で、アンデションはスウェーデン初の女性首相となる見通しだ。 その彼女が新党首として初めて行った演説は新自由主義に対する福祉国家スウェーデンの勝利を祝う言葉で始まった。 ──と、ここまではお約束どおりだが、筋金入りの党員を驚かせたのは次の言葉だ。アンデションは国内の200万人強の難民・移民に直接呼び掛けた。「あなた方が若いなら、高校卒業資格を得て就職するか、進学しなさい」 さらに、国から経済的支援を受けている人は「ス

燃料供給の現場に身を置いた経験や、海外事情に精通する立場から、エネルギー問題を経済性や政治状況の観点で検証してきた山本隆三氏のインタビュー。前編「エネルギー安全保障の観点から考える、原発の意味」に続き、後編ではコストを抑制した温暖化対策としての原子力の有用性、また、世界の原子力発電（原発）の状況などについてもうかがいました。 環境と経済性の両立を図るためには原発が有用 －エネルギーでは、温暖化対策や経済性といった点も大きな課題です。これらの観点から見ると、原発はどのようなエネルギーだと言えるのでしょうか。 山本　温暖化対策について考える時には、エネルギーに限らず、対策のためにかかるコストについても合わせて考える必要があります。温暖化対策は継続的におこなわれるべきものであり、温暖化対策を重視するあまり経済性を無視するということになっては対策を継続できません。 原発は、再生可能エネルギー（再エ

ulala フランス在住の著述家 @ulala_go フランスの大学の建物がすごい老朽化してるし、トイレも死ぬほど古い と話していたら、息子、 「建物がモダンな国から来たからそう思うだけで、フランスでは普通なんだよ。うちの学校のトイレもそうとう古いよ。どこも一緒。ママがお姫様なだけ。」 と、言ってきた。 ええ、まさにその通りですね。 ulala フランス在住の著述家 @ulala_go だってさ、２０年前に来た時に、「すっごい古いトイレ」と思った大学のトイレが、 去年行ったら、２０年前とほぼ変わってなかったんだよ。 そりゃ驚く。 ulala フランス在住の著述家 @ulala_go 境界人の立場で #フランス と日本の相違研究。日本大手メーカーで技術職、パリWEB会社勤務後、今は地方。誰かの役に立つことと中立を心掛けています。仏の情報が集まる場にして活用してください。有益なコメント歓迎♪記

ソ連ワルシャワ同盟側の西欧侵攻計画が明らかになった。核兵器先制攻撃で電撃戦を展開し、破壊された欧州を占領する非現実的な内容だった。実施されなかったのが幸いな内容。 第二次大戦は人類史上で最大の被害を生んだ戦争となり、控えめな試算でも世界人口の3パーセントが死亡したとされる。 だが第二次大戦は次の大国間衝突の種子をまいただけともいえる。ソ連が中東欧に鉄のカーテンを下ろし、米国は西欧で同盟関係を構築した。 その後45年にわたり、米ソの軍関係者はNATO－ワルシャワ条約間の戦闘計画を練ることになった。ソ連の数的優位性をどうしたら覆せるか、しかも初期段階で核兵器の投入をせずに。 米国では核兵器の役割を減らすと公約して政権の座につく大統領が連続したが、結局レーガン政権が生まれるまで公約は実現できなかった。精密誘導兵器の登場で初めて米国がソ連軍を打破できる時代が到来したのだ。 ソ連の戦闘計画も米国同様