●テレビ静岡事業部(TEL:054-261-7011) (電話でお申し込み、郵便振替でお支払い、商品ご郵送) ●テレビ静岡主催の公演 など ≪学生服のやまだ≫2バージョン ≪人形のみやひで≫ ≪まかいの牧場≫ ≪銀座会館≫ ≪ヤマザキの煮豆≫ ≪しずおか賛歌~富士よ夢よ友よ~≫ ≪世界の恋人≫ ≪ハトヤのカルメン≫ ≪いちばん星みつけた≫ ≪ごてんばあさん≫ ≪ちゃっきり節≫ (全12曲+α) 4歳から習い始めたピアノから、音楽とは切り離せない人生が始まる。 88年、法政大学社会学部在学中にロックバンド「グレイトリッチーズ」に加入、 バンドブームのさなか、キーボディストとしてプロデビュー。 その後、さまざまなバンドのサポートを中心に活動を続けながらアレンジを学び、 95年には自身で結成した「杉浦フィルハーモニーオーケストラ」バンマスとして、
2009年1月11日(日) 午後9時00分〜9時49分 総合テレビ⇒NHKスペシャル|女と男 第1回 惹(ひ)かれあう二人 すれ違う二人 2009年1月12日(月) 午後10時00分〜10時49分 総合テレビ⇒NHKスペシャル|女と男 第2回 何が違う? なぜ違う? 2009年1月18日(日) 午後9時00分〜9時58分 総合テレビ⇒NHKスペシャル|女と男 第3回 男が消える?人類も消える? 性染色体がXXなら女、XYなら男。1億7千万年前に獲得したこの性システムのおかげで私たちは命を脈々と受け継いできた。ところが、この基本そのものであるシステムは、大きく揺らいでいる。じつは男をつくるY染色体は滅びつつあるのだ。専門家は「数百万年以内には消滅する」という。なかには、来週になって消えても不思議ではないとする意見さえある。 ,.ィ , - 、._ 、 . ,イ/ l/
日経ネット 居酒屋最大手で「白木屋」などを運営するモンテローザ(東京都武蔵野市)は今月末から来年3月末にかけて、最大で500人の正社員を中途採用する。外食を取り巻く経営環境は厳しいが、慢性的な人手不足が続いているため、失業者を中心に店長候補の人材などを受け入れる。 年齢や経験など応募資格は特に設定しない。全国で募集し、27日から雇用調整が目立つ地域を中心に説明会を順次開催する予定だ。同社は1470店を運営し、11月末の正社員数は2500人。今年はすでに300人を中途採用。来春入社の新卒者は今春実績の146人を上回る160人を予定している。ただ店舗で人材を十分に確保できていないため、雇用調整の受け皿となる 2ちゃんねるの就職板・転職板ではブラック企業でも別格と超有名なモンテローザです(^_^;)。 2ちゃんねる 48 名前:名無しさん@九周年[] 投稿日:2008/12/22(月)
●かんべえの不規則発言 2009年1月 ○本日発行の週刊ダイヤモンドの特集は「デフレ再来」、週刊エコノミストの特集が「デフレ深刻」。経済雑誌の見出しが重なることはけっしてめずらしくはありませんが、これはちょっと安直な企画ですな。まるで「デフレ」という言葉がインフレしているようであります。 ○ウチの近所のスーパー内にある小さな「マクドナルド」店舗が、このところ行列ができる盛況振りになっている。家族連れ客が多いようなので、別段、「クォーターパウンダー」に惹かれているわけでもなく、やはり「安さ」が客を呼んでいるのでしょう。社内で聞いたところでは、衣料関係では「ユニクロ」が快調であるらしい。何のことはない、1998〜99年頃に快調だった「デフレ対応企業」が復活している。さて、「吉野家」はどうなんだろう。 ○おそらく世界中で日本だけが、企業も消費者も「デフレ慣れ」している。それがいいことか、悪いこと
「官から民へ」。この言葉が金科玉条のごとく唱えられていた小泉政権下、構造改革のバックボーンである新自由主義的経済学を批判し続けた東京大学の神野直彦教授。その著書『人間回復の経済学』では、人間を「利己心に支配された経済人」と捉える新自由主義に対して、「人間の行動基準は利己心ではなく夢と希望」と断言した。 規制緩和による競争促進、公営企業の民営化、公共サービスの縮小――。この10年、日本は経済成長を実現するために、小さな政府を目指す数々の改革を実行してきた。だが、未曾有の金融危機に見舞われて以降、私たちの足元は急速に揺らいでいる。 公的年金への不信は極限に達した。医療を支える医師不足も深刻の度を増している。「派遣切り」や「内定取り消し」も頻発、雇用を巡る環境の悪化は急速に進む。針路なき日本。今こそ、国家の在り方や社会のあるべき姿をわれわれ一人ひとりが考えるべき時ではないだろうか。セーフティーネ
昨年末からテレビでは日比谷公園の例の「派遣村」のニュースばかり流されている。まあこの寒空に住むところもなくなった人たちへの同情は禁じえないことは確かだし、派遣労働という雇用形態*1の問題点を完全否定できるわけでもない。しつこく断っておくが決して失業といった事態を「弱者淘汰」の見地などから容認する立場ではない。ただどうもメディアや世間一般の論調を見ていると、解雇された人たちの悲惨さばかり強調し、それに対して派遣先の大企業や派遣元の派遣会社への批判が目立つように思う。しかしそれは少し違うんじゃないだろうか?そもそも民間企業にとっては「営利の追求」が第一義である。それ以上でも以下でもない。その民間企業に何らかの「社会的責任」や「公共性」の名の下に、本来政府など公的セクターが担うべき国民生活の厚生の維持を求めようとすること自体無理があるんじゃないかということだ。企業だって一個の経済的主体である。「
世の中大不況。クビを切られる人多数。そんなことはもう百も承知。 話は次に進んでいる。 雇用の流動性をはかれという議論に欠けているもの http://d.hatena.ne.jp/hokusyu/20090106/p1 失業保険42ヶ月をほこるフランスは当然上位に来ますし、ドイツは解雇に伴う労働コストが高い。デンマークは両者ともに少ないですが*2、かわりに所得税が高いことが有名です。日本は両者とも下位に沈んでおり、いわば企業に「甘い」。企業は労働のフレキシビリティを得たいなら相応の負担をせよ、というのが筋なのです。 つまるところ、企業は便利な部分だけ利用してその対価を払っていない、ということだ。 正社員より便利に使えるんだから、利便性が高い分価値があるはずなのだ。その対価をどこかに払え、ということ。 それが派遣社員の給与に反映されてもいいし、社会保障の充実に当てるための税金になってもいい。
昨日のワールドビジネスサテライトは、かなり長く映っていましたな。おおむね、私の言いたかったことを伝えていただいたと思います。 一点だけ、あの東洋経済からとったOECDの雇用保障の厳しさのグラフは、日本については大変ミスリーディングであると20分ぐらいかけてご説明したのですが、そのまま使われちゃってたですね。 ヨーロッパ諸国の積極的雇用対策としての職業訓練の重要性を中心にお話ししたのですが、そのあたりをもう少し激烈に語っておられる方がいるので、紹介しておきます。田中萬年さんで、年末に「公共職業訓練軽視の土壌と背景」という文章をアップされておられるので、リンクしておきます。 http://www.geocities.jp/t11943nen/ronbun/VTkeisi.pdf >「行政改革」を隠れ蓑に、労働者の雇用保障策をますます破壊する策謀が進められようとしている。それは労働者のための職業
最近のマスコミや政界の動きを見るにつけ、労働者派遣システムに関する基本的な認識が歪んだまま、あたかも派遣労働者のためになるという思いこみで規制強化が進められようとしているように思われます。 このあたりについて、昨年ある雑誌に書いた論文の一節を引用しておきます。せめて、これくらいの認識は持った上で、議論を展開して欲しいものです。 http://homepage3.nifty.com/hamachan/21seiki02haken01.html 『時の法令』連載「21世紀の労働法政策」第2回 第1章 労働者派遣システムを再考する(1) >その後、日本でもヨーロッパと同様、高度成長期にアメリカから労働者派遣事業が進出してきて、やがてその影響で規制緩和が進んでいくことになるのであるが、その緩和の仕方に無視し得ない差があった。即ち、ヨーロッパでは、労働者派遣事業を認める以上は、特段に対象業務を限定す
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