昆虫食も不可避、待ったなしの世界食糧増産策：日経ビジネスオンライン
昆虫食は、意識しなければたいへんおいしいし、滋養強壮にもなる。50年くらい前は、「くさぎな虫」という「臭木菜」の木の中に生息する白色の青虫の巨大なやつをフライパンで油無しで炒めて、醤油を掛けた良く食べたものだ。２匹／日以下と親達からは躾けられていた。３匹以上食べると、おおきなおできが出来て痛い思いをするからということだったが、これはウソで子供たちが取って来たものを親が横取りする都合の良い理由だったということを後で気付いたという思い出がある。この頃、地元に帰って、このくさぎなむしを探すが見付からない。「臭木菜」という木はいたるところにあるのだが、この木にくさぎなむしの幼虫が居ないのである。これは何とか「蛾」の幼虫らしいが、この「蛾」が絶滅したのかもしれない。みんな食ってしまったのか？それとも気候変動の影響か？蜂の子もおいしいが、くさぎなむし以上にはおいしくない。ということで、人間の認識を変え
日経ビジネスオンライン
名言～日経ビジネス語録 社員への投資は「知恵の原価」であると考えています。 森 雅彦 DMG森精機社長
今や300兆円、企業の「内部留保」に課税案が再浮上？：日経ビジネスオンライン
なぜ日本経済は成長しないのか。企業が稼いだ利益をせっせと内部に溜め込んでしまうからだーー。これが安倍晋三内閣がアベノミクスに着手する段階での分析だった。企業に再投資をさせようとするのが３本目の矢に掲げた「民間投資を喚起する」成長戦略であったし、もっと配当などの形で株主などに利益還元させようというのが、コーポレートガバナンス強化のひとつの狙いだった。 また、給与の引き上げを繰り返し要請しているのも、この流れの中にある。アベノミクスを通して、企業が得た利益を手元に蓄積する「内部留保」を吐き出させ、「経済の好循環」を作り出すことで、日本経済を再び成長路線に乗せようとしているわけである。 ところが、その内部留保の増加が止まらない。財務省が9月1日に発表した2014年度の法人企業統計によると、金融・保険業を除く全産業の期末の利益剰余金は354兆3774億円と1年前に比べて26兆4218億円も増えた。
ビジネスパーソンが身に付けたい和の作法 ～はじめに～：日経ビジネスオンライン
日本らしさとは何か？ ここ数年、世界遺産への登録申請やオリンピック招致などによって、日本を象徴する自然や文化、社会機構が世界から注目されています。それは私たち自身にとっても日本のセールスポイントを再認識するきっかけになっています。また海外のニュースで、ワールドカップの観戦後にゴミ拾いを進んで行う日本人の姿や、東日本大震災の時には救援物資を乱れることなく並んで受け取る姿などが報じられ、称賛されたとも伝え聞きます。しかし、いざ外国人からこのような日本人の在り方や行動原理、日本らしさの本質について問われたら、私たちもあまり深く理解できていないということはないでしょうか。 原始のインスピレーション 遙か昔、太古の時代。私たちの祖先は自然を畏怖し、森羅万象（自然・事物・現象・気配）に神が霊魂として宿るという、後の「神道」につながる自然崇拝の信仰を持っていました。現代人に比べて五感や直感（第六感）も研
「イオン不振の原因は、コスト削減の常態化」：日経ビジネスオンライン
イオンが岐路に立っている。規模では国内最大級になった同社のPB（プライベートブランド）「トップバリュ」は「質より安さ」の印象が染み付き、ブランドイメージがここ数年で急速に悪化。トップバリュの4割弱を削減する決断を下した（詳細は「イオン、『トップバリュ』を4割弱削減へ」）。不振の背景には、限界に達した中央集権の拡大路線があった。日経ビジネス本誌4月27日号の特集「イオン 挫折の核心～セブンも怯えるスーパーの終焉」では、イオン不振の真相と次に目指す成長の姿に迫った。 なぜ今、大改革に乗り出したのか。グループの中核となる総合スーパー事業を展開するイオンリテールの岡崎双一社長が語った。 イオングループの中核事業である総合スーパーの不振が続いています。 岡崎社長（以下、岡崎）：色んな理由を言う人がいますが、本当のところは…うーん…。 現象を分析すると、人が足らなくなりすぎたのでしょう。 長いデフレの
大塚家具、大塚久美子社長が激白！「すべて話します」：日経ビジネスオンライン
経営権を巡る父娘の対立が激しさを増す大塚家具。長女の大塚久美子社長が3月27日の株主総会に向けて会社側提案として出した取締役候補者名簿に、父である大塚勝久会長が強く反発。自ら独自案を株主提案として提出し、委任状争奪戦を繰り広げている。 一見、親子の喧嘩に見える騒動だが、事の本質は株式公開企業の経営体制、つまりコーポレートガバナンスのあり方を巡る考え方の違いにあるという。渦中の大塚久美子社長が単独インタビューに応じ、すべてを語った。 会長と社長の対立が遂に委任状争奪戦に発展してしまいました。 久美子社長：私を選ぶか、会長を選ぶかといった選択のように報道されていますが、決してそうではありません。株式公開企業として「あるべき経営」「あるべきガバナンス体制」を実現させようとする（私を含めた）取締役会の多数意見に対して、個人商店流の経営がしたい勝久会長が抵抗しているという構図なのです。 経営戦略の違
「はやぶさ2」の打ち上げ成功を見た「関西のオバちゃん」の鋭い指摘：日経ビジネスオンライン
「すごかったな、ロケット」 「でもロケット、えらい斜めに進んだな？」 「普通、まっすぐ上がるんちゃうん？」 「初めまっすぐやったのに早い時点で斜めに行ったやろ？」 「方向あってるん？ 大丈夫なんか？」 「まぁうちらが心配せんでも、いっぱい賢い人達が計算してるから大丈夫なんやろ！」 「はやぶさ２」の打ち上げ成功直後から、私のもとにたくさんのメールが届いた。いずれも「打ち上げ成功おめでとう！」という内容だった。私が作った探査機でもなければ、私が打ち上げにかかわったわけでもないのだが、皆さん、打ち上げの中継を見て誰かにその嬉しさを伝えたいという思いを抱いたのだろう。おかげで私も「嬉しさ」を共有でき、ありがたかったのだが。 そのメールのひとつが、神戸在住で身内同様の友人（女性）からのもので、「関西のオバちゃん」の会話が記してあったのだ。そして、こういう添え書きも。 「関西オバちゃん、意外に鋭い。プ
「幸せは加速度センサで測れる」：日経ビジネスオンライン
矢野：そうですか。 店舗の中で、居場所と体の動きを検知できるセンサを従業員が身に着けて、来店したお客様にも買い物の間だけ身に着けてもらい、毎秒20回ずつひたすらデータを取り続けるわけですが、それを解析した人工知能コンピュータがすごく意外な影響要因をはじき出した。 店内のいくつかの「ある特定の場所」に従業員が「いる」だけで顧客単価が向上するというんですね。そこでの滞在時間を1.7倍にしただけで顧客単価が15％も増えたとか。でもそれがどういう理由なのか言葉ではうまく説明できない。これは、具体的にはどういうことをコンピュータでやっているんですか。 矢野：ごく単純に言うと、1人のお客さんがいくらお金を使うかという売り上げというマクロな量に対して、影響を与えるかもしれない要因はものすごくたくさんあります。そのたくさんの要因の中で、影響がありそうな候補を何千個、何万個と自動で作り出し、かつそれらを絞り
「オリンピック投資」をしなくても、満員電車はなくせる：日経ビジネスオンライン
以前、「ニュースを斬る」で、オリンピックの純経済効果は往々にしてマイナスになり、投資については選択的であるべきということを書いた。多くの人がオリンピック関連の仕事を獲得しようと営業をかけるなか、ムダなものを作らないで済む可能性はなかなか低いのだろう。とはいえ、諦観めいたことを書いてもあまり意味はないので、オリンピックにかこつけた設備投資計画を見かけたら、代案も含めて自分の思うことを書いていきたいと考えている。 今回は、満員電車（特に東京の）について書いてみたい。ただでさえ東京の満員電車は公害ともいえるほどに人々を疲れ果てさせるものだし、東京オリンピックの開催有無にかかわらず、解消するべきものだろう。しかしながら、満員電車の改善のために多額の設備投資をする必要はあまりなく、価格コントロールを通じてオフピークをより強烈に推し進めることで十分に済むと考えている。 日本は「世界一混んでいる先進国」
社内諜報力 凝った社内資料はリーダーの無知を表す：日経ビジネスオンライン
現在のような変化が激しい時代、慎重に検討している間にも状況は刻々と変わっていきます。さっきまで渡れた川が、1時間後にはもう泳ぎ切るのが不可能な状態になる。それが現在のビジネス環境だと私は思っています。 そこで必要不可欠なのは迅速な意思決定です。現代のリーダーにとって即断即決する力は重要なスキルと言えるでしょう。 ときどき「優柔不断な性格で、なかなか決断できない」という人がいます。ですが、物事を決められないのは、決して個人の性格や性質によるものではありません。 現場を知るには努力と投資が必要 トリンプ・インターナショナル・ジャパンの社長時代、私の意思決定はかなり速かったと思います。それは現場を熟知していたからです。 私は「後は担当部門に任せ、議事録を読めば理解できると判断するまで」、まず各部門の会議に全部出席しました。通常なら社長が出るようなレベルではない会議も含め、すべてです。 その目的は
人を育てることはできない：日経ビジネスオンライン
このコラムについて リーダーにとって「部下を動かすこと」と「部下を育てること」は永遠のテーマである。なぜならば、この2つは最も重要でありながら、最も難しいことだからだ。いくら上司と部下の関係とはいえ、人が人を無理やり変えることはできない。上司にできることは、部下が「変わりたい」と思うきっかけを作ることと、「変わりたい」と思う部下を助けることだけ。「何を語ったかではなく、誰が語ったかが人の心を動かす」リーダーの信頼性の高さがリーダーシップを決める。 記事一覧 小倉広（おぐら・ひろし） 組織人事コンサルタント 小倉広事務所代表取締役。組織人事コンサルタント、アドラー派の心理カウンセラー。大学卒業後、リクルート入社。ソースネクスト常務などを経て現職。対立を合意に導く「コンセンサスビルディング」の技術を確立。 プロフィール詳細
細かいことで騒いでいるのは少数派ですよ～楽天・三木谷社長、Kobo騒動を語る - 日経ビジネスDigital速報
7月19日に電子書籍端末「kobo touch（コボタッチ）」を発売した楽天。7980円と破格の価格を設定し、テレビCMを含む大々的なプロモーションを展開した。しかし、初日から「初期設定ができない」「アプリケーションが動かない」「英語と日本語の書籍が混じっている」など、様々な苦情が殺到。同社は急遽、サポート人員を増強し、対応時間を24時間に拡大するなど、事態の収拾に追われた。 「読書革命」を謳い、成功を疑わなかった楽天の三木谷浩史会長兼社長は今、何を想うのか。単独インタビューで語った。 ――色々トラブルが起きましたが現状は。 三木谷：いや、いいですよ。初期設定の問題で細かいトラブルはあったけど、2日以内に解消できたし、コールセンターも24時間対応にしたし。アクティベーション（利用できる状況にセットアップすること）した人が購入者全体の95％を超えていますからね。そして、何よりコンテンツが売れ
KDDI、「iPhone5」参入の衝撃 ソフトバンクの独占崩れ、auで11月にも発売：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米アップルが今秋にも発売する「iPhone5」を、KDDIが日本で販売することが判明した。日本では初代iPhoneから3年間続いたソフトバンクによる独占販売体制が崩れる。加入者数でソフトバンクに追い上げられているKDDIにとって強力な援軍になりそうだ。 関係者によると、KDDIは米アップルと既に「iPhone5」の国内での販売契約を締結し、全国のauショップなどで11月頃から販売を開始する方向で関係各方面との準備に入っている。iPhone5は10月中旬頃、全世界で発売が開始される見通しだ。 1社独占崩れる これまでiPhoneを独占販売してきたソフトバンクモバイルは9月29日に2012年冬春モデルの新製品発表会を実施することをインターネット上
誰もが犯しうるミスを過剰に責めない、過剰に悩まない。気にしないという訓練をする：日経ビジネスオンライン
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ジェリー・ヤン、証言台に立つ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Catherine Holahan （BusinessWeek.com記者、ニューヨーク） 米国時間2007年11月6日更新 「Jerry Yang on the Hot Seat」 中国人ジャーナリスト、師濤氏（シー・タオ）氏は、ある電子メールの内容のために、この2年間、中国の刑務所で服役している。11月6日、米ヤフー（YHOO）の共同創業者でCEO（最高経営責任者）のジェリー・ヤン氏は、この件にヤフーがどのように関与したのかについて議会で証言した。 ヤン氏を証人喚問したのは下院外交委員会である。中国当局が師濤氏の電子メール情報の提供を要求してきた時、どのような理由を挙げていたのかについて説明を求めた。 1989年の天安門事件から15年の節
「グーグルゾン」に血道をあげている暇はない ～グーグル副社長兼日本法人社長 村上憲郎氏（3） (Road to CEO)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
司会、山中（以下Y） それでは村上さんにご質問のある方、挙手をお願いいたします。 Q 何年か前にインターネット上で「グーグルゾン」、つまりグーグルとアマゾンが合併して、インターネットの世界を席巻するという話が結構、流れて、実はうちの役員会で、「2015年にこうなっちゃう」というディスカッションをする題材にさせていただいたんですけれども、これからも、どんどんインターネットの世界は変化していくと思うんです。そういう村上さんのネットに対する世界観をぜひ、お伺いしたいと思います。 グーグルゾンは何の根拠もない「与太話」だと思う 村上 グーグルゾンが話題になったように、過分なご評価もちょうだいするわけです。「あちら側」とか、「こちら側」があって、「グーグルはあっち側だろう」って。でも、逆にその裏返しとして、グーグルゾンのような何の根拠もない与太話、それに基づく針小棒大な本がいろいろ出ています。「あ、
中学生を“説得”できます？ 『男子のための人生のルール』：日経ビジネスオンライン
「“前は当たり前のことだったのに……”ってのが失われてしまった」世の中で、自身も中学生の子を持つ親である39歳（執筆時）の玉袋が、中学生男子に向けてこんこんと人生の「当たり前」を説く一冊である。 この「当たり前」は、説明不要、問答無用を意味しない。親に向けて書いた文章には、その“伝え方”をこう記している。 <そのうち、「なんで勉強しなきゃなんないんだよ」「こんなことしてなんか意味があんのかよ」とか言うんだ。ノドチンコも出っ張って野太くなった声で。親の胆力が試される時だ。ここは、説明に二週間かけたって「なんで」を親として言い切る！ って気持ちでかからなきゃならない> これは著者のガチンコ宣言であるからして本書の中身も、中学生向けとはいえ侮ることはできない。微妙な年頃の相手だからこそ、人生で最初に、強烈に出会い、大人になっても抱えるような“人生の根本問題”を真剣に語らねばならないのだ。 筆者自
幻の“黒いグーグル”：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Catherine Holahan （BusinessWeek.com記者、ニューヨーク） 米国時間2007年8月15日更新 「Google Won't Go Dark to Go Green」 多くのウェブサイト制作者は、コンピューターの画面が“暗くなる”と焦ってしまう。ウェブサイトがダウンしてしまったのではないかと思うからだ。システムの不具合か、電源障害か、抗議行動でアタックされたのか、もしかしたら会社の倒産か！？ ところが、新世代のウェブデザイナーにとって画面を“暗くすること”は別の意味を持っている。環境問題に積極的に取り組む最新の取り組みなのである。 “暗い画面”をめぐる議論がネット上で盛り上がったのは今年1月から。きっかけは、自称「
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理想は8時間睡眠もウソだった！：日経ビジネスオンライン
「上司は尊敬に値しない！」 こう言い切るモンスター部下の正体：日経ビジネスオンライン